【福利厚生】スポーツジムの法人契約｜おすすめ7選、選び方

なぜ今、スポーツジムの「法人契約」が注目されるのか

世の中にはさまざまな法人会員制度がありますが、福利厚生として広く浸透しているものといえば、
映画館の割引チケット、宿泊施設の優待、資格取得の支援制度などが挙げられます。
これらは以前から従業員の満足度を高めるための定番サービスとして利用されてきました。

しかし、近年これらに加えて人気を集めているのが、スポーツジムの法人契約です。
企業が従業員の心身の健康やワークライフバランスを支える重要性が高まるなか、
スポーツジムの導入は単なる優待サービスの枠を超えつつあります。

従業員の運動習慣を定着させ、活力ある組織を作るための「戦略的な福利厚生」として、
今多くの企業がジムの法人契約を導入しているのです。 
 

【法人契約おすすめ】スポーツジム7選

ここでは、法人会員として人気のスポーツジム7社をピックアップし、それぞれの強みや特徴を比較します。
自社の従業員が利用しやすい環境かどうか、ぜひ検討の参考にしてください 

^{※2026年6月RIZAP調べです。情報は変更になる場合があります。予めご了承ください。}

chocoZAP（チョコザップ）

参考元：RIZAP法人｜人材価値を最大限引き出す人的資本経営を推進

RIZAP株式会社が運営するchocoZAPは、全国に店舗を展開している24時間営業^※のコンビニジムです。
多くの企業で福利厚生としても導入されています。
^{※一部、テナント規制により 24時間営業ではない店舗・休館日がある店舗もございます。}

法人向けプラン（chocoZAP法人会員）では、
全額を法人側が負担して従業員の個人負担を0円にする「人数割プラン」と、
法人側と従業員側で月会費をシェアし合う「月会費シェアプラン」の2種類が用意されており、
企業の費用負担割合や福利厚生の予算に合わせて柔軟に運用方法を選択できます。
2026年7月現在、全国1,800店舗以上の店舗数を誇り、全社一括で導入しやすい高い網羅性があります。

• 着替えや靴の履き替えが不要で気軽に利用可能
• 各種トレーニングマシンのほか、セルフエステやセルフ脱毛、カラオケなどのリフレッシュ設備も充実
• 提供される専用の体組成計とアプリを連携させることで、日々の健康状態の簡単な可視化が可能
• chocoZAPだけでなく、RIZAPブランドもお得に利用可能 

LifeFit（ライフフィット）

株式会社FiTが運営するLifeFit（ライフフィット）は、
高品質なトレーニングマシンを低価格で利用できる24時間365日営業のフィットネスジムです。

法人向けプラン（LifeFit法人プラン）では、従来の福利厚生サービスと比較して大幅にコストを削減し、
1人あたり月額2,980円（税抜）からスタートできる設計となっており、
予算を最適化しながら従業員の健康経営を推進したい企業に選ばれています。

• 全国に160店舗以上のネットワークを展開し、出社前や退勤後などライフスタイルに合わせていつでも利用可能
• 1人あたり月額2,980円（税抜）から始められるリーズナブルなコスト設計
• 高品質なトレーニングマシンを利用でき、目的に合わせた本格的なワークアウトが可能
• 入会手続きからジム利用まで専用アプリ一つで完結

参考元：LifeFit健康経営プラン

ANYTIME FITNESS（エニタイムフィットネス）

株式会社Fast Fitness Japanが運営するANYTIME FITNESS（エニタイムフィットネス）は、
24時間年中無休のフィットネスジムで、初心者から上級者まで満足できる高品質なマシンと設備を完備しています。

法人契約の取り扱いやプラン内容は店舗ごとに異なるため、利用を希望する店舗へ直接問い合わせる仕組みとなっていますが、
身近な店舗を活用して従業員のライフスタイルに合わせた健康経営を推進したい企業におすすめです。 

• 国内1,200店舗以上の店舗数
• 24時間年中無休で営業しているため、出社前や退勤後など、個人のスケジュールに合わせて無理なくトレーニングを継続可能 
• 筋力トレーニング初心者からしっかり鍛えたいアスリートまで、効果を実感できる厳選された高品質なマシンと設備を完備
• 専用のセキュリティキーによる入館管理や防犯システムにより、深夜や女性1人の利用時でも安全・安心・快適にワークアウトができる環境を提供

参照元：エニタイムフィットネス 24時間営業のフィットネスジム

コナミスポーツクラブ

コナミスポーツクラブ株式会社が運営するコナミスポーツクラブの法人契約では、
従業員やその家族が全国の直営店舗・提携施設をお得な料金で利用できます。

法人向けプランは、定期的に通いたい人向けの「月会費プラン（月4回～通い放題まで頻度別に選択可能）」と、
不定期で気が向いたときだけ通える「都度利用プラン」の2つの種類から、
従業員個人がライフスタイルに合わせて選ぶことができます。
なお、利用する施設（カテゴリⅠ～Ⅳ）や契約法人によって実際の料金が変動する仕組みになっています。

• スタジオプログラムが利用可能
• 専門スタッフが常駐し指導が受けられる
• 充実の設備（温浴施設・プール・鍵付きロッカー等）
• オンラインフィットネスも利用可能

 参照元：法人向けサービス｜コナミスポーツ株式会社

ルネサンス

株式会社ルネサンスが運営するスポーツクラブ ルネサンスは、ジム、スタジオ、プール、温浴施設（お風呂・サウナ）などの
充実した設備と、多彩なプログラムを完備した総合スポーツクラブです。

法人契約（法人会員）では、無駄なく続けられる柔軟な料金システムや手厚い運動サポートが整っており、
従業員の満足度向上やデータを用いた健康経営の推進を目指す企業に選ばれています。

• 全国の直営店や提携施設が法人価格で利用できるほか、自宅から気軽に受講できるオンラインのライブレッスンにも対応
• 忙しい月は「都度利用」、しっかり通いたい月は「月額使い放題」など、月単位で手数料なくプラン変更ができる柔軟なコスト設計
• 筋トレマシンやスタジオプログラムに加え、プールやサウナなどのスパ施設も終日利用でき、運動から疲労回復まで幅広いニーズに対応
• トレーナーによる「カラダ測定」などの継続的な運動サポートに加え、企業向けに毎月の「利用状況レポート」を提供し、健康活動の見える化を支援
   

 参照元：法人会員の皆様へ-入会・クラブ利用のご案内 | スポーツクラブ ルネサンス　法人様・各種団体様向けサイト
 

メガロス

野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社が運営するメガロスは、関東・関西エリアを中心に展開する総合フィットネスクラブです。
「効果が出て、継続できる」環境が追求されており、多彩な設備や週100本以上の豊富なプログラムを通じて
従業員の健康増進や生産性向上を本格的に支援したい企業に福利厚生として導入されています。

法人契約では、企業の規模に応じた「中小規模法人様向けプラン」と「大規模法人様向けプラン」の2種類が用意されており、
利用規模や予算に応じた柔軟な運用が可能です。
 

• 忙しい従業員の通いやすさに配慮した全営業日における各店舗の相互利用システム
• 最新のマシンジムやフリーウェイトゾーンのほか、独自の暗闇プログラムやスパ・サウナなどの充実した施設環境
• ワークアウト管理や体組成・食事データの推移を記録し継続性を高める会員専用「メガロスアプリ」の完備
• 会員専用のワークアウトアプリ「メガロスアプリ」で継続性を維持
• 在宅勤務者や遠方の従業員でもオフィスや自宅から気軽に参加できるオンラインフィットネス（セミナー・レッスン）も用意
   

参照元：メガロスの法人向けサービス｜スポーツクラブ・スポーツジムの法人会員ならメガロス

GOLD'S GYM

株式会社THINKフィットネスが運営（一部フランチャイズを含む）するGOLD'S GYM（ゴールドジム）は、
世界規模で展開されている本格的なフィットネスクラブです。
初心者からトップアスリートまでしっかりと結果を出せる環境が追求されており、
社員の健康増進や体力向上を本格的に支援したい企業に福利厚生として導入されています。

法人契約では、利用回数に応じて都度利用できる「法人チケット」や、従業員同士で会員証をシェアできる「無記名式法人カード」など複数のプランが用意されており、企業の利用規模や予算に応じた柔軟な運用が可能です。
 

• 高品質なトレーニングマシンやフリーウェイト設備を完備
• 専門知識を持つトレーナーによるトレーニングや食事のサポート体制
• 無駄なコストを抑えやすい「チケット方式」や「会員証方式」の契約形態
• 店舗ごとのサウナやタンニングマシンなどの充実した付帯設備

参照元：法人会員のご紹介 | ゴールドジム

LAVA

株式会社LAVA Internationalが運営するLAVA（ラバ）は、日本最大級のホットヨガスタジオです。
発汗しやすい環境の中で行うホットヨガは、体重や体型などの見た目のシェイプアップだけでなく、
心身のリラックスや、集中力・意欲向上などフィジカルとメンタル面の双方への効果が期待でき、
従業員のウェルビーイングを支援したい企業に福利厚生として導入されています。

各店舗・各コースで法人特別価格が異なるため、詳細は公式サイトからお問い合わせください。
 

• 初心者向けから上級者向けまで目的や悩みに対応する35種類以上の豊富なプログラム
• 企業（団体）は登録料と年会費を支払うことで、加入者（従業員や組合員）の月会費が最大3,000円がお得になるというシステム
• ホットヨガの効果を最大限に引き出す日本人の体質に合わせた心地よい温湿度設定
• 自日本最大規模となる全国450店舗以上（2026年7月時点）の展開による高い通いやすさと利便性
• マシンピラティスや暗闇キックボクシングなど気分や目的に応じて楽しめる系列ブランドの充実度
   

参照元：【公式】ホットヨガスタジオLAVA

スポーツジムの法人会員になるメリット

スポーツジムの法人会員になることは、企業にとって大きなメリットがあります。

具体的な例を挙げながらご紹介します。

従業員満足度向上につながる

健康管理に関する福利厚生の充実は従業員満足度の向上につながります。

RIZAPの調査^（※1）によると、「人事制度・福利厚生サービスの項目について、必要だと思う項目」として51.1%が健康管理と回答しています。（N=2,000）

また、福利厚生の中でも「健康スポーツ」は利用頻度の高いカテゴリー第3位（回答率15.1％ N=1,164）となっています。

実際に、RIZAPの運動セミナーを導入し、従業員エンゲージメント向上に寄与したことが示唆される株式会社ベネッセホールディングスの事例もあります。

^{※1RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022} 

このように、運動機会を提供することは従業員満足度向上につながることが分かります。

RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート

健康管理ご担当者様367名に調査を行い、福利厚生サービスで従業員に求められていることやどのような健康施策を行っているのか確認することができる資料です。自社で福利厚生や健康施策を検討する際、ぜひ参考になさってください。

 

資料ダウンロードはこちら（無料）

^{※1 RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022}

人材確保につながる

魅力的な福利厚生によって、採用促進の効果が見込めます。求人票の福利厚生欄の充実は、入社動機を後押しするものとなるからです。

それだけではありません。
従業員が心身ともに健康に働き、人間関係が良く、業務効率や労働生産性の向上にまで効果が波及していけば、従業員にとって時間外労働の是正や有給休暇を取得しやすくなるなどのメリットが生まれます。
すなわち、働きやすい環境が整ってきたことを意味し、社内外からポジティブな評価を受けやすくなります。これにより、さらにより多くの就職希望者と接点をもつことができ、優秀な人材を獲得しやすくなります。

また同時に、離職率の低下も実現できます。これは健康上の理由による退職者が減少するためです。

従業員の心身をケアできる体制が整っていれば、ヘルスリテラシーも上がり、プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムの低減につながります。
そうした状態を継続することで、健康に支障をきたすようなトラブルによって離職に至る前に、適切な対応ができます。

少子高齢化が進み、人材の確保が難しくなっている今の時代だからこそ、従業員を健康にできる魅力的な福利厚生で人材確保や離職率の低減に注力することが良いでしょう。

社内コミュニケーションが活性化する

運動がもたらす大きな副次効果として、社内の人間関係の良化が挙げられます。 
「健康」や「運動」といった共通の体験や目的を通じて従業員同士がつながることで、社内コミュニケーションが活性化し、組織内にポジティブなコミュニティが生まれるためです。

普段の業務では関わる機会の少なかったメンバー同士であっても、共通の話題があれば自発的な会話が生まれやすくなります。
互いを尊重しながらフラットに情報交換ができる環境は、職場の「心理的安全性」を自然と高めることにもつながるでしょう。

例えば、多くの従業員が近くのスポーツジムの会員になったとします。
 通う店舗や時間帯が異なっていたとしても、社内で以下のような「ジム通い」を軸にした自発的なコミュニケーションが広がるシーンを想像してみてください。

コロナ禍を経て、テレワークやハイブリッドワークといった多様な働き方が定着した現代は、
業務の効率性が上がった一方で、「社内のコミュニケーション不足」や「従業員の孤立化」という新たなリスクも浮き彫りになっています。
実際、『月刊総務』が2024年6月に実施した調査では、実に8割以上（84.8%）の企業が「社内コミュニケーションに課題がある」と回答しています。

さらに、従業員の約8割が運動不足を実感しているというデータもあり、多くの企業が「つながりの希薄化」と「健康リスク」の二重の課題に直面しているのが実情です。
スポーツジムの法人契約は、こうしたコミュニケーション課題の解決と運動不足の解消を同時に叶え、組織のエンゲージメントを高めるための非常に有効な一手となります。

 

^{参照：月刊総務オンライン 8割以上の企業が社内コミュニケーションに課題あり。課題内容は「社員の参加意識の醸成」が最多
※2 HR総研「社内コミュニケーションによるアンケート」2021年３月
※3 RIZAP「テレワーク中の従業員の不調と対策アンケート」2021年６月}

関連記事：社内コミュニケーションを活性化するアイデアと成功事例

ワークライフバランスが実現できる

運動を習慣化することはワークライフバランスの実現につながります。
それは仕事も私生活も充実するためです。

充実した仕事は、私生活における心のゆとりにつながります。また、私生活の充実は仕事のパフォーマンスを向上させることにつながります。こうして、仕事と私生活は相互に影響し合い、ともに良化されていくことで良循環を生み出すといわれています。

運動習慣が定着し、ワークライフバランスが実現することによって、企業にもたらされるメリットにはさまざまなものがあります。例えば下記のような項目です。

• 運動の時間を確保するために業務効率が上がる
• 運動によって体が引き締まりモチベーションが上がる
• 主観的健康感が高まり、従業員のQOLが高まる
• 運動によるコミュニティができ交流が広がる
  

このようにさまざまなメリットがあります。
まさに、ワークライフバランス実現のためにも、従業員の運動の習慣化を図ると良いでしょう。

節税につながる

福利厚生は企業の節税対策に有効な手段と言われています。
それは福利厚生費は税法上、原則、損金算入が認められているからです。

つまり経費計上することで「損金」となり、収入から差し引かれて利益が減少します。その分、支払うべき税金が少なくなるという仕組みです。
※一般的な福利厚生の解釈に基づく情報です。職種や業務内容等により異なる場合があります。詳細は税理士等にご確認ください。

下記は、簡略化した損金算入の計算式になります。

ただし、従業員のスポーツジム利用費を福利厚生と制定する場合には該当しないケースもあるため条件を確認しましょう。
例えば個人事業主、家族経営、実際の利用者が少ない場合などです。
参照：福利厚生でジムに通いたい場合の経費に関する記事はこちら

従業員の健康増進につながる

運動することは健康状態の維持向上、つまり健康増進につながります。
運動によって、生活習慣病をはじめとするさまざまな疾病リスク低減や、メンタルヘルス、QOL（生活の質）においても好影響があります。

厚生労働省^（※4）によると、身体活動量(「身体活動の強さ」×「行った時間」の合計)の増加に従って、生活習慣病の予防効果が高まると言われています。

また、運動によって、転倒や怪我の予防、肩こりや腰痛の予防・解消につながります。
「運動」というとハードなランニングや、重いダンベルを持ち上げるなど筋肉ムキムキの姿をイメージする人も多いでしょうが、筋トレの効果はさまざまです。

適度なトレーニングや適切な筋肉をつけることによって、日常的な立位や座位が改善でき、それが肩こりや腰痛の予防・解消につながることがあります。
またストレッチで関節の可動域を広げたり、体幹やインナーマッスルを鍛えることにより、転倒や怪我の予防につながるなど、さまざまなメリットがあります。

また、運動によってプレゼンティーイズムの解消も期待できます。
プレゼンティーイズムとは健康問題が理由で生産性が低下している状態です。肩こりや腰痛、いろいろなストレスが溜まってイライラしている状態などのメンタル面の不調もこれに該当します。

軽度の不調であっても、不調の状態のまま仕事を続けることで症状を悪化させてしまうこともあり、長期化するリスクもはらんでいます。従業員が十分なパフォーマンスを出せない状態が続くことで、業務効率は落ちます。それがやがて、あらゆる面で損失となって表れてきます。

運動によって、そうしたプレゼンティーイズムによるリスクが解消され、ひいては企業全体での生産性向上につながります。

デスクワークを常とする方や、1日中、自宅で仕事をしているテレワーク従事者は特に、運動量が低下しがちですので、スポーツジムなどで積極的に体を動かすことをおすすめします。

プレゼンティーイズムとは欠勤には至っていないものの「健康問題が理由で生産性が低下している状態」のこと。
測定方法、改善対策の具体例、原因を徹底チェック！

 

^{※4 厚生労働省｜健康日本２１（身体活動・運動 ） > 身体活動・運動}

スポーツジムの法人会員制度、選び方のポイント

スポーツジムの法人会員制度にもさまざまな種類があります。
せっかく導入するならば、従業員に喜んでもらえて、たくさん利用してもらえる制度が望ましいものです。

ここでは法人会員の選定に当たって、自社に最もフィットした法人会員制度を選ぶためのポイントを押さえましょう。

従業員の健康への関心度を確認する

スポーツジムの法人会員を検討する際には、従業員の運動習慣や健康度合い、社内にニーズがあるかどうかなどを調べておくと良いでしょう。

従業員の運動習慣や健康度合いについては、生活習慣病やその予備軍の割合、BMIの分布、運動習慣者率の推移などで現状や傾向を把握します。手元にない場合は、健康保険組合と連携して情報を入手すると良いでしょう。

また社内にヒアリングをかける際は、アンケートフォームを作成し、健康習慣や改善意欲の有無やその尺度を問うと良いでしょう。
また、スポーツジムに通っているかどうか、あるいはその補助を会社が支給するなら利用するかどうか、通いたいスポーツジムはどれか？などの設問も有効でしょう。

下記はヒアリング時の設問の一例です。

^{※ここでの「健康を気づかう行動」とは、下記のような内容を指します。
・毎日体重計に乗る
・週に2回運動する
・朝食を毎日食べる
・1日平均7~8時間睡眠をとる...など}

選択肢例

• 習慣的に行っている（6か月以上）
• 行っている
• していないが、近いうちに行動に移そうと思っている
• していない（必要性は理解しているが行動に移せない）
• していない（必要性を感じていない）

選択肢例

• 通ってみたい
• 通うかどうか分からないが、興味はある
• 通うつもりはない

設問1と設問2で回答をクロス集計したり、回答者のBMIなどとかけ合わせたクロス集計などをすると、より社内のニーズや課題を深掘りすることができるでしょう。

プランの詳細を確認する

スポーツジムには、サービス形態や店舗数、料金プランなどさまざまな種類があります。従業員ニーズと予算等で検討すると良いでしょう。

サービス形態

• パーソナルジム
  RIZAPのようなマンツーマンでトレーナーが対応するジムです。
  ダイエット目的や、筋肉をつけるなど、さまざまなニーズに応じたボディメイクを実現します。
• 総合スポーツジム
  プールやエアロビクスなどを行うスタジオ、トレーニングマシンルームなどさまざまな運動が行える施設です。
  コナミスポーツクラブやセントラルスポーツ、ルネサンスなどに代表されます。
• 24時間営業のトレーニングジム
  エニタイムフィットネスなどに代表される、24時間いつでも利用できるトレーニングジムです。
  トレーナーのいない無人型のジムが多いスタイルです。気軽に利用できる点が特徴です。
• ヨガやピラティス
  LAVAなどに代表されるヨガ教室においても法人会員制度はあります。
  女性の多い企業や、リラックスや瞑想などのニーズが多い場合はスポーツジムより喜ばれるかもしれません。

店舗規模

従業員の居住地や、転勤の有無、出社スタイルなのかテレワークスタイルなのかなどによって、マッチする店舗が異なってきます。
例えば、ほとんどの従業員がテレワークの場合、市街地にある全国チェーンのスポーツジムよりも、居住地に店舗数の多いローカルチェーンのスポーツジムの方が利用しやすい場合もあります。

また、全国に事業所があり、従業員が各所に点在している場合は全国展開している店舗数の多いスポーツジムの方が喜ばれるでしょう。

またロケーションも重要です。
市街地の駅近エリアや、ロードサイド型など各社それぞれの出店傾向があります。従業員が通いやすいかどうか事前にチェックしましょう。

料金プラン

スポーツジムの法人会員の料金プランは、月額固定型、従量課金型、チケット型、福利厚生サービス利用型の4つに大別されます。

• 月額固定型（会員制）
  法人（団体）とスポーツジムとの2者で契約し、法人加入者（従業員や組合員）がスポーツジムを利用する際に、一定の月額をスポーツジムに支払って利用できるスキームです。
  
  （例）通常1ヶ月1万円のところ、法人会員の特典で半額で利用できる／通常入会金5万円のところ、法人会員の特典で0円で利用できる・・・など。
  
  ・メリット：法人→スポーツジムへの月額が固定されているため予算計上しやすい点です。
  
  ・デメリット：利用者がいてもいなくても、法人→スポーツジムへの支払額は変わらない点です。したがって契約内でできる多くの方に、高頻度で通わなければもったいないこととなります。
• 従量課金型
  法人（団体）とスポーツジムとの2者で契約し、法人加入者（従業員や組合員）が利用者数や利用頻度に応じて、スポーツジムから法人（団体）に料金を請求するスキームです。
  
  ・メリット：利用者がいなければ料金が安くなる点です。
  
  ・デメリット：金額が固定されていないため、予算計上しづらい点です。
• チケット型
  法人（団体）とスポーツジムとの2者で契約し、法人（団体）がスポーツジムの利用チケットを一括購入しておき、法人加入者（従業員や組合員）に利用権限を付与するというスキームです。
  
  ・メリット：一括購入しておくことで、何度も予算計上する必要がない点です。
  
  ・デメリット：契約の期限内に利用しなければ、もったいないこととなります。
• 福利厚生サービス利用型
  法人（団体）と、福利厚生サービス企業との2者で契約し、法人加入者（従業員や組合員）は福利厚生サービスを特典的に利用できるというスキームです。福利厚生サービスとは、福利厚生倶楽部（リロクラブ）やベネフィット・ステーション（ベネフィット・ワン）などに代表されるさまざまな福利厚生サービスのパッケージ型のプログラムです。
  
  ・メリット：スポーツジムだけでなく、飲食店やレジャー施設など、さまざまな特典サービスを利用できる点です。・デメリット：利用できる特典サービスが多いため、埋もれてしまう（探しきれない）点です。特典的に利用できることを知らなかったり、忘れてしまうため、結局あまり使われないというケースも考えられます。特典があることを知らないままでいたり、定価で利用していた方が、特典利用できることを後から知るなどもったいないケースも考えられます。

実際に店舗を利用してみる

社内に導入する際には、まずご担当者がスポーツジムの店舗を理解するために、なるべく実際に足を運んで確認することをお勧めします。
スポーツジムによっては見学や体験利用などを実施しているところもありますので、検討時にはお問い合せされると良いでしょう。

しかしなぜ、実際の店舗を利用するのが良いのでしょうか？

どういった施設か、どうやって利用できるか、どんな人が通っているのか、どんなマシーンがあるか、有人の施設であればそこで働いている人の印象など、行って確かめると理解が深まるためです。
中でも、「どんな人が通っているか」は重要です。
ジムによって客層が異なり、自社の従業員とあまりに乖離があると、契約しても通われなくなる可能性があります。ポイントは、トレーニングの初級者、中級者、上級者のどのあたりを対象としているのかの確認です。また男性が多いか女性が多いかなども重要です。

ご担当者ご自身で赴いて確認することで、社内に伝達する際にご自身の言葉での伝達が可能になり説得力が増します。

RIZAPの調査^（※1）では、勤務先が加盟している福利厚生サービスをあまり使っていない理由として最も回答率が高かった項目は「どんなサービスがあるのかよく知らないから」（43.1%)という結果があります。（N=585）

福利厚生サービスを導入したら社内広報を丁寧に、なるべく1回ではなく複数回行うことをお勧めします。またご担当者自身がサービスを理解し、熱量をもって社内に伝達することで、従業員の利用頻度向上やコミュニケーション促進が見込まれます。
^{※1 RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022}

利用促進のサポートがあるか

スポーツジムと法人契約し、社内に伝達しただけでは頻度が上がらないこともあります。
そうした際に、従業員に利用促進のサポート策があるかどうかもチェックしましょう。

健康セミナーで動機付けの支援

健康セミナーを定期開催するなどして、運動習慣の定着を呼び掛けたり、利用できるスポーツジムの施設案内を行うと効果的です。
スポーツジムとの法人契約を単体でとらえるのではなく、健康経営のプランの一環として捉え、複合的に従業員にアプローチすると、より効果が高まります。

RIZAPには19タイトルの健康セミナーや、「5minトレーニング」という短時間の運動を複数開催するプログラムがあります。こうしたサービスを効果的に組み合わせ、RIZAPトレーナーが熱量をもって伝えることで、従業員の運動や健康への動機付けが見込めます。

こうした動機付けや、健康情報にたびたび触れることで、健康無関心層の動機付け・行動変容にもつながっていきます。

健康リテラシー向上のためのコミュニケーション施策

利用者に向けて、健康情報や運動促進に関するコミュニケーションを行っているスポーツジムもあります。

運動は1回ではなく、週2回以上を理想として継続することが重要です。
そのためには、定期的に喚起させたり、実践する楽しさ、健康に関する豆知識などを利用者にコミュニケーションしてくれるスポーツジムが利用促進の観点では良いでしょう。

RIZAPの場合は、パーソナルトレーニングジムはその役割を担当トレーナーが担います。chocoZAPの場合は、利用者にはメールやアプリなどでコミュニケーションを行っています。

初心者に向けたサポート

運動習慣がなかった方や、ジムに通うことが初めてという方にも、安全安心のサポート設計になっているかという点も法人会員契約をする際には重要ポイントになります。

例えば、初心者の場合、教えてくれる方がいない施設であれば、トレーニングマシンやダンベルなどの器具の使い方が分からない場合もあるでしょう。

総合スポーツジムや24時間の無人ジムなどは、トレーニングマシンが陳列してあり、空いていれば自由に好きなだけ使える施設が多いです。
そのため、使い方が分かる利用者には非常に良い施設です。
しかし、安全に正しいトレーニング方法が分からなければ、マシンの使い方が分からず、誤った使用法で怪我をしたり、効果が出にくい場合があります。せっかくトレーニングをしても効果が出なければ楽しさが実感できず、長続きしません。

法人契約の際には、正しい使い方や正しいフォーム、適正回数、負荷のかけ方、呼吸など、正しいトレーニング方法を利用者へのサポートが充実している施設を選ぶことをお勧めします。

RIZAPの場合は、安全安心のサービス設計です。
パーソナルトレーニングジム「RIZAP」ではマンツーマンでのサポートがあるため、運動や食事に関する正しい進め方をトレーナーが細かく指導します。

chocoZAPの場合は無人ジムではありますが、chocoZAPアプリを介してサポートを受けることができます。

利用者専用コンテンツを閲覧できるため、初めて使うトレーニングマシンや脱毛マシンなどの美容機器についても、正しい使い方動画のご用意があり、見ながら運動実践することで初めての方にも安全安心にご利用いただくことができます。

スポーツジムの利用案内サポート

従業員の健康増進を目的にスポーツジムの法人会員を契約するのであれば、従業員（加入者）に利用してもらえるよう利用案内のツール提供などのサポートがあるかという点も重要ポイントです。

逆に、そうした制度がない場合、スポーツジムに通える制度が整ったのに、従業員が誰も利用しないということになります。

RIZAPのchocoZAP法人会員の場合は、法人会員になると1社ごとに専用WEBページを作成してご案内します。従業員にそのURLをご案内いただくと特典概要をいつでも確認できるようになります。

スポーツジムの失敗しない選び方資料のダウンロードはこちら　

スポーツジムの法人会員を福利厚生に導入した事例

実際に福利厚生としてスポーツジムを導入した事例をご紹介します。

運動の習慣化に成功し、組合員の可処分所得も増加 ｜関西電力労働組合本店地区本部 

関西電力労働組合本店地区本部様は、会社側で取り組んでいる健康指標のうち「適正な体重」の改善に向け、
運動習慣のない組合員も自然と巻き込みつつ、組合の魅力度アップにも繋がるような施策や仕組みに興味を持たれ、chocoZAP法人会員を導入されました。
導入後は下記のような実績やお声が寄せられました。

• 想定の2倍以上となる1,000名超（最終的に1,004名）が申し込みを行い、実際に利用する大反響となった 
   
• 組合の契約前から個人で入会している方も多く、法人契約に切り替わったことで実質的な負担軽減（可処分所得の増加）に繋がった 
• 他の地区本部に在籍している組合員から「うちでもやってほしい」という声が上がった
   
• 運動習慣のない層を自然と巻き込むことができ、組織全体の運動習慣化に向けた大きな一歩を踏み出せた
• 体組成計とヘルスウォッチをいただき、健康ポイントも付くので、体重や血圧を毎日測る習慣がついた
• もともと週１回の運動はしていたけど、週２～３回程度行うようになった。また、筋トレを行うことにより姿勢に気を付けるなどを意識するようになった

導入前後の変化や事前の懸念に対する対策など、本事例の詳細および「chocoZAP法人会員」のサービス内容は下記資料よりご覧いただけます。

関西電力労働組合本店地区本部様の詳しい事例資料のダウンロードはこちら　

まとめ

本記事ではスポーツジムの法人会員について解説しました。

スポーツジムとの法人契約により、従業員（組合員）の皆でスポーツジムに通えたら、健康増進や、人間関係の良化、従業員の満足度向上、ワークライフバランスの充実などさまざまなメリットが得られます。
自社にとって、どういったスポーツジムとの契約が最適かを見極め、最適な選択をしてください。

RIZAPのchocoZAP法人会員はRIZAPをはじめ、RIZAP ENGLISHやRIZAP GOLF、chocoZAPなどのブランドにお得にお通いいただける制度です。
健康リテラシーや英語力やゴルフ力など、生産性や人財価値を上げるサービスが充実しています。導入企業様からは、エッジの効いた福利厚生として喜ばれています。