デスクワークの運動不足を解消!健康問題を解決する3ステップ

デスクワークによる運動不足は、肩こり、腰痛、軽度のうつなど心身の不調を引き起こし、企業の生産性低下につながります。特に昨今はリモートワークの推奨によって、生活が自宅やその近辺で完結するようになり、通勤時間が減った分さらに運動不足が深刻化しています。

そこで今回はデスクワークによる運動不足がもたらす健康リスクの実態と、企業ができる従業員の運動不足解消対策について3ステップ(運動不足度のチェック・キッカケ作り・定着サポート)テレワーク下でも運動不足解消に成功した事例をご紹介します。

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目次

従業員の運動習慣の実態とは

従業員が十分なパフォーマンスを発揮するためには、企業が従業員のために運動不足改善に取り組むことが大切です。

そこでまずは厚生労働省の調査とRIZAPのアンケート結果を基に、運動習慣の実態について見ていきましょう。自社の従業員構成に反映させることで、自社の運動習慣の実態が見えてくるはずです。

運動習慣がある人の割合

厚生労働省の「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要」によると、運動習慣のある人を「1回30 分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している人」と定義した時、運動習慣のある人の割合は男性で33.4%、女性で25.1%でした。 

さらに年齢別で見ると男性は40代、女性は30代が最も運動習慣がなく、それぞれ18.5%、9.4%です。

一方、最も運動習慣のある割合が高かったのは男女ともに70歳以上でそれぞれ42.7%、35.9%でした。

運動習慣のある者の割合

※参照:厚生労働省「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要 図34」

テレワークの普及により進む運動不足

RIZAPは、企業の健康管理担当者を対象としたインターネット調査を2021年・2022年に実施しました。
※2021年6月 N=167「テレワーク中の従業員の不調と対策」
※2022年4月 N=367「ニューノーマル時代の従業員の心と体の健康管理」

これによると、テレワークを導入している企業のうち、テレワーク普及の前後で、従業員の健康面の変化があったと回答した企業は2021年・2022年ともに約8割でした。

2021年 テレワークによる健康への影響 2022年 テレワークによる健康への影響

健康面の変化の内容では、2021年・2022年連続して「運動不足」が1位になっており、続いて「メンタルヘルス不調」と心身の健康への影響がみられました。

テレワーク中の従業員の運動不足への対策

テレワーク中の健康課題として2年連続で「運動不足」がトップという結果でした。

2021年の調査結果では、テレワーク中の従業員の運動不足に対してどのような対策をしていますか?の問いについては、「特に対策をしていない」という回答が約50%にものぼりました。

運動不足の課題感を持ってはいるものの、対策が追い付いていないという状況が分かります。

健康課題への対策(2022)

2022年では健康課題への対策として「何もしていない」企業の割合は約16%になっているため改善の傾向がみられました。

運動不足への対策として何もしていない企業が多くいる一方で、対策をしている企業では「運動セミナー」や「健康コラムなどの情報発信」が多く行われていることが分かりました。

また、2022年の調査結果からは全体の健康施策の中で好評・効果的だった施策として「運動セミナー」が最も評価されています。

健康コラムなどの情報発信も多くの企業で行われていますが、直接的な従業員の運動不足解消へ行動変容につながる施策にはならず、あくまで健康意識の向上には結び付く施策になります。そのため、運動機会のキッカケを企業が提供する必要があります。

前述したようにテレワークによる運動不足が長期化・深刻化すると健康リスクが高まり、業務効率・生産性の低下を引き起こしかねません。

なるべく早い段階で従業員の運動不足への対策を検討することが望ましいです。

関連記事:行動変容とは?変化を促すアプローチと無関心層対策のポイント

関連記事:テレワーク中の従業員の健康問題とは?その対策は?

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運動習慣定着の妨げになっている点

前述したように、テレワークによって運動不足を実感しているのになぜ運動習慣が定着しないのでしょうか。

厚生労働省の「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要」によると、運動習慣改善に関心はあるが改善するつもりはない人、改善するつもりである(概ね6ヶ月以内)人、近いうちに(概ね1ヶ月以内)改善するつもりである人、既に改善に取り組んでいる(6ヶ月未満)人の20代以上の男女どちらも「仕事 (家庭・育児等)が忙しくて時間がないこと」が運動習慣の定着の妨げになっていると回答しています。

運動習慣の妨げになっていること

※参照:厚生労働省「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要 図14」

さらに注目すべき点としては、「改善することに関心がない」という健康無関心層は、妨げになる理由が「特にない」や「面倒くさいこと」と回答している割合が最も多い点です。

ここから健康無関心層は自分からは行動を起こす可能性が極めて低いことが窺えます。

つまり従業員の運動不足を解消するためには、企業が積極的に体を動かす機会を設けたり、運動をする時間を確保するために残業を少なくするなど、対策を検討する必要があります。

健康無関心層を変えるポイント

前述したとおり、従業員の中には健康無関心層がおり、なかなか健康行動を実施してくれないため多くの健康施策担当者が頭を抱えています。

健康無関心層に対しての働きかけは気づきを与えることがメインとなります。背景として、そもそも健康行動に対する情報が不十分である可能性があるためです。

そのため、今の状況を把握してもらうことがまずは重要になるため、以下のような取り組みをまずは検討しましょう。

  • 健康情報を定期的に配信する
  • 健康リスクの見える化し、「ハッ」とする体験をさせる
  • 普段健康診断で計測しない項目を測定するイベントを開催する

その他に、健康ポイントのようなインティングを付与することで興味関心を集めたり、部署単位や家族を巻き込んだ施策を行うことで「みんながやっているから自分もやらないと」と思い行動する人も増えると想定されます。

関連記事:行動変容とは?意味や行動レベル別のアプローチ方法を解説

デスクワークによる健康リスクとは

長時間座りっぱなしで動きの少ないデスクワークは、意識的に体を動かさないとさまざまな心身の不調を引き起こします。特に昨今、テレワークの推奨により従業員の健康不良が進んでいると考えられます。

そこでまずはデスクワークによる健康リスクにはどのようなものがあるのかを確認していきましょう。

運動不足

外回りの営業職や立ちっぱなしの多い接客業と違い、「業務内容の大半をデスクワークが占める」「リモートワークでデスクワークを行っている」という職業の場合、どうしても長時間座りっぱなしになるため、運動不足に陥りやすいです。

運動不足はすぐに病気に結びつくわけではありませんが、健康リスクをゆっくりと高めていきます。

例えば、運動不足によって体重が増加すると生活習慣病のリスクが高まります。

また、運動しないことで体力が低下すると、疲労が蓄積されやすくなり、メンタルヘルスの不調や集中力・活力の低下を引き起こし、日々の生活だけでなく業務にも支障をきたし、最終的には労働生産性の低下につながります。

平成30年9月に厚生労働省が発表した資料「身体活動・運動を通じた健康増進のための厚生労働省の取組み」によると、運動不足が原因で毎年5万人が死亡しているという衝撃的な情報が記載されています。

運動不足が多くの疾患リスクの増加につながります。

例えば、肥満、肥満症、メタボリックシンドロームやフレイル、あるいは糖尿病、脂質異常症、高血圧、骨粗鬆症、サルコペニアなどの生活習慣病です。

いずれも運動不足がそれらの発症および発症後の進行にかかわります。

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筋力低下・血行不良

デスクワークは長時間同じ体勢でいるため姿勢が悪くなりやすいです。姿勢が悪くなると筋力低下や血行不良などにつながります。

そして筋肉低下や血行不良は頭痛、肩こり、腰痛などの体の不調を引き起こします。

特にデスクワークでは座った姿勢が体を圧迫するため、意識的に改善しないと血行不良はさらに悪化します。しかもこれらの症状が慢性化してしまうと、常に体にだるさが出てしまうため、業務が思うように捗らず、やはり生産性の低下につながります。

健康問題が引き起こすプレゼンティーイズムとは

運動不足によって従業員の健康不良が進んでいる場合、「プレゼンティーイズム」という目に見えない損失をしている可能性があります。

プレゼンティーイズムとは、頭痛、肩こり、腰痛などの体の痛みをはじめ、鼻炎や便秘、めまい、耳鳴り、胃もたれ、軽度のうつ、不眠など、心や体の不調によってパフォーマンスの質が落ちている状態のことをいい、近年従業員の生産性を語るうえで欠かせないキーワードです。

プレゼンティーイズムの問題は「生産性の低下」と「健康問題による仕事の欠勤」を招く恐れがある点にあり、どちらも企業にとって大きな痛手となります。

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生産性が低下する

心身に重度の不調が見られた時、大半の人は医者や専門機関に相談し、欠勤して治療に専念します。

しかし、軽度の頭痛や肩こり、腰痛をはじめ、食欲不振や胃もたれ、下痢または便秘、軽度のうつ病といった不調の場合、休むことなく業務を行う人が多いのではないでしょうか。

ですが、このような状態では十分なパフォーマンスはできず、結果として仕事の効率は下がります。つまり、無理して出社しても十分にパフォーマンスができないプレゼンティーイズムは、無意識に企業の生産性を低下させており、損失を作り出す可能性があるのです。

しかも軽度の不調は長期化するリスクをはらんでおり、多額の損失が出る恐れがあります。

アブセンティーイズムにつながる

アブセンティーイズムとは健康問題による欠勤(病欠)のことです。

出社できるほどの軽度の不調も改善せずに放置したり、無理をしたりすれば症状が悪化して仕事に従事することが難しくなり、欠勤(病欠)につながります。

欠勤が短期間であればそこまで問題はありませんが、長期休暇が必要となると業務に大きな支障をきたします。さらに場合によっては健康問題を理由に退職してしまうこともあり得ます。

すると生産性の低下だけでなく、人材育成にかけたコストが無駄になったり、場合によってはブラック企業として認識され、企業イメージの低下につながる恐れがあります。

運動不足を解消する3STEP

では実際、企業が従業員の運動不足に対してどのような対策ができるのでしょうか。ここでは従業員の運動不足解消に向けて企業が行うべき対策を3段階で紹介します。

STEP.1 従業員の運動習慣を確認する

まずは従業員の運動習慣について確認する必要があります。主な方法として定期検診とストレスチェックの活用があります。

定期検診は普段行っている健康診断の結果から運動習慣者の割合を把握します。

定期健診で運動を習慣としている者を把握できる質問としては以下が考えられます。

  • 1 回 30 分以上の軽く汗をかく運動を週 2 日以上、1 年以上実施していますか?
  • 日常生活において歩行又は同等の身体活動を 1 日 1 時間以上実施していますか?
  • 運動や食生活等の生活習慣を改善してみようと思いますか?

平成30年に実施された厚生労働省の調査によると、運動習慣のある者の割合は男性で35.9%、女性で28.6%とされています。これと比較すれば自社の従業員の運動習慣の現状を、より具体的に実感できます。
引用:厚生労働省健康局健康課「身体活動・運動を通じた健康増進のための 厚生労働省の取組み」

一方ストレスチェックは、厚生労働省が作成した「職業性ストレス簡易調査票」を活用するといいでしょう。この職業性ストレス簡易調査票は、仕事や心身の状態、満足度などを4段階で評価することで、従業員の心身の不調を確認できます。

運動習慣に関する直接的な質問ではなくとも、

・首筋や肩がこる
・腰が痛い

といった項目で「しばしばあった」や「ほとんどいつもあった」と回答している者が多ければ、解決に向けた運動へのアプローチのきっかけとなるでしょう。
※参照:厚生労働省「職業性ストレス簡易調査票」

さらに従業員の日々の活動量を可視化したい場合には、活動量が分かるアプリを搭載したスマートデバイスや歩数計などを配布するとよいでしょう。従業員の運動量を正確に把握でき、より従業員のための方策が練れるでしょう。

その他の運動不足度チェック方法

運動不足の度合いは以下のような具体的な質問からも把握できます。チェック項目が多いほど運動不足度がかなり進んでいるため、改善が必要になります。

  • 仕事が忙しくて運動なんてできない
  • 休日は家でゴロゴロしている事が多い
  • 軽い運動であっても、翌日まで疲れが残る。
  • 足が重くトボトボ歩きが多い
  • 長時間歩くと、膝や腰が痛くなる
  • 立ったままでは靴下がはけない
  • このごろお腹まわりが太くなってきた
  • 1階分でもエレベーター、エスカレーターをよく使う
  • 坂道や階段をのぼると、息切れがする
  • 行動を起こす際に、「よっこいしょ」と言ったり、終える際にため息をついたりする

他にも、1日当たりの歩数からも運動不足かどうかを判定できます。

一般的に、1日1万歩が歩数の目標として定められています。自宅内ではおよそ2,000~4,000歩動いていると想定されており、残りの6,000~8,000歩は自宅外での身体活動が必要と考えられます。

今までであれば、通勤の関係で必ず外に出ていたため無意識的に歩数が確保されていましたが、在宅ワークが増えた今、より意識することが必要になります。

※海外の文献より週当たり2000kcal(1日当たり約300kcal)以上のエネルギー消費に相当する身体活動が推奨されています。体重60kgの人の歩行時のエネルギー消費量は10分間のウォーキング(約1,000歩)に対して30kcalになります。そのため、1日のエネルギー消費を歩数に換算すると1万歩の計算になります。

STEP.2 運動機会のキッカケを作る

運動不足の自覚があり改善する意識がある人は、少しの働きかけで自主的に運動習慣を見直してくれることが期待できます。しかし、自分の健康に無関心な人や、運動不足を体感できていない人などには、企業側から積極的に運動機会を作る必要があります。

例えば、企業主催の運動会やウォーキング大会、ボウリング大会などのスポーツイベントなどです。

これらのイベントでは運動の大切さやスポーツの楽しみなどを知ってもらうことが重要です。特にウォーキングイベントなら運動が苦手な人でも参加しやすく、受け入れやすいでしょう。

しかもこれらのイベントは職場でのコミュニケーションを増やすキッカケにもなり、孤独を感じやすいテレワークを推奨している企業にもおすすめです。

また、定期的に健康情報を発信したり、参加型の健康セミナーを開催したりするなど、さまざまなアプローチで多くの従業員に運動機会のキッカケを作ることが大切です。

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運動セミナーを開催するポイント

従業員の健康にとって運動習慣は重要度が非常に高いため、健康施策を検討した場合に運動セミナーの実施を検討することは少なくないでしょう。
運動セミナーの効果を最大化するために、開催におけるポイントを解説します。

<運動不足解消効果の高い開催時期>

健康意識が高まる春~夏にかけて
気温が暖かくなり、服装も薄手になってくるとボディラインを気にすることが増えたり、周りの目を気にする回数が自然と増えてきます。

「あ、痩せないとな」「ちょっと気になるな」と自ら感じているタイミングでセミナーを開催することで、従業員の運動習慣のキッカケづくりになるのではないでしょうか。

●運動習慣(生活習慣)が乱れやすい秋~冬にかけて
春~夏とは反対に、秋~冬は服装も厚手になり、ボディラインを気にする機会が少なくなります。また、寒くなるにつれ運動するモチベーションも低くなり、運動不足を招くことが予想されます。

従業員の健康意識が下がっている時期に、予防・対策として企業が主体となり運動増進をすることで、運動不足の解消や健康意識の低下抑制につながります。

●健康診断などイベントの前後
健康診断などのイベントも従業員の健康意識に大きく関わることがあります。
健康診断が近づき、少しでも良い数値が出るように健康を意識し始めた経験はないでしょうか。
または、健康診断の結果を受けて健康数値が悪かった場合、健康意識が自然と高まるのではないでしょうか。

健康診断前のモチベーションが高い時期に背中を押してあげるように、健康診断後のどうしようと悩んでいる時期に手を差し伸べるように、健康セミナーを開催すると効果的です。

<健康課題に合わせたセミナーの選定>

●従業員の属性から考える
運動セミナーといっても様々な種類があります。座学形式の場合、若年層に向けた内容なのか、シニア層に向けた内容なのかで全く変わってきます。

例えば若年層であれば『筋力は若いうちが最も付きやすいので、運動習慣を見直して将来の健康リスクを予防しましょう』といったコンセプトになるかもしれませんが、シニア層であれば『筋力低下を予防することで、ロコモ予防になりますよ』といった具体的な内容を含めたセミナーになるかもしれません。

●職場環境から考える
運動形式の場合、従業員の日々の運動習慣によって運動強度は変更する必要があります。
全く運動習慣がない場合は軽い有酸素運動を行ったり、日々体を使う仕事の場合は怪我予防としてストレッチを行ったり、疲れをとるためにヨガを行うことが有効かもしれません。
また具体的な健康課題の解決の例としてデスクワークが多い企業の場合は、『肩こり』『腰痛』の改善を狙ったセミナーを実施することが考えられます。

自社の従業員はどのような人が多いのか。どんな健康課題を持っている人が多いのか。しっかりと把握したうえでセミナーを選定しましょう。

関連記事:運動セミナーで従業員の健康増進

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STEP.3 運動習慣定着をサポートする

運動は一時的に行えばよいわけでなく、習慣化させなければ意味がありません。従業員が一定時間以上の運動を長期的に行っていくには、オフィスの環境や制度を整える必要があります。

身体活動・運動の促進は運動の習慣定着をサポートするだけでなく、プレゼンティーイズムの改善にもつながります。

プレゼンティーイズムによる一人当たりの年間損失額の1位は頸部通・肩こり、3位は腰痛となっています。これらの症状に対して、デスクワーク環境の改善に加えて、定期的な身体活動が役立つと考えられます。
運動機会の促進と習慣化に向けて、下記のような施策を検討していきましょう。

  • 階段の積極利用の促進
  • 会議や研修などで身体活動や運動を取り入れる
  • 朝礼の際にラジオ体操を取り入れる
  • ウォーキングイベントを継続的に実施する
  • 運動会などのスポーツイベントの実施を繰り返す
  • 運動サークルの運営
  • 徒歩や自転車での通勤環境の整備
  • スポーツクラブへの補助金、福利厚生の整備

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テレワーク下でも運動不足解消に成功した事例

現在、デスクワークによる運動不足に加え、テレワークによる運動不足によって従業員の健康リスクが向上しています。
その中でも、従業員の運動不足解消に成功した2社の例をご紹介します。

運動習慣者割合が増加 │ 株式会社ベネッセホールディングス様

ベネッセホールディングスは、比較的若い従業員が多く、病気の人が多いわけではありませんが、生活習慣病予備軍については気を付ける必要があり、過去に生活習慣病の予防としてポピュレーションアプローチをいろいろ実施してきました。

しかし、健康無関心層が集まらず毎回関心のあるメンバーしか集まらないなど健康施策に関して苦戦を強いられている現状を変えるため、集客に好影響がありそうだと判断してRIZAPの健康セミナーを導入しました。

参加満足度は97.5%と高く、2019年度以降、参加申込人数は翌年に4倍、翌々年には9倍もの推移を遂げる結果となりました。

2020年度より運動不足に悩む企業が増えている中、上記の取り組みの末「運動習慣がある」と回答した割合が毎年向上しています。

導入事例
ベネッセホールディングス様の事例資料

健康施策の参加者数が2年で9倍に!従業員の運動不足の解消に成功!
従業員の働きがいスコアも向上した健康経営推進とは?

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●2019年度
対面形式でのRIZAP健康セミナーを開催●2020年度
コロナ禍につきオンラインでRIZAPの「5minトレーニング」という短時間で運動を行うセミナーを10回連続 (10営業日連続)で開催

●2021年度
毎週金曜日のランチタイムに10週連続でにRIZAPの「5minトレーニング」を開催
および女性向けの健康セミナーの開催

参加者アンケートにおいて「セミナーを通して、健康改善や運動習慣に関する知識や姿勢は向上しましたか」という質問に対して、参加者の85%が向上したと回答し、好結果が得られています。

その他にも、半数以上の従業員から「運動不足の解消・運動習慣の改善」につながった声や、「リフレッシュできた」「気持ちがポジティブになった」と前向きな回答が多く挙がりました。

benesse_運動習慣者比率

※RIZAPウェルネスプログラム導入による直接的な効果を実証するものではありません。
参照:https://benesse-hd.disclosure.site/ja/themes/154

健康増進月間でテレワーク中の運動不足解消 │ NTTテクノクロス株式会社様

運動不足の解消と同時に、テレワークにより従業員同士もなかなか会えない時期だからこそコミュニケーションの促進を目的に「健康増進月間」を企画しました。

LIVE形式のRIZAP健康セミナーを含め、延べ200名以上が参加し、想定以上の盛り上がりとなりました。

『健康増進月間』ではオフィスに出社している従業員は会議室から参加し、テレワークのためオンラインで参加している従業員とともにセミナーを視聴したり、5minトレーニング動画をみるなどしてイベント形式でトレーニングを行う企画を複数回立てて実施しています。

健康セミナーや5minトレーニングに参加した人も、参加できなかった人もRIZAPの共通話題で盛り上がり、運動不足の解消だけでなく社内コミュニケーションの活性化にも繋がりました。

「健康増進月間」でテレワーク中の運動不足を解消!
NTTテクノクロス株式会社様

テレワークで運動不足ニーズを確信し、
皆で参加できる「健康増進月間」を企画。
200名以上が参加し、想定以上の盛り上がりで
部内に嬉しいザワつきが生まれた企画をご紹介!

資料ダウンロード(無料)はこちら

まとめ

近年、リモートワークの導入や長時間のデスクワークなどで運動不足を感じている人が増えています。運動不足は健康に影響を及ぼすだけでなく、企業の生産性を左右する重要なポイントです。

企業は自ら従業員の運動習慣を調査し、健康セミナーへの参加や情報発信など、運動不足を解消する対策を取り入れることが望ましいでしょう。

サービス紹介資料
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