【健康経営】プレゼンティーイズムとは?測定方法や対策を解説

健康経営のキーワードが関心を集めている昨今、「プレゼンティーイズム」「アブセンティーイズム」という言葉を耳にすることが増えてきました。
「プレゼンティーイズム」は、従業員の健康に対する投資対効果を測定するための指標として注目を集め始めています。

そこで今回は、

  • プレゼンティーイズムとは?
  • アブセンティーイズムとは?
  • プレゼンティーイズムの測定方法
  • プレゼンティーイズムの問題点とは?
  • 働き方が多様化する中で該当者を見つけるには?
  • プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムの予防・改善方法

について解説します。

プレゼンティーイズムの予防・改善につながる

RIZAP健康セミナー

1,600社、19万人以上に健康プログラムを提供してきました。その中で、行動変容まで導くRIZAPの健康セミナーは満足度が98%ととても好評となっております。
プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムの予防・改善にもつながるメンタルヘルスセミナーも提供しております。

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目次

プレゼンティーイズム・アブセンティーイズムの概要

まずはそれぞれの意味や測定法、問題点について解説します。

プレゼンティーイズムとは

プレゼンティーイズム(presenteeism)とは、WHO(世界保健機関)によって提唱された、健康問題に起因するパフォーマンスの損失を表す指標です。

欠勤には至っていないものの「健康問題が理由で生産性が低下している状態」を指します。言い換えると、心身の不調によって、パフォーマンスが思うように出せない状況のことです。

「プレゼンティーイズム」に該当する、多少しんどさはあるものの、ちょっと無理をすれば業務が可能なレベルの不調は多数存在します。

一般的にプレゼンティーイズムの原因として以下が考えられます。

  • 運動器・感覚器障害
    ・腰痛、肩こり
    ・頭痛
    ・眼精疲労
  • メンタルヘルス不調
    ・ストレス度
    ・エンゲージメント
    ・うつ病
  • 心身症(ストレス性内科疾患)
    ・動機、息切れ
    ・胃腸の不調
    ・食欲不振
    ・便秘、下痢

プレゼンティーイズムの予防・改善につながる

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プレゼンティーイズムを数値化する方法

従業員の生産性が低下することは企業にとっては大きな損失になります。プレゼンティーイズムを測定することで、どの程度の損失額を被ることになるかを算出することができます。

プレゼンティーイズムを評価する指標はいろいろとありますが、ここでは、経済産業省の「企業の『健康経営』ガイドブック」※2で紹介されている健康経営評価指標【生産性への影響度を評価する指標:プレゼンティーイズム】をご紹介します。

紹介されている指標は次の5つです。

  1. WHO-HPQ
  2. 東大1項目版
  3. WLQ(Work Limitations Questionnaire、タフツ大学医学部作成)の日本語版
  4. 産業医科大学で開発された、WFun(Wrok Functioning Impairment Scale)
  5. QQmethod(健康問題の有無を確認した上で、4つの質問で評価する)

生産性への影響度を評価する指標:プレゼンティーイズム

※2 出典:経済産業省「企業の「健康経営ガイドブック」 ~連携・協働による健康づくりのススメ~(改訂第1版:平成28年4月)」P26

上記の指標以外に、企業において実施しやすい方法で行う場合、以下のような指標も参考になります。

  • 従業員へのアンケート調査
    「昨年1年間に、自分の病気で何日仕事を休みましたか」という質問項目により把握する
  • 欠勤・休職日数(代替指標)
    有給休暇取得後の欠勤・休職は疫病理由が主であることから、代替指標として利用し把握する
  • 疫病休業者数・日数
    疫病休業開始後、有給休暇を除き、暦30日以上の疫病休業の者を把握する

このようなアブセンティーイズムの評価指標をもとに、企業が被る生産性損失のコスト評価を下記のような計算式によって算出することができるとされています。これにより、健康投資の効果が金銭的に評価することが可能になります。

生産性損失のコスト評価※2 出典:経済産業省「企業の「健康経営ガイドブック」 ~連携・協働による健康づくりのススメ~(改訂第1版:平成28年4月)」P26

健康関連総コストに関して、アブセンティーイズムを従業員アンケ―トで把握し、プレゼンティーイズムをWHO-HPQで評価した場合、プレゼンティーイズムによる損失が77.9%(約56万円)、アブセンティーイズムは4.4%(約3万円)という試算結果になります。
※3  参照:経済産業省「企業の「健康経営ガイドブック」 ~連携・協働による健康づくりのススメ~(改訂第1版:平成28年4月)」P28

アブセンティーイズムとは

プレゼンティーイズムと一緒に使われることの多いキーワードに「アブセンティーイズム」があります。

アブセンティーイズム(absenteeism)とは、「健康問題による仕事の欠勤」を指します。いわゆる「病欠」を指します。

一般的にアブセンティーイズムの原因として以下が考えられます。

  • 生活習慣病
    ・BMI
    ・糖尿病
    ・高血圧、高脂血症
    ・脳卒中
    ・心臓病
  • 感染症/アレルギー
    ・風邪
    ・インフルエンザ など
  • 心身症(ストレス性内科疾患)
    ・動機、息切れ
    ・胃腸の不調
    ・食欲不振
    ・便秘、下痢

アブセンティーイズムは従業員へのアンケート調査や、欠勤・休職状況、疫病休業者数などからすぐに可視化することができるため、プレゼンティーイズムよりも問題として目につきやすくなります。

ただ、企業側で休暇取得の理由を正確に取得できていないことが多く、アブセンティーイズムが過小評価されている可能性もあるため注意が必要になります。

プレゼンティーイズムの問題点と損失額

プレゼンティーズムもアブセンティーズムも共に会社にとっては重大な課題です。

「心身の状態が多少は悪くても業務ができるならそれでいいじゃないか」ということで、つい、休業のアブセンティーイズムを重要視しがちですが、厚生労働省の発表資料によると、プレゼンティーイズムの方が企業経営において深刻であると言われています。

では、プレゼンティーズムはどのような問題を抱えているのかを解説していきます。

参照:厚生労働省保険局 平成29年7月「データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン」P37

生産性が低下する

一時的に生じた軽度の体調不良であれば、特に問題視する必要はないでしょう。しかし、軽度の不調であっても、不調の状態のまま仕事を続けることで症状を悪化させてしまうこともあり、長期化するリスクもはらんでいます。

プレゼンティーイズムにより、健康状態が万全ではないなかで業務を遂行するとどうなるでしょうか?

プレゼンティーイズム、アブセンティーイズムによる労働生産性の損失を推計したデータによると、健康リスクが低い従業員の労働生産性損失コストが年間推計59万円であるのに対して、健康リスクが中の従業員では1.2倍(年間推計69万円)、健康リスクが高い従業員は2.9倍(年間推計172万円)と非常に差があることが示されています。

参照:横浜市経済局ライフイノベーション推進課調べ

従業員が十分なパフォーマンスを出せない状態が続くことで、業務効率は落ちます。それがやがて、あらゆる面で損失となって表れてきます。

従業員の生産性向上のために、プレゼンティーイズムを定期的に測定し、どれだけのパフォーマンスを発揮できているのかを把握することが重要になります。

プレゼンティーイズムの予防・改善につながる

RIZAP健康セミナー

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プレゼンティーイズムの予防・改善につながる健康経営

プレゼンティーイズムの要因となっている心身の不調を改善する手段として健康経営の取組みが考えられます。

健康経営とは、『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法』です。健康施策にかかる支出をコストと考えるのではなく、投資としてとらえることが重要になります。

従業員の健康を増進し、プレゼンティーイズムの改善を行うことで生産性の向上・組織の活性化を図り、最終的には業績の向上・企業価値の向上を目指す取り組みになります。

健康増進を行うことは、リスクマネジメントや労働災害の予防だけでなく、従業員が長く健康で働くことが可能になるため、アブセンティーイズム(欠勤や休業)の予防にもつながります。

健康経営のポイントはこちら

ここからは健康経営の取組みを詳しく解説していきます。

従業員の健康増進に
「RIZAP健康経営スタートガイド」

本書はこれから健康経営に取り組もうとしている企業のご担当者へ向けた健康経営のためのスタートガイドです。健康経営に取り組むメリットなどを記載した全30ページの保存版です。

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    職場環境を整える

    従業員が1日の多くの時間を過ごす職場環境が悪いと従業員に大きな負担がかかり、企業の生産性低下にもつながりかねません。上記の点で改善を図り、従業員が働きやすい快適な職場環境を形成する配慮義務が事業主にあると定められているのです。

    職場環境とは、単に作業をする場所そのものに限られません。作業方法や疲労回復するための設備なども、職場環境に含まれています。

    • 人間関係:コミュニケーションなど
    • 業務環境:空調照明など~設備レイアウトなど
    • 業務内容:裁量権、負荷の量、労働時間

    とてもシンプルなことですが、働く環境が整うことで、従業員一人ひとりがパフォーマンスを最大限発揮できるようになります。

    健康経営オフィスを取り入れる

    2015年(平成27)に経済産業省の健康寿命延伸産業創出推進事業から発表されている「健康経営オフィスレポート」という資料があります。

    その中で、生産性を上げる取り組みとして「健康経営オフィス」という考えが紹介されています。

    これは、従業員が快適で清潔でコミュニケーションが取れる環境が整えば、プレゼンティーイズム、アブセンティーイズムが解消し、生産性アップにつながるという考えです。

    「健康経営オフィスレポート」によると、オフィス環境において従業員の健康を保持・増進する行動は、大きく分類すると7つあるとされています。

    1. 快適性を感じる
    2. コミュニケーションする
    3. 休憩・気分転換する
    4. 体を動かす
    5. 適切な食行動をとる
    6. 清潔にする
    7. 健康意識を高める

    従業員の心身の調和と活力が向上を図るためには、これらの行動をオフィス内で日常的に誘発させることが重要と言われています。

    そして、オフィス環境(空間・設備・情報・運用)を整備し、健康の保持・増進に繋がる7つの行動を誘発することで、最終的にはプレゼンティー ズムやアブセン ティーズムの解消に結び付くと言われています。

    オフィス空間での7つの行動とプレゼンティーイズムの解消

    健康リテラシーを高める

    上記の図にあるように、全ての健康問題に影響すると考えられている「健康意識を高めること」を実施する方法の一つとして、健康リテラシーを高めることが効果的です。健康リテラシーを身につけ、健康状態が改善されることでアブセンティーイズムやプレゼンティーイズムの改善につながり、結果的には労働生産性の向上にもつながります。

    健康リテラシーとは、「自分に必要な健康情報を入手し活用する能力のこと」です。健康リテラシーが高いと正しい情報を理解でき、自身の健康状態に応じて活用することができます。

    例えば、健康診断などで疾病の早期発見や、重症化する前に軽症の段階で治療できることもあるでしょう。あるいは健康な方の場合は、維持増進のために、積極的な取り組みを行うなどの工夫ができます。

    高い健康リテラシーを身に着け、適切な行動ができる従業員が増えることで、社内全体の健康レベルは底上げされます。そして健康リテラシーを身に着けるためには、従業員一人ひとりの意識に働きかけ、行動変容を促す、まさに草の根運動のような取り組みになります。

    いくつか例をあげていきます。

    1.社内で健康リテラシーに関する学習機会を設ける
    健康リテラシー向上には、企業(人事や総務、健康管理担当者)が従業員に対して健康情報に触れる機会をなるべく多く提供し、健康の維持増進を計ることが重要です。

    2.経営層によるリーダーシップのもと、従業員とその家族まで広める
    取り組みのカギとなるのが、経営層や管理職などのリーダーです。そして、その家族までも巻き込んでいくことが重要です。
    健康に無関心だとしても、周囲の環境を変えることで、「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。

    3.幅広く長期的に健康知識に触れる機会をつくる
    「今は関係ない」「自分のことではない」と思ってしまうと、一度聞いた内容でも関心が薄れてしまい、あまり重要視できないことがあります。
    このことを踏まえ、長期的に複数回、テーマを変えて研修機会を設けることが重要です。

    4.定量化して評価していく
    健康リテラシー向上のための研修機会において重要なのは、従業員(参加者)が、自分事として理解することです。
    人事や健康管理の担当者は、参加者がいかに自分事としてとらえ、行動変容を促すことができるかを一つのKPIとしてとらえるのが良いでしょう。

    5.社内に好影響もたらす「健康アンバサダー」のような人物を作る
    例え今が健康であっても、また太っていなくとも、身近な人に関する話になるだけで自分事化されます。これは親近感がわくためです。
    このように、「健康アンバサダー」のような好影響をもたらす人が存在すると、じわじわと社内で健康リテラシーが高まっていきます。

    関連記事:従業員の健康リテラシー向上策を知ろう

    健康リテラシーが向上した事例│地方職員共済組合和歌山県支部様

    2020年度、地方職員共済組合和歌山県支部様でRIZAPのセミナーを3回にわたり実施いただいた結果、参加者の健康リテラシー向上と行動変容につながりました。

    • 1回目のセミナーで「健康に対して、「必要性は理解しているが行動に移せていない」という回答者が17名いたが、開催後には17名全員の意識変容が見られた
    • 1回目のセミナーから2か月後、「すでに健康行動をしている」人の割合が20.7%から53.1%に増加した

    このことから

    ・短期的ではなく長期的に捉えて研修機会を設ける
    ・様々なテーマでアプローチする

    などの要素がうまく奏功し、参加者の意識変容から行動変容にシフトさせ、更に習慣化にも繋がったということが数値で表れています。

    どのようなセミナーだったかという詳細は以下の通りです。

    「若年層の肥満率増加」「集客力を強めたい」「40歳以上の生活習慣病の増加」「対面開催が難しい状況」「家族の健康意識も向上させたい」という課題をお持ちの中、3回に分けてRIZAPのセミナーを開催したところ、延べ535名にご参加いただきました。

    オンラインセミナーにすることで参加ハードルを下げるだけでなく家族参加も可能となり、知名度のあるRIZAPがコラボレーションすることで集客力アップをサポートしました。
    また、個人個人が好きなテーマを選んで参加できるよう、導入編、運動編、食事編の3回で知識の習得が幅広く行える構成にしたり、単発参加も可能とし、各回でより深い知識が得られることで継続参加を促進することができました。

    心理的安全性を高める

    プレゼンティーイズムを未然に防ぎ、該当者を早期発見未然に防ぐにはいかにSOSを上げやすい組織を作り上げるかが重要です。SOSを上げやすい職場環境ために、心理的安全性を高めていきましょう。

    心理的安全性高めていくためには、下記の8つの方法が考えられます。

    1. 発言する機会を均等に作る
    心理的安全性を高めるには、誰もが自由に発言できる環境を整えることが重要です。朝礼などで全員が均等に発言できるように、リレー形式の発言機会を作ったり細かい分野での顕彰制度などを設けて、普段発言機会が多くない方からも話しを引き出す機会を積極的に作りましょう。

    2. 互いを尊重し感謝しあう
    基本的なことですが、チームや組織内の一人ひとりが互いを尊重することが重要です。感謝については「気持ちが大事」などの精神論ではなく、行動、言動を重視したものであることが重要です。
    チームや組織の顕彰制度として設けることも良いですし、感謝を共有する場を作ることも得策です。

    3. ポジティブな思考と言動を意識する

    愚痴や不満などのネガティブな言葉は控え、ポジティブな言葉を発信できるよう、思考や言動を前向きにすることが重要です。飛び交う言葉によって組織やチームの士気、雰囲気はガラリと変わります。一人ひとりが意識して変えていくようにしましょう。

    4. 1on1の価値を高める

    チームや組織の上司が部下一人ひとりと、目標や手段を確認・相談するため、対話する1on1の機会があります。この1on1の価値を高めることは非常に重要で、心理的安全性を高める効果が期待できます。

    5. 新人をチームでサポートする

    新卒や中途入社、異動など、チームや組織にとっての「新人」はさまざまな不安を抱えています。そのため、受け入れる側、すなわちチームや組織の側で、新人をサポートすることが重要です。業務を教えていく教育担当を付けるだけでなく、メンターをつけることも有効です。

    6. 評価方法を見直す

    個人の成果や業績に基づいて評価すると、「頑張った分だけ評価してもらえる」というメリットがある反面、「ミスができない」や「Aさんに負けた」、「同期と差ができてしまう」といった不安を植え付けることもあり、心理的安全性の面ではマイナスに働くケースもあります。

    7. チームや組織編成を見直す
    チームや組織編成の見直しとは、つまり組織図を見直して新たな部署やチームを作ったり、人員の配置を変えることです。思い切りを要しますが、人が変われば組織が変わるため、新しく人間関係を構築するという点で心理的安全性の面においてもリセットされるでしょう。
    また、組織やチーム編成を変えることで、新たな姿勢で互いにコミュニケーションをとることができ、心理的安全性を担保しやすくなります。

    関連記事:心理的安全性とは?詳細と役割の解説

    メンタルヘルス対策をする

    あらゆる環境を整えたとしても、従業員のストレスをゼロにするのは難しいことです。

    今やメンタルヘルスは日本が抱える社会課題となってきており、2021年には仕事のストレスのため「うつ病」などの精神障害を発症し、労災と認定された件数が過去最多となりました。

    メンタルヘルス不調というと、うつや、パニック障害、適応障害、依存症など、日常生活が困難になるような重度な精神疾患をイメージしがちですが、厚生労働省の定義によると、特別な精神疾患だけを指すものではないことが分かります。

    ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活および生活の質に影響を与える可能性のある精神的および行動上の問題を幅広く含むもの

    ストレスを受けた際のパフォーマンス低下を最小限でとどめることできるよう、従業員個々のストレス対応力、コントロール力を向上させるための対策を取ることが重要になります。

    メンタル不調への有効な対策として、厚生労働省からは4つのケアが発表されています。

    1. セルフケア従業員自身でストレスを予防し、気付いた時に適切に対処すること
    2. ラインケア:組織の管理監督者による部下のストレスケア
    3. 事業場内産業保健スタッフ等によるケア:社内の産業保健スタッフ等による支援
    4. 事業場外資源によるケア:メンタルヘルスケアの専門知識を有する外部の機関やサービスを活用すること

    参考:職場のメンタルヘルス対策とは?ストレス原因と3段階の予防、4つのケア

    この中で、最も重要なのがセルフケアになります。自らがストレスを認知し、適切に対処できれば、不調を防ぐことができるためです。

    一人ひとりに気づきを与える教育研修を行うことでセルフケアのスキルを上げることが可能です。

    RIZAPの健康セミナー「メンタルヘルス編」

    ストレス対応力を身に着け、メンタル面でのコントロール力を高める方法を実践的に学べるRIZAPのセミナーコース「メンタルヘルス編」をご紹介します。

    RIZAPのセミナーコース「メンタルヘルス編」では、まず、自らを知ることから始まります。

    自己肯定度チェックで、普段の生活習慣や言動を振り返り、「どれくらい、ありのままの自分を受け入れる力があるか?」を把握します。

    そして自己肯定感を高めるための思考のトレーニング方法や自分の強みを知るための方法などを、参加形式で実践的にお伝えしていきます。

    さらに、こうした座学だけでなく、運動パートもある点がRIZAPのセミナーの「メンタルヘルス編」の特長です。

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    RIZAPのメンタルヘルスセミナー

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    座学だけでなく『運動』を織り交ぜ、効果を最大化します。

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    運動をする

    RIZAPのセミナーコース「メンタルヘルス編」には運動パートも含まれています。

    メンタルヘルスのセミナーなのに、なんで運動パートがあるの?という疑問をお持ちになるかもしれませんが、これには明確な回答があります。

    運動には、さまざまなメンタルヘルスへの好影響があります。

    • セロトニン分泌が促進され、睡眠の質が上がる
    • エンドルフィンによるストレス解消効果
    • ドーパミンの分泌によりポジティブになる

    また、少し古いデータになりますが、運動がうつ病に与える影響について、1999年 アメリカのデューク大学医学部のブルメンタール教授らの研究が有名です。

    うつ病患者156人を、薬(抗うつ剤)と運動、運動のみ、薬のみの3グループに分けて、4か月後と10か月後の経過を見るという研究がありました。

    4か月後には、薬のみのグループは改善率68.8%で最も改善が見られましたが、10か月後は38.0%が再発しています。

    一方、運動のみを見ると、4か月後は改善率60.4%であり、有意な改善が得られましたが、10か月後の再発率はさらに顕著であり、わずか8%の再発率だったという結果が得られています。

    うつ病に対する抗うつ剤と運動の影響

    こうした研究からもわかるように、運動はメンタルに良い効果をもたらし、それを継続することは、さらに効果的です。

    加えて、RIZAPのウェルネスプログラムの研究結果からも運動プログラムのメンタルヘルスに対する有効性が示唆されています。

    ※プログラムの前後で参加者のBMIが最適化されたことに加えて、効果があった項目

    • 自己効力感:自分の可能性を認知する
    • 主観的健康感:自らの健康状態を評価する
    • 処理可能感:ストレスに遭遇した際に”なんとかなる”と前向きに対処できる
    • 把握可能感:現在の自分の状況を理解し冷静に捉える

    こういったことから、運動不足の解消は単に生活習慣改善のためだけに必要なのではなく、従業員のメンタルヘルス対策や生産性向上にあたっても重要度が高いことが分かります。

    したがって、座学中心のものと思われがちなメンタルヘルスセミナーですが、RIZAPでは運動を取り入れることが効果的と考えて、運動実践も取り入れています。

    RIZAPのトレーナーが正しいフォームをお見せしながら、注意点などもしっかりお伝えしていきますので、運動が苦手な方でも安心して取り組むことができます。

    ご興味をお持ちいただけましたら是非お気軽にお問合せください。

      プレゼンティーイズムの予防・改善につながる

      RIZAP健康セミナー

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      また、運動機会の促進にあたり、研修会内での運動イベントの実施など単発の施策に加えて、運動習慣の定着に向けた継続的な施策も同時に行うことが重要となります。

      • ウォーキングイベントへの参加
      • 運動会などのスポーツイベントの実施
      • ラジオ体操の実施
      • 運動サークルの運営
      • 徒歩や自転車での通勤環境の整備
      • スポーツクラブへの補助金、福利厚生の整備

      運動習慣者割合が増加した事例 │ 株式会社ベネッセホールディングス様

      ベネッセホールディングスは、比較的若い従業員が多く、病気の人が多いわけではありませんが、生活習慣病予備軍については気を付ける必要があり、過去に生活習慣病の予防としてポピュレーションアプローチをいろいろ実施してきました。

      しかし、健康無関心層が集まらず毎回関心のあるメンバーしか集まらないなど健康施策に関して苦戦を強いられている現状を変えるため、集客に好影響がありそうだと判断してRIZAPの健康セミナーを導入しました。

      参加満足度は97.5%と高く、2019年度以降、参加申込人数は翌年に4倍、翌々年には9倍もの推移を遂げる結果となりました。

      2020年度より運動不足に悩む企業が増えている中、上記の取り組みの末「運動習慣がある」と回答した割合が毎年向上しています。

      導入事例
      ベネッセホールディングス様の事例資料

      健康施策の参加者数が2年で9倍に!従業員の運動不足の解消に成功!
      従業員の働きがいスコアも向上した健康経営推進とは?

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      ●2019年度
      対面形式でのRIZAP健康セミナーを開催●2020年度
      コロナ禍につきオンラインでRIZAPの「5minトレーニング」という短時間で運動を行うセミナーを10回連続 (10営業日連続)で開催

      ●2021年度
      毎週金曜日のランチタイムに10週連続でにRIZAPの「5minトレーニング」を開催
      および女性向けの健康セミナーの開催

      参加者アンケートにおいて「セミナーを通して、健康改善や運動習慣に関する知識や姿勢は向上しましたか」という質問に対して、参加者の85%が向上したと回答があり好結果が得られています。

      その他にも、半数以上の従業員から「運動不足の解消・運動習慣の改善」につながった声や、「リフレッシュできた」「気持ちがポジティブになった」と前向きな回答が多く挙がりました。

      benesse_運動習慣者比率

      ※RIZAPウェルネスプログラム導入による直接的な効果を実証するものではありません。
      参照:https://benesse-hd.disclosure.site/ja/themes/154

      働き方が多様化する中で該当者を見つけるには?

      新型コロナウイルス感染症の影響により、新しい働き方が一気に広まりました。

      在宅での勤務を取り入れたり、都市部から地方へ引っ越しをしてネットワークで繋がりながら業務を進行したり、一定の割合でオフィス勤務と在宅勤務を取り入れているハイブリッド型など、多様性がより一層重視されてきています。

      従来と異なり、対面して顔を見て話すシーンが減ったことにより、変化の機微に気付くことが難しくなったのではないでしょうか?

      以前は廊下やエレベーター等でたまたま出くわして「お疲れさま!」などと声を掛け合うシーンがありましたが、そういった対面で気付けることも、在宅が多いネットワーク型の業務スタイルでは、なかなか気付けません。

      かといって、電話やチャットを不要に送ることもできないので、従業員がどんな状態であるか把握しづらくなっているというのが現状です。

      心理的安全性の担保と従業員によるSOS自発発信の促進

      新しい働き方として、非対面で業務を遂行するスタイルが普及したなかで、プレゼンティーイズムの該当者を早期発見し対応する、または未然に防ぐには、いかにSOSを上げやすい組織を作り上げるかが重要です。

      人は毎日、最高のパフォーマンスを発揮できるとは限りません。

      さまざまなことが要因となりパフォーマンスが良い日もあれば、そうでない日もあります。

      パフォーマンスが伸び悩んだ時に、「失敗した」「できなかった」「想定より時間がかかった」「想定外の事が起きた」というネガティブな情報を発信しやすい環境であれば、企業として大きな問題に至る前に、下部組織(例えば部や課など)でフォローすることができます。

      心理的安全性とは、「組織の中で自分の考えや気持ちを誰に対してでも安心して発言できる状態」のことです。

      業務での不安やストレスがかかっている中で、心理的安全性が担保されている環境下であれば、「私は不調です」「少し休みたい」「業務が多い」「納期が早くて困っている」などのSOSを発しやすく、結果としてプレゼンティーイズムを早期に発見し、アブセンティーイズムを未然に防ぐことができるのです。

      ラインケアの強化

      ラインケアとは、職場のライン上にいる直属の上司が、部下の異常に気付き対応することです。最もベーシックな職場の健康管理方法かもしれません。

      ラインケアを実施するためには、人材育成の一環として定期的に管理職向けのメンタルヘルスケア研修などを実施するとよいでしょう。

      部下からの相談に適切に対応するためには、メンタル疾病に対する偏見を持っていては適切に対応できないことがあります。適切なラインケアの実施は、企業のメンタルヘルス状況を改善・強化させます。管理監督者は日常的に部下と接点があるため、早期発見や問題があった場合のケアにおいて非常に重要な役割を果たします。

      働き方の多様化により、異変に気付ける頻度が下がるケースもあるようです。

      そのため、積極的に1対1の面談機会を作ったり、なるべくコミュニケーション機会を多く設けるなど、工夫や試行錯誤することが必要です。

      組織によって最適な方法はさまざまなので、最適な方法を模索していくことが新しい働き方の中で求められています。

      従業員サーベイの実施

      組織の環境や風土、コミュニケーションでカバーしていも、それらはあくまで定性的なものであって、人の状態を定量的に説明することは難しいものです。

      ストレスチェック等に代表される従業員へのヒアリング機会もありますが、年に1回では課題の早期発見ができず、スピーディーな対応は難しいものです。

      ではどうすればよいでしょうか?

      定期的に同じ項目でサーベイ(アンケート)を取り、その変化を定点観測しましょう。

      従業員サーベイは、従業員や組織(部や課)の機微な変化に気づく有効な手段として、昨今注目を浴びています。近年では、「パルスサーベイ」と呼ぶケースもあります。

      パルス(pulse)とは脈拍のことです。組織と個人の関係性の健全度合いを測ることを目的とした定量評価の手段です。脈を図るように、刻々と変わる組織状態を把握することで課題の早期発見につながるという考えからこのように呼ばれています。

      産業医の前に人事や課・部単位でキャッチアップ

      従業員サーベイを行い、結果を分析することで、異変に気づきやすくなります。例えばメンタル不全の場合、産業医面談に至る際には、すでに状態が悪く、休職を余儀なくされる場合が多いと言われています。

      産業医面談に至る前に人事や課・部単位でキャッチアップできていれば、プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムに陥る従業員を未然に食い止めることや、適切な人材配置等の措置が可能となります。

      対面でのコミュニケーション機会が減ってきている中で、いかに早期発見するか、また未然にプレゼンティーイズム・アブセンティーイズムを食い止めるかは組織の重要課題の一つとなります。

      前述の心理的安全性を担保した組織を作り、従業員から自発的にSOSを発信してもらい、課や部の上長または他のメンバーが異変を早めにキャッチアップすることが、組織にとっても従業員にとっても、よりよい「働く環境」になります。

      まとめ

      プレゼンティーイズムから従業員の健康課題を考えることで問題点を把握し、健康経営の実践につなげていきましょう。