健康無関心層を動かすアプローチ ❘ 特徴別の施策とポイント

健康無関心層とは

健康無関心層とは、言葉の通り、食習慣や運動習慣の改善に「関心がない」または「関心はあるが改善するつもりはない」といった層を広義で指す言葉です。

厚生労働省が令和元年に実施した「国民健康・栄養調査」の結果では、20歳以上の食習慣の健康無関心層は男性24.6% 女性25.0%、運動習慣の健康無関心層は、男性23.9%、女性 26.3%でした。運動習慣の無関心層は、特に20代女性で34.2%、30代女性で36.87%と高い数値を示しています。

このような健康無関心層への対策をする上で重要なポイントが、行動変容ステージを理解することです。行動変容ステージは「無関心期」→「関心期」→「準備期」→「実行期」→「維持期」の5つに分かれており、どのステージにいるかによって、効果的な働きかけ方法は異なります。

• 無関心期：6か月以内に行動を変えようと思っていない
• 関心期　：6か月以内に行動を変えようと思っている
• 準備期　：1か月以内に行動を変えようと思っている
• 実行期　：行動を変えて6か月未満である
• 維持期　：行動を変えて6か月以上である

さらに、RIZAPでは健康知識の有無と健康状態の良し悪しで、「健康層」「なんとかなる層」「やりたくない層」「無自覚層」4つの層に分類しています。

この分類からは、健康に無関心な理由や何が健康習慣の妨げになっているかを確認できます。

「健康無関心層への対策」とざっくり実施するのではなく、行動変容ステージのどこにいるのか、なぜ健康に無関心なのかを理解した上でのアプローチが重要です。
参照：令和元年国民健康・栄養調査結果の概要

関連記事：行動変容とは？変化を促すアプローチと無関心層対策のポイント

企業が抱える課題

健康施策を実施している上で課題を抱えている企業はたくさんあります。

2021年12月～2022年4月に計6回開催したWebセミナーの参加者約270名へのRIZAPが行ったアンケートでは、以下のような課題や悩みが見受けられました。

最も課題だと感じている項目で多かったのは、「健康無関心層が参加しない」でした。また「健康習慣を定着させることが難しい」という声も同じくらい多く挙がっていました。

参加企業からは、「参加する人がいつも同じ」「本来参加してほしい人や、いつも参加していない人も参加できるような健康経営の取り組みを実施したい」「無関心層の従業員も興味が湧くような施策がしたい」という悩みが多く挙げられています。

次に、健康経営の推進度合い別でみると、健康経営をこれから始める、または始めたばかりの企業では、「健康習慣が定着しない」、「健康リテラシーが低い」、という二つの課題が多いことがわかりました。

一方で、アンケート結果からは、「始めてしばらく経つが、効果的な健康経営を実践できている」という段階になると、健康無関心層の不参加率が約2.3倍になり、「健康経営に取り組んでいくなかで最終的に健康無関心層へ向けた課題が残ってしまう」という課題が見えてきました。

健康無関心層の実態

健康無関心層へ効果的にアプローチするためには、なぜ健康へ無関心なのかを理解する必要があります。厚生労働省が令和元年に実施した「国民健康・栄養調査」の結果から、運動習慣・食習慣に分けて、健康無関心層の実態を確認していきましょう。

運動習慣

運動習慣の意識は、「改善することに関心がない」「関心はあるが改善するつもりがない」の回答が男性で37.8％、女性で37.4％でした。回答層の特徴として、男女ともに運動習慣がない方の回答割合が、運動習慣のある方の回答割合の約2倍という結果でした。

運動習慣の定着の妨げになる点については、「仕事（家事・育児等）が忙しくて時間がないこと」が38.1％と最も高く、特に女性の回答割合が39.0％と高い結果でした。次に、「面倒くさいこと」が27.6％で、男女ともに概ね同じ割合でした。

「運動が嫌いなこと」と回答した割合は男性で5.2％、女性で14.0%とそれほど高い数値ではなく、運動自体への抵抗よりも、時間が取れないことやモチベーションが上がらないことが妨げになっているというのが実態です。

食習慣

食習慣改善の意識については、「改善することに関心がない」「関心はあるが改善するつもりがない」の回答が男性で41.1％、女性で35.7％でした。このように回答した層は、男女ともに痩せ型の方の回答割合が最も高く、肥満の方の回答割合が最も低いという特徴がありました。

健康な食習慣の妨げになる点については、「特にない」の次に、「仕事（家事・育児等）が忙しくて時間がないこと」が27.5％と高く、特に30～40代では半数近くの方がそう感じているという結果でした。次に、「面倒くさいこと」が25.3％で、年代別では20代が35.7％と、回答割合が最も高いという結果でした。

一方で、「外食が多いこと」と回答した割合は男性で7.9％、女性で2.9%、「経済的に余裕がないこと」と回答した割合は男性で7.5％、女性で9.1%と低く留まっています。運動習慣と同じく、現状の食習慣自体の問題ではなく、時間が取れないことやモチベーションが上がらないことが妨げになっているのが実態です。

健康無関心層へのアプローチ方法

ここからは、健康無関心層へのアプローチ方法を具体的に解説します。アプローチを考える
おすすめの方法は、健康行動介入を順に並べたフレームワーク「介入のはしご」をもとに、健康無関心層の健康状態などに合わせて介入レベルを考えることです。

参考：中村正和「地域づくりにおけるポピュレーション戦略の重要性と国際的動向」地域医学：2016

数字が小さいほど介入効果は大きくなりますが、従業員の反発につながる可能性があります。組織で働く従業員の意識レベルや実態を把握した上で、効果的なアプローチのために「介入のはしご」をどこまで上るかを検討していきましょう。

この「介入のはしご」の各レベルにおいて、どのようなアプローチがあるか事例をご紹介します。

レベル7：情報を提供する（教育・啓発普及）

健康的な生活を送るための情報提供を通じて健康への興味関心を促し、従業員の健康意識を高める方法です。情報を提供する方法として様々な形で配信する方法がありますが、一方的な配信にとどまらずセミナー等で業務時間内に教育・普及の時間を設けることで、健康に向き合う気持ちが高まるでしょう。行動変容のキッカケとして積極的にセミナー等を利用することが、無関心層に対する対策には必要となります。

【アプローチ事例】
・健康セミナーの実施
・健康情報の定期配信

行動変容を促すRIZAP健康セミナー資料（無料）のダウンロードはこちら　

レベル6：環境を整えて健康的な選択を誘発する

健康施策への参加を選択しやすい周囲環境を整えることで、従業員に健康的な選択を促す方法です。

最近では、福利厚生で従業員が運動不足を解消するためのプログラムを用意する企業が増えてきました。健康的な選択をする際に、無理なくお得に利用できるプログラムが用意されていることで、従業員の健康的な選択を後押しすることにつながります。

【アプローチ事例】
・食堂や自動販売機のメニューに栄養成分やカロリーを表示する
・駐輪場や自転車用品を整備して、自転車通勤できるようにする
・スタンディングワークスペースを設けて、立ちながら仕事ができるようにする
・福利厚生でお得にジムに通える環境を整える

RIZAPの福利厚生・法人会員資料（無料）のダウンロードはこちら　

レベル5：デフォルトを変えることによる選択を誘導する

健康施策への参加など、より健康な選択肢をデフォルトの状態として選択しやすいようにする方法です。

【アプローチ事例】
・社員食堂のメニューを変更して、サラダを各メニューにデフォルトでつけるｄｓ

レベル3・4：逆インセンティブにより選択を誘導する、インセンティブにより選択を誘導する

参加することでのインセンティブや、逆に参加しないことでのペナルティを設けることで、健康施策への参加を誘導する方法です。

RIZAPの特定保健指導では、参加者に24時間使えるスポーツジムに通えるプログラムをつけることで積極的に参加してもらいやすいインセンティブをご用意しています。

【アプローチ事例】
・インセンティブ：健康ポイントの付与（健康増進の取り組みや、健康改善の状況に対してポイントを付与。そのポイントで好きな商品と交換できる）
・ペナルティ：健康リスクを抱えていると昇進や海外転勤ができない
・特定保健指導を利用すると、無料でジムに通える

福利厚生でお得にジムに通える環境を整える

RIZAP特定保健指導資料（無料）のダウンロードはこちら　

レベル2：選択を制限する

健康施策への参加において、従業員が選ぶことのできる選択肢を制限する方法です。

【アプローチ事例】
・公共の場での喫煙を禁止する

レベル1：選択させない

「健康施策に参加しない」という選択を選択肢から完全に除去するべく規制する方法です。

【アプローチ事例】
・健康施策を業務時間内に行い強制参加させる
・禁煙のために喫煙所を撤去する
・毎朝全員でストレッチや体操をする

アプローチのポイント

介入レベルに応じた健康無関心層のアプローチ方法を事例と併せて紹介してきましたが、実際に健康無関心層へのアプローチは難しく、工夫が必要です。

ここからは、健康無関心層へのアプローチに効果的なポイントを紹介します。

健康リテラシーを高める

健康リテラシーを身につけ、健康状態が改善されることでアブセンティーイズムやプレゼンティーイズムの改善につながります。

アブセンティーイズムとは、「健康問題による仕事の欠勤」を指します。プレゼンティーイズムとは、欠勤には至っていないものの「健康問題が理由で生産性が低下している状態」を指します。

プレゼンティーイズムが生産性低下に与える影響度は大きく、具体的な要因としてはメンタル不調、睡眠不足、頭痛や腰痛、眼精疲労などがあげられます。

健康増進を進めることで、アブセンティーイズムやプレゼンティーイズムが改善され、結果的には労働生産性の向上にもつながります。

健康リテラシーの向上は、従業員一人ひとりの意識に働きかけ、行動変容を促す、まさに草の根運動のような取り組みになります。

【健康リテラシーを高める取り組み例】

• 健康リテラシーを測定する
• 健康に関する学習機会を定期的・長期的に設ける
• 集団で取り組む環境を整える
• 行動変容しやすい環境を整える
• 社内に好影響もたらす人物を作る

関連記事：健康リテラシーとは？従業員の向上のための取り組みと事例

自己効力感を高める

自己効力感を高める（自信をつける）ことも、健康無関心層の行動変容促進に有効です。

健康施策に参加する人には、参加することで達成したい目標があります。

自己効力感を高めることで、行動変容を前向きに捉えることができ、ポジティブに参加できるようになります。また、実行した際に、想定外の問題に直面したり、思い通りにいかないという壁にぶつかったりしても、前向きに考えて行動変容を維持できます。

自己効力感を高めるためには、小さな成功体験を積み重ねることがポイントです。

最終的な目標に向かうプロセスで、少し努力すれば達成できそうな小さな目標を段階的に立てて、それをひとつずつクリアしていきます。そうすると、目標を達成するたびに成功体験を積み重ねることで自信がつき、習慣化するモチベーションにつながります。

目標設定をする際は、ネガティブ要因からの動機付けではなく、ポジティブ要因からの動機付けを行いましょう。「体重を〇kg減らす」「姿勢の悪さを治す」というような、やらないことによるダメージを回避しようとして設定する目標は、長続きしません。

そのため、健康を維持・増進することで叶えられる「〇〇マラソン完走」「家族で日本一周旅行をする」など、イキイキとしている自分の姿を想像し、やり遂げたことで得られる報酬が期待できる動機から目標設定を行いましょう。

働きやすい環境をつくる

従業員に健康に対する意欲がどれだけあっても、あまりに多い労働負荷や長時間労働が存在するような環境では健康状態の維持は難しくなります。そのため働きやすい環境づくりとしてのワーク・ライフ・バランスの推進は健康施策でも行動変容においても重要視するとよいでしょう。

働きやすい職場では従業員はより積極的に仕事にコミットするため、働く意欲だけでなくより効果的に効率よく働くために健康意識が高まる可能性が高いといわれています。

ここからは、どのような方法で働きやすい職場づくりを実践できるかを説明いたします。

関連記事：職場環境とは｜改善するアイデアと具体例、取り組み事例

仕事の進め方を見直す

仕事の進め方が悪いと感じる場合、業務効率を改善するには「段取り」を整える必要があります。この段取りを個人個人で対策するのではなく、チーム全体で業務内容、業務工程の負担を軽減させるなどの改善策を講じると、業務の効率化につながります。

• チームミーティングを定期的に開催する
• 部署内のスケジュールや必要資料の共有の仕組みづくり
• 会議数や会議時間の見直し
• 作業の段取りの見直しやマニュアル化
• 1on1の実施
• 時間外労働の事前申請制の導入
• リモートワークの活用推進

作業場・オフィス環境を整える

仕事の生産性や効率性を向上させていくうえで、働きやすい作業場・オフィス環境であることは、業務がスムーズに遂行されることにつながります。IT環境の推進、生活スタイルの変貌とともにその空間自体が働く人のモチベーションに大きく影響します。

• 快適な作業環境の確認（音・温度・空調・明るさ等）
• 快適な共有スペースの確保
• 動線の確保・レイアウトの見直し
• フリーアドレス制度
• リフレッシュスペースやミーティングスペースの確保

心地よい人間関係づくりと相互支援の環境づくり

人間関係が悪い職場環境では、従業員がメンタルヘルスの不調で悩んだり、心身症（ストレス性内科疾患）にかかったりする恐れがあります。従業員同士が円滑なコミュニケーションを取ったり相互支援を実現するための施策を整えていきましょう。

• フレックスタイムの導入
• 業務中の中抜けを可能にするシステム作り
• サンクスカードの導入
• ランチ会の実施
• 勉強会の開催
• 心理的安全性の確保
• コミュニケーションツールの活用
• 従業員懇親会費補助

安心できる職場の仕組みづくり

従業員が育児休暇や介護休暇などの制度を利用しやすい環境をつくることも大切です。家庭と仕事を両立できる職場環境がつくられていると、従業員が健康も意識しながら長く務めやすくなります。

• 定期的な全社ミーティングの実施（方向性やビジョンの共有）
• 相談窓口の設置
• ハラスメント対応マニュアルの作成
• 育児休暇の促進
• キャリア相談窓口の設置

健康的な職場環境づくり

より効果的に従業員の健康度をあげ負担やストレスを軽減するために、近年重視されている健康経営の視点を取り入れることも大いに役立ちます。健康経営とは、『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法』です。

健康経営の取組みとして、「職場の活性化」や「ワークライフバランスの推進」など従業員の職場環境改善につながる項目が含まれています。そのため、健康経営と併せて職場環境の改善を推進することで、より効率的に従業員の健康を保持・増進ができ、生産性の向上へ取り組み効果を最大化することができます。

参照：【徹底解説】健康経営とは？目的や効果~具体的な取り組み方

健康経営オフィスとは、従業員の健康を保持・増進できるように工夫されたオフィスのことです。オフィスは多くの従業員が1日のうち3分の1以上の時間を過ごす場所です。多くの時間を過ごすオフィスに「健康を保持・増進する行動」を取り入れることで、従業員の心身の健康と労働力を向上させる効果を期待できます。

【健康を保持・増進する行動】

1. 快適性を感じる
2. コミュニケーションする
3. 休憩・気分転換する
   
4. 体を動かす
   
5. 適切な食行動をとる
   
6. 清潔にする
   
7. 健康意識を高める

参照）経済産業省「健康経営オフィスレポート」

【健康経営オフィスへの取り組み方】

先の章で紹介した1～7が健康を保持・増進する行動であることは分かりましたが、具体的にどのような行動が該当するのか、自社がどのぐらい達成出来ているのかはイメージしづらいのではないでしょうか。健康オフィスへの取り組みがどのぐらい達成できているのか、分かりやすい数値で確認したい場合は、「健康経営オフィスチェックシート」を活用するのがおすすめです。

経済産業省による「健康経営レポート」の18ページには「健康を保持・増進する7つの行動」簡易チェックシートがあります。こうしたチェックを行うことで、自社の健康経営の取り組み方の現状や、これからの課題が目に見えて分かりやすくなります。社内間の共有にも役立ちますので、ぜひ活用するとよいでしょう。

 

健康無関心層を巻き込んだ事例

ベネッセホールディングスは、比較的若い従業員が多く、病気の人が多いわけではありませんが、生活習慣病予備軍については気を付ける必要があり、過去に生活習慣病の予防としてポピュレーションアプローチをいろいろ実施してきました。

しかし、健康無関心層が集まらず毎回関心のあるメンバーしか集まらないなど健康施策に関して苦戦を強いられている現状を変えるため、集客に好影響がありそうだと判断してRIZAPの健康セミナーを導入しました。

2020年度より運動不足に悩む企業が増えている中、上記の取り組みの末「運動習慣がある」と回答した割合が毎年向上しています。

参加満足度は97.5%と高く、2019年度以降、参加申込人数は翌年に4倍、翌々年には9倍もの推移を遂げる結果となりました。

まとめ

多くの企業が、健康無関心層の対策に課題を抱えています。組織全体で健康施策に取り組むためにも、健康施策に「いつも同じ人が参加している」状況を解消し、健康無関心層を巻き込むことが重要です。

まずは自社の健康無関心層の実態を把握し、介入レベルに合わせたアプローチ方法を取り入れることが望ましいでしょう。