ジムの法人会員のメリットとは｜福利厚生で導入を検討

法人会員とは

「法人会員」とは、法人または団体で契約すると、その従業員や加入者が特典を利用できる会員制度のことです。企業の従業員や団体に所属している個人が利用できます。

メジャーなものではスポーツジムや、JAFなどの車両ロードサービス、また航空会社、ホテル、旅行会社、ゴルフ場などさまざまなものがあります。

法人が会費を納めることで利用できる法人会員には、利用者が無料でサービスを受けられるタイプと利用料が割引になるタイプの2種類があります。さらに、法人会員サービスは、従業員の福利厚生に関するサービスと以下のように企業活動に関係するサービスとの2つに分類できます。

• 企業活動に関係するサービス：レンタカー会社、カード会社、ロードサービス等
• 従業員の福利厚生に関するサービス：スポーツジム法人会員、ゴルフ場法人会員権等

スポーツジムの法人会員になると、お得にジムに通ってリフレッシュすることができ、さらに福利厚生費として計上可能です。

ゴルフ場の法人会員権は取得した会員権が無記名式の場合には、その企業の従業員であれば誰でもプレーが可能です。福利厚生だけでなく、接待にも利用でき、交際費などで計上できます。

ジムの法人会員を契約するメリット

スポーツジムの法人会員を契約した場合に、健康経営の観点から得られるメリットとしては、主に以下のようなものがあげられます。

従業員満足度向上につながる

健康管理に関する福利厚生の充実は従業員満足度の向上につながります。

RIZAPの調査によると、「人事制度・福利厚生サービスの項目について、必要だと思う項目」として51.1%が健康管理と回答しています。（N=2,000）

また、福利厚生の中でも「健康スポーツ」は利用頻度の高いカテゴリー第3位（回答率15.1％ N=1,164）となっています。

このように、運動機会を提供することは従業員満足度向上につながることが分かります。

従業員の健康増進につながる

運動することは健康状態の維持向上、つまり健康増進につながります。
運動によって、生活習慣病をはじめとするさまざまな疾病リスク低減や、メンタルヘルス、QOL（生活の質）においても好影響があります。

厚生労働省によると、身体活動量(「身体活動の強さ」×「行った時間」の合計)の増加に従って、生活習慣病の予防効果が高まると言われています。

また、運動によって、転倒や怪我の予防、肩こりや腰痛の予防・解消につながります。
「運動」というとハードなランニングや、重いダンベルを持ち上げるなど筋肉ムキムキの姿をイメージするする人も多いでしょうが、筋トレの効果はさまざまです。

適度なトレーニングや適切な筋肉をつけることによって、日常的な立位や座位が改善でき、それが肩こりや腰痛の予防・解消につながることがあります。またストレッチで関節の可動域を広げたり、体幹やインナーマッスルを鍛えることにより、転倒や怪我の予防につながるなど、さまざまなメリットがあります。

また、運動によってプレゼンティーイズムの解消も期待できます。
プレゼンティーイズムとは健康問題が理由で生産性が低下している状態です。肩こりや腰痛、いろいろなストレスが溜まってイライラしている状態などのメンタル面の不調もこれに該当します。

軽度の不調であっても、不調の状態のまま仕事を続けることで症状を悪化させてしまうこともあり、長期化するリスクもはらんでいます。従業員が十分なパフォーマンスを出せない状態が続くことで、業務効率は落ちます。それがやがて、あらゆる面で損失となって表れてきます。

運動によって、そうしたプレゼンティーイズムによるリスクが解消され、ひいては企業全体での生産性向上につながります。

デスクワークを常とする方や、1日中、自宅で仕事をしているテレワーク従事者は特に、運動量が低下しがちですので、スポーツジムなどで積極的に体を動かすことをおすすめします。

^{※1参照 厚生労働省｜健康日本２１（身体活動・運動 ） > 身体活動・運動}

人材確保につながる

魅力的な福利厚生によって、採用促進の効果が見込めます。求人票の福利厚生欄の充実は、入社動機を後押しするものとなるからです。

それだけではありません。
従業員が心身ともに健康に働き、人間関係が良く、業務効率や労働生産性の向上にまで効果が波及していけば、従業員にとって時間外労働の是正や有給休暇を取得しやすくなるなどのメリットが生まれます。
すなわち、働きやすい環境が整ってきたことを意味し、社内外からポジティブな評価を受けやすくなります。これにより、さらにより多くの就職希望者と接点をもつことができ、優秀な人材を獲得しやすくなります。

また同時に、離職率の低下も実現できます。
これは健康上の理由による退職者が減少するためです。

従業員の心身をケアできる体制が整っていれば、ヘルスリテラシーも上がり、プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムの低減につながります。
そうした状態を継続することで、健康に支障をきたすようなトラブルによって離職に至る前に、適切な対応ができます。

少子高齢化が進み、人材の確保が難しくなっている今の時代だからこそ、従業員を健康にできる魅力的な福利厚生で人材確保や離職率の低減に注力することが良いでしょう。

企業イメージの向上につながる

健康やスポーツに関する福利厚生が充実していて、離職者が少ないことを求職者にアピールできれば、求人募集に応募してくれる人の数が増え、採用効率がアップするはずです。

このように、スポーツジムの法人会員となって福利厚生を充実させることで、従業員の満足度向上・離職率低下、求人応募者数上昇というように企業イメージを向上させるための好循環が生まれます。

プレゼンティーイズム解消につながる

プレゼンティーイズムとは、従業員が何らかの健康問題を抱えているために、出勤はできるけれども業務能率が上がらず、生産性が下がってしまう状況です。プレゼンティーイズムは、健康関連のコストがかかっている状態とも言えます。

一般的にプレゼンティーイズムの原因として以下の原因が考えられます。

【運動器・感覚器障害】

• 腰痛、肩こり
• 頭痛
• 眼精疲労

【メンタルヘルス不調】

• ストレス度
• エンゲージメント
• うつ病

スポーツジムの法人会員を導入すれば、個々の従業員がジムを利用して望ましい運動習慣を身につけることが期待できます。ジムで行う適度な運動には、メンタルヘルスの不調を減らしたり、生活習慣病を予防したりする効果があるので、プレゼンティーイズム解消につながります。

このように従業員一人ひとりの健康課題を解決することで健康関連コストが下がり、企業の生産性が向上します。

社内コミュニケーションが活性化し人間関係が良化する

従業員が同じスポーツジムを利用することによって、トレーニングなどに関連する話題を共有するコミュニティが生まれ、従業員同士の会話も弾むでしょう。

所属するコミュニティが増えることで、社内コミュニケーションが活性化し人間関係が良くなることが見込まれます。

ワークライフバランスが実現できる

運動を習慣化することはワークライフバランスの実現につながります。
それは仕事も私生活も充実するためです。

充実した仕事は、私生活における心のゆとりにつながります。また、私生活の充実は仕事のパフォーマンスを向上させることにつながります。こうして、仕事と私生活は相互に影響し合い、ともに良化されていくことで良循環を生み出すといわれています。

運動習慣が定着し、ワークライフバランスが実現することによって、企業にもたらされるメリットにはさまざまなものがあります。例えば下記のような項目です。

• 運動の時間を確保するために業務効率が上がる
• 運動によって体が引き締まりモチベーションが上がる
• 主観的健康感が高まり、従業員のQOLが高まる
• 運動によるコミュニティができ交流が広がる
  

このようにさまざまなメリットがあります。
まさに、ワークライフバランス実現のためにも、従業員の運動の習慣化を図ると良いでしょう。

節税につながる

スポーツジムの法人会員の会費は、税務署に福利厚生費として認められれば、経費で落とせるので法人税の節税につながると言われています。税務署から認められるためには、法人契約を結ぶ、全社員が利用可能である、福利厚生規程に盛り込むなどの対策が必要です。
（※一般的な福利厚生の解釈に基づく情報です。職種や業務内容等により異なる場合があります。詳細は税理士等にご確認ください。）

ジム法人会員のサービス形態と料金プラン

ジムごとに法人を対象としたサービスが異なるので、どこのスポーツジムの法人会員になるかを決める際には、しっかり比較検討した上で自社にあった法人会員を選ばなければなりません。

ここでは、法人会員を選ぶポイントとなるサービス形態と料金プランについて紹介します。

サービス形態

スポーツジムの主なサービス形態には、パーソナルトレーニングジム、24時間ジム、総合型ジムの3種類があります。

24時間ジム

24時間ジムとは24時間休まずに営業しているジムのことです。深夜でも早朝でも時間を選ばず自由に利用できるというメリットがありますが、スタッフが常駐しているわけではないので、トレーニング経験が浅いと利用しにくいというデメリットがあります。

従業員がシフト制であったり勤務時間が不定期の場合には最も通いやすい環境になります。

パーソナルトレーニングジム

パーソナルトレーニングジムは、予約制で一人のパーソナルトレーナーが一人の利用者につき、トレーニングに関する指導やアドバイスを個別に行うタイプのジムです。予約制であり、1人1人に対してトレーナーが管理してくれるため、さぼりにくいというメリットがありますが、料金が高額になるというデメリットがあります。

確実に生活習慣を変えて結果を出したい場合や、今まで何度も挫折経験がある・健康に無関心な従業員が多い場合におすすめの形態になります。

総合型ジム

総合型ジムはトレーニング用のマシンだけでなく、スタジオやプール、シャワーなどの設備が整っているジムです。ヨガ、ピラティス、ストレッチ、ダンス系や格闘技系の有酸素運動、水泳、アクアビクスのような多彩なレッスンプログラムが受けられるというメリットがありますが、会員数が多いために施設内が混雑しがちというデメリットがあります。

従業員の年代や健康意識がバラバラの場合に、様々なニーズを網羅できる総合型ジムはおすすめの選択肢になります。

料金プラン

法人会員の料金プランには、主に月額固定型、従量課金型、チケット制、福利厚生サービス利用型という四つのタイプがあります。

月額固定型（会員制）

法人とスポーツジムとの間で契約を交わし、従業員がジムを利用する際に、毎月決まった金額を法人がジムに支払うことで利用できるのが月額固定型です。会員制とも呼ばれ、福利厚生費の予算を立てやすいのがメリットですが、従業員が全く利用しない場合でも会費を取られるというデメリットがあります。

または、企業は法人契約のみを行い、利用する従業員が個人でオトクに会員として契約できるような形態もありますが、その場合は健康に無関心な層を動かすことは難しくなるというデメリットがあります。

従量課金型

法人とスポーツジムとの間で契約を交わし、ジムを利用する従業員の人数や利用頻度に応じて法人がジムに支払う料金を決定するのが従量課金型です。福利厚生費にいくらかかるのか事前にはわからないという怖さはありますが、利用者が少なかった場合には余計な費用をかけずに済みます。

チケット制

法人とスポーツジムとの間で契約を交わし、法人がジムの期限付きの利用チケットを一括購入するのがチケット制です。予算の計上がラクなのがメリットですが、期限内にチケットを使いきれないと無駄になるというデメリットがあります。

福利厚生サービス利用型

法人と福利厚生倶楽部（リロクラブ）のような福利厚生サービス企業との間で契約を交わすことで、従業員がスポーツジムの無料券や割引券を入手して、ジムをお得に利用できるのが福利厚生サービス利用型です。ジム以外にも特典を受けられるサービスが豊富なのがメリットですが、他の特典に目を奪われて従業員がジムに行ってくれない可能性が高まるというデメリットがあります。

各ジムの法人会員プラン概要

ここではそれぞれスポーツジムにどのような法人会員プランがあるのかをご紹介していきます。

chocoZAP（チョコザップ）

chocoZAPはRIZAPが運営する24時間365日※、無人で運営しており、全国に店舗を急拡大しているコンビニジムです。各種トレーニングマシンだけでなく、セルフエステやセルフ脱毛などのサービスがあります。

入会者には「chocoZAPスターターキット」として体組成系とヘルスウォッチをお届けしています。またアプリが充実しており、マシンの正しい使い方や、家でもできる運動などの動画コンテンツを閲覧できるため、運動初心者やトレーニング経験のない方が利用しやすい点が特徴です。

※一部、テナント規制により 24時間営業ではない店舗・休館日がある店舗もございます

• 店舗数1383店舗以上（2024年3月末時点）
• 各種トレーニングマシンだけでなくセルフエステやセルフ脱毛などのサービス利用可能
• 体組成計やヘルスウォッチとアプリ連携で体や運動の状況が可視化
• 人数割プランでは、chocoZAPに通いたいすべての従業員が無料で利用可能
• chocoZAPだけでなく、RIZAPブランドもお得に利用可能

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エニタイムフィットネス

引用元：anytimefitness

エニタイムフィットネスは株式会社Fast Fitness Japanが運営する24時間営業のスポーツジムで、好きな時間にトレーニングができる点が特徴です。店舗数は世界No.1で世界30の国と地域にひろがっており、47都道府県すべてに店舗があります。国内はもちろん、世界中の全店舗を利用可能です。ただし、法人会員に対応していない店舗もあるようなので、契約前に確認が必要です。

• 店舗数：国内1000店舗以上（2022年12月時点）
• 特典内容：利用者の月額が割引になる
• 24時間営業
• 国内外の店舗が利用可能
• 充実＆高品質のマシンと設備

参照元：anytimefitness

※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。

24/7Workout

引用元：24/7Workout

24/7Workoutは株式会社トゥエンティーフォーセブンが運営するパーソナルジムです。パーソナルトレーニングとオンラインフィットネス、タイプの異なるサービスを展開しています。プランは「法人割引プラン」と「従業員割引プラン」の2つがあります。

• 店舗数：69店舗（2022 年6月時点）
• 従業員様 入会金無料
• 従業員優待価格のコース料金あり
• 数十名～数万名規模の法人と提携実績
• 導入のみであればコスト発生なし

参照元：24/7Workout　法人向けサービス　

コナミスポーツクラブ

引用元：コナミスポーツクラブ

コナミスポーツクラブ株式会社が運営するコナミスポーツクラブの法人契約では、従業員やその家族が全国の提携している施設をお得な料金で利用できます。法人プランは、継続的に利用する人向けの「月会費プラン」と定期的に通えない人向けの「都度利用プラン」どちらかのプランを選択可能です。

• スタジオプログラムが利用可能
• スタッフが常駐
• 鍵付きロッカーが利用可能
• 全国各地のコナミスポーツクラブと提携施設が利用可能
• オンラインフィットネスも利用可能

 参照元：コナミスポーツクラブ

メガロス

引用元：スポーツクラブメガロス　法人向けリューション

野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社が運営するスポーツクラブメガロスは、東京近郊を中心に一部東海・関西に店舗があり、法人向けサービスも行っています。

• 企業の規模によって、2種類のプランから選択可能
• メガロス・全営業日で利用可能
• 家族プランあり
• 会員専用のワークアウトアプリ「メガロスアプリ」で継続性を維持
• 大規模法人向けにはオンライン利用のメニューも充実

参照元：スポーツクラブメガロス　法人向けリューション

GOLD’S GYM

引用元：GOLD’S GYM

ゴールドジム（Gold’s Gym）は、アメリカを中心に世界中で展開されているトレーニングジムで、法人向けサービスも行っています。マスター（全店）とレギュラー（単店）により料金体系が異なるため、個別にお問い合わせください。

• 海外のゴールドジムも利用可能
• 日本トップクラスのインストラクターが多数在籍
• 6ジャンル・約50種類のスタジオプログラム
• 店舗数国内114+世界30カ国・700ヶ所以上
• モバイル端末への配信サービスにより健康に関する情報提供を随時実施

参照元：GOLD’S GYM　法人会員

ジムの法人会員を福利厚生に導入した事例

実際に福利厚生としてスポーツジムを導入した事例をご紹介します。

従業員の運動習慣化に成功｜社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ様は、体重や体脂肪が気になるスタッフの健康を考えたときに初心者の運動実践や、健康習慣をサポートできるような制度や仕組みに興味を持たれ、chocoZAP（RIZAP）の法人会員※を導入されました。

従業員の皆様からは、必ずRIZAPやchocoZAPの店舗へ行かなければならないのか？などの懸念する声やジム通い初心者の中にはトレーニングマシンを使うどころか店舗に行くことにも抵抗がある様子が見られましたが、導入後は下記のようなお声が寄せられました。

• 週末の買い出しのついでにchocoZAPに寄れるので週1で通えるようになった
• 気軽に利用できるので、筋トレをするきっかけになった
• chocoZAPが会社の近くにあり、5分くらいの運動なら続けられたので、習慣化できた
• chocoZAPに週１回程度通うようになった
• 体組成計とヘルスウォッチをいただき、健康ポイントも付くので、体重や血圧を毎日測る習慣がついた
• もともと週１回の運動はしていたけど、週２～３回程度行うようになった。また、筋トレを行うことにより姿勢に気を付けるなどを意識するようになった
• 筋トレをする習慣が身についた

導入時にあった従業員の懸念に対してRIZAPとベストパートナーズ様がどのような対応を行ってきたのか、どのような対策を行った結果習慣化につなげることができたのかを下記の資料で詳しくご覧いただけます。

※ 本事例でご紹介している「ゴールドプラン」はchocoZAPステーションの前身サービスです。

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ様の詳しい事例資料のダウンロードはこちら　

ジムの法人会員で健康経営を推進

以上のように、一口に法人会員といっても多種多様なサービスがあるので、自社にどのような法人会員を導入すればよいか迷ってしまうかもしれません。そのような場合には、経営の観点から導入すべき法人会員を考えてみるとよいでしょう。

従業員の満足度を上げて、従業員に気持ちよく働いてもらうためには、福利厚生の充実が欠かせません。この福利厚生の充実と密接に関係する経営手法として、今注目を集めているのが「健康経営」です。

健康経営とは、経営的な視点に立って、従業員の健康を管理したり増進したりする取り組みを、企業の戦略として実践していくことを指します。

健康経営のメリットは、従業員の健康を増進して、病気が理由の欠勤者や退職者を減らすことだけではありません。健康経営によって従業員の満足度、定着率、やる気が上がり、企業の生産性、業績、価値が向上し、ひいては企業イメージがアップして優秀な人材が集まることにもつながります。

健康経営の観点で福利厚生を充実させることは重要ですが、なかでも健康に関する福利厚生は従業員からの人気が高く、利用率も高いため、ジムの法人会員を導入することは、健康経営を推進する上でもおすすめです。 

毎年の定期健診やストレスチェックで従業員の健康状態を確認していても、健康増進への取り組みが行えていなければ健康経営を推進できません。ジムの法人会員となって『運動ができる環境を整える』ことは、健康経営の土台をしっかりとつくるために有効な手段であると考えられます。

関連記事：【徹底解説】健康経営とは？もたらす効果、取り組み事例

まとめ

企業がスポーツジムの法人会員となることで、従業員が運動できる環境を整えることは、健康経営の土台づくりとして有効な手段になり得ます。

企業が健康経営を推進し、福利厚生でスポーツジムを導入すれば、従業員の満足度が上がって定着率も上がり、企業の価値や業績もアップするでしょう。