【福利厚生】スポーツジムの法人会員｜おすすめ8選、導入メリット

法人会員とは

「法人会員」とは、法人または団体で契約すると、その従業員や加入者が特典を利用できる会員制度のことです。

メジャーなものではスポーツジムや、JAFなどの車両ロードサービス、また航空会社、ホテル、旅行会社、ゴルフ場などさまざまなものがあります。

スポーツジムの場合は、企業や健康保険組合、労働組合などの団体で加盟し、従業員やその家族がスポーツジムをオトクに利用できる制度です。健康増進や運動習慣の定着を目的として導入されるケースが増えています。

社用車を使ったり、業務で自家用車を運転するシーンが多い企業であれば、車両ロードサービスに法人会員として加入するケースがあるでしょうし、従業員の出張が多い場合は、ホテルや航空会社、旅行会社の法人会員制度を利用するケースもあります。

スポーツジムの法人会員になることで企業が得られるメリット

スポーツジムの法人会員になることは、企業にとって大きなメリットがあります。

具体的な例を挙げながらご紹介します。

従業員満足度向上につながる

健康管理に関する福利厚生の充実は従業員満足度の向上につながります。

RIZAPの調査^（※4）によると、「人事制度・福利厚生サービスの項目について、必要だと思う項目」として51.1%が健康管理と回答しています。（N=2,000）

また、福利厚生の中でも「健康スポーツ」は利用頻度の高いカテゴリー第3位（回答率15.1％ N=1,164）となっています。

実際に、RIZAPの運動セミナーを導入し、従業員エンゲージメント向上に寄与したことが示唆される株式会社ベネッセホールディングスの事例もあります。

このように、運動機会を提供することは従業員満足度向上につながることが分かります。

^{※4参照 RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022}

人材確保につながる

魅力的な福利厚生によって、採用促進の効果が見込めます。求人票の福利厚生欄の充実は、入社動機を後押しするものとなるからです。

それだけではありません。
従業員が心身ともに健康に働き、人間関係が良く、業務効率や労働生産性の向上にまで効果が波及していけば、従業員にとって時間外労働の是正や有給休暇を取得しやすくなるなどのメリットが生まれます。
すなわち、働きやすい環境が整ってきたことを意味し、社内外からポジティブな評価を受けやすくなります。これにより、さらにより多くの就職希望者と接点をもつことができ、優秀な人材を獲得しやすくなります。

また同時に、離職率の低下も実現できます。
これは健康上の理由による退職者が減少するためです。

従業員の心身をケアできる体制が整っていれば、ヘルスリテラシーも上がり、プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムの低減につながります。
そうした状態を継続することで、健康に支障をきたすようなトラブルによって離職に至る前に、適切な対応ができます。

少子高齢化が進み、人材の確保が難しくなっている今の時代だからこそ、従業員を健康にできる魅力的な福利厚生で人材確保や離職率の低減に注力することが良いでしょう。

社内コミュニケーションが活性化する

運動がもたらす効果の一つに、人間関係の良化があります。
これは、健康や運動といった、共通の出来事を行うことで、社内コミュニケーションの活性化が見込まれ、従業員がコミュニティ化するためです。

普段は業務で関わることのなかった従業員たちでも、共通の話題があれば自発的なコミュニケーションが見込まれ、互いに尊重し合いながら情報交換することで、心理的安全性も自然と高まるでしょう。

例えば、全従業員が近くのジムに通うとします。
通う店舗や利用する頻度、時間帯が異なっていたとしても、皆が共通でジム通いをしていたらどうでしょうか、想像してみてください。

「私はレッグプレスしかやったことがなくて、他のマシン使ってみたいんだけど、皆さんはどうしてますか？」
「僕はアブドミナルクランチをやってるよ。最初は3kgくらいからやってみるといいよ」
「トレッドミルは有酸素運動としておすすめ。好きな動画見ながら30分があっという間だよ」などトレーニングを軸とした自発的なコミュニケーションが広がることが期待できます。

このように従業員のコミュニティ化が見込まれることが運動の魅力の一つです。

新型コロナウイルス感染症予防の観点から、テレワークを導入したり、オフィスへの出勤回数を減らすなど新しい勤務スタイルが広まりました。

これは勤務スタイルの多様化や働きやすさにつながる一方で、コミュニケーション不足になるリスクもあり、孤立化にもつながります。

実際に、社内のコミュニケーションに課題があると感じている企業は７割^（※2）、運動不足を実感している従業員は約8割^（※3）もいるという結果があります。

スポーツジムの法人会員になることは、コミュニケーション課題の解決と、運動不足の解消、両方を叶える手段となるでしょう。

^{参照：
※2 HR総研「社内コミュニケーションによるアンケート」2021年３月
※3 RIZAP「テレワーク中の従業員の不調と対策アンケート」2021年６月}

関連記事：社内コミュニケーションを活性化するアイデアと成功事例

ワークライフバランスが実現できる

運動を習慣化することはワークライフバランスの実現につながります。
それは仕事も私生活も充実するためです。

充実した仕事は、私生活における心のゆとりにつながります。また、私生活の充実は仕事のパフォーマンスを向上させることにつながります。こうして、仕事と私生活は相互に影響し合い、ともに良化されていくことで良循環を生み出すといわれています。

運動習慣が定着し、ワークライフバランスが実現することによって、企業にもたらされるメリットにはさまざまなものがあります。例えば下記のような項目です。

• 運動の時間を確保するために業務効率が上がる
• 運動によって体が引き締まりモチベーションが上がる
• 主観的健康感が高まり、従業員のQOLが高まる
• 運動によるコミュニティができ交流が広がる
  

このようにさまざまなメリットがあります。
まさに、ワークライフバランス実現のためにも、従業員の運動の習慣化を図ると良いでしょう。

節税につながる

福利厚生は企業の節税対策に有効な手段と言われています。
それは福利厚生費は税法上、原則、損金算入が認められているからです。

つまり経費計上することで「損金」となり、収入から差し引かれて利益が減少します。その分、支払うべき税金が少なくなるという仕組みです。
（※一般的な福利厚生の解釈に基づく情報です。職種や業務内容等により異なる場合があります。詳細は税理士等にご確認ください。）

下記は、簡略化した損金算入の計算式になります。

ただし、従業員のスポーツジム利用費を福利厚生と制定する場合には該当しないケースもあるため条件を確認しましょう。
例えば個人事業主、家族経営、実際の利用者が少ない場合などです。
参照：福利厚生でジムに通いたい場合の経費に関する記事はこちら

スポーツジムの法人会員になることで従業員に還元できるメリット

企業はそこで働く人、つまり従業員によって運営されています。従業員が活力を持って、心身共に健康で、かつ長期的に働き続けることは企業運営の要となります。こうした観点から健康経営に取り組む企業が増えています。

全国にさまざまなスポーツジムがあります。

自発的に運動する人は、法人会員の特典などは関係なく通っているでしょう。他方で、運動習慣のない方には、きっかけづくりが重要です。

「同期に誘ってもらえて」「先輩が一緒に行こうと言ってくれたから」など法人会員がもたらすきっかけによって、行動変容が見込めます。

そこで、企業が法人会員になるとどんなメリットがあるのか、従業員の視点で解説していきます。

健康増進につながる

運動することは健康状態の維持向上、つまり健康増進につながります。
運動によって、生活習慣病をはじめとするさまざまな疾病リスク低減や、メンタルヘルス、QOL（生活の質）においても好影響があります。

厚生労働省^（※1）によると、身体活動量(「身体活動の強さ」×「行った時間」の合計)の増加に従って、生活習慣病の予防効果が高まると言われています。

また、運動によって、転倒や怪我の予防、肩こりや腰痛の予防・解消につながります。
「運動」というとハードなランニングや、重いダンベルを持ち上げるなど筋肉ムキムキの姿をイメージするする人も多いでしょうが、筋トレの効果はさまざまです。

適度なトレーニングや適切な筋肉をつけることによって、日常的な立位や座位が改善でき、それが肩こりや腰痛の予防・解消につながることがあります。
またストレッチで関節の可動域を広げたり、体幹やインナーマッスルを鍛えることにより、転倒や怪我の予防につながるなど、さまざまなメリットがあります。

また、運動によってプレゼンティーイズムの解消も期待できます。
プレゼンティーイズムとは健康問題が理由で生産性が低下している状態です。肩こりや腰痛、いろいろなストレスが溜まってイライラしている状態などのメンタル面の不調もこれに該当します。

軽度の不調であっても、不調の状態のまま仕事を続けることで症状を悪化させてしまうこともあり、長期化するリスクもはらんでいます。従業員が十分なパフォーマンスを出せない状態が続くことで、業務効率は落ちます。それがやがて、あらゆる面で損失となって表れてきます。

運動によって、そうしたプレゼンティーイズムによるリスクが解消され、ひいては企業全体での生産性向上につながります。

デスクワークを常とする方や、1日中、自宅で仕事をしているテレワーク従事者は特に、運動量が低下しがちですので、スポーツジムなどで積極的に体を動かすことをおすすめします。

^{※1参照 厚生労働省｜健康日本２１（身体活動・運動 ） > 身体活動・運動}

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おすすめのジム8選

特徴が異なる8つのスポーツジムをピックアップしました。
比較検討時に参考にしてください。

^{※2022年12月RIZAP調べです。情報は変更になる場合があります。予めご了承ください。}

24時間ジム

chocoZAP（ちょこざっぷ）

RIZAPがつくったコンビニジムです。
24時間365日、無人で運営しており、全国に店舗を急拡大しています。
各種トレーニングマシンだけでなく、セルフエステやセルフ脱毛などのサービスがあります。
入会者には「ちょこざっぷ専用キット」として体組成系とヘルスウォッチをお届けします。またアプリが充実しており、マシンの正しい使い方や、家でもできる運動などの動画コンテンツを閲覧できるため、運動初心者やトレーニング経験のない方が利用しやすい点が特徴です。

• 特典内容：レギュラー会員として契約すると、従業員が下記の特典が適用されます。
• chocoZAP 入会金・事務手数料　5,000円（税込）→０円
• 店舗数：105店舗（2022年9月末時点）
• 特徴：体組成計やヘルスウォッチとアプリ連携により、体や運動の状況が可視化でき、モチベーションアップにつながります。またメールやアプリを介して会員向けのコミュニケーションが手厚いため、利用促進が見込める点や、健康リテラシーの向上につながる点が特徴です。

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エニタイムフィットネス

• 特典内容：利用者の月額が割引になる
• 店舗数：国内1000店舗以上
• 特徴：24時間営業なので、好きな時間にトレーニングができる点が特徴です。ただし、法人会員に対応していない店舗もあるようなので、契約前に確認が必要です。
• 参考URL：https://www.anytimefitness.co.jp/faq/a43/

^{※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。}

パーソナルトレーニングジム

RIZAP（ライザップ）

企業（団体）とRIZAPとで法人契約を行い、加入者（従業員や組合員）がパーソナルトレーニングジム「RIZAP」をはじめとする関連ブランドをオトクに利用できるようになるサービスです。

従業員ご本人だけでなくご家族もご利用いただけるため、健康維持・増進やプライベートの充実、ビジネススキルアップにつながります。

特典内容：レギュラー会員として契約すると、従業員が下記の特典が適用されます。

• 入会金・事務手数料 55,000円（税込）→０円
• 2週間トライアルコース（全4回）が利用可能
  54,780円（税込）
  ※他のチャネルではご案内していない特別なコースです。入会金不要。
• RIZAP 5ブランドの本コース（16回以上）料金20%オフ
  例）「マンツーマントレーニングコース」（全16回）を一括でお支払の場合
  通常価格 327,800円(税込)→【20％OFF】262,240円(税込)
• RIZAPコレクション専用サイトの商品が特別価格に
  RIZAPのサプリメントやトレーニンググッズを購入できるライザップ公式通販「RIZAPコレクション」の法人会員の従業員向け専用サイトです。
  人気の商品を特別価格でご購入いただけます。
• 店舗数：119店舗（2022年9月末現在）
• 特徴：「結果にコミットする。®」をコンセプトに、パーソナルトレーニングジムを全国展開しています。またスポーツジム以外にも、英会話ジム、ゴルフジム、コンビニジムなど多彩な店舗事業を運営しています。また法人プログラムも充実しており、健康セミナー（オンライン/対面）や、特定保健指導プログラム、3ヶ月集中型で生活習慣を改善する「結果にコミット®コース」など多彩なプログラムがあり、健康経営をサポートできる点が特徴です。

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24/7Workout

プランは「法人割引プラン」と「従業員割引プラン」の2つがあります。
導入にあたり、法人割引プランの場合のみ金額が発生します。
従業員割引プランの場合には金額は発生しません。

特典内容

• オンラインフィットネス （従業員割引プランの場合）
  ・スタータープラン：通常価格 月額4,378円(税込)→月額3,278円(税込)
  ・ベーシックプラン：通常価格 月額5,478円(税込)→月額4,378円(税込)
  ・プレミアムプラン：通常価格 月額7,678円(税込)→月額5,478円(税込)
  ※6ヶ月の長期契約にて割引適用となります

• 入会金無料（法人割引プランの場合）
• 2ヶ月コース入会金 41,800円→0円（1回75分全16回 / コース料金 215,600円）
• 3ヶ月コース入会金20,900円→0円（1回75分全24回 / コース料金 323,400円）
• 店舗数：69店舗（2022 年6月時点）
• 特徴：パーソナルトレーニングとオンラインフィットネス、タイプの異なるサービスを展開している。
• 参考URL：https://247-workout.jp/corporate/

^{※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。}

総合型スポーツジム

コナミスポーツ

コナミスポーツとの法人契約によって、従業員やご家族がお得に施設を利用できます。

• 特典内容：コナミスポーツクラブを法人価格で利用できます。月会費や1回毎のお支払いの都度利用もできます。
  ※所属の法人・団体により選べる料金プラン、諸条件が異なります。予めご確認ください。
• 「月会費プラン」と「都度利用プラン」の2つの利用方法があります。
• 月会費プラン：継続的にフィットネスを楽しみたい方向け / 月4回、月8回、回数無制限、などのパターン別の料金体系で、利用施設によって利用者が支払う金額が異なります。
• 都度利用プラン：初めての方や定期的に通えない方向け / 1回あたり880円～3,740円(税込)までさまざまな料金体系があります。
• 全国の提携スポーツ施設を利用できます。
• お近くにコナミスポーツクラブがない方も、全国の提携のスポーツ施設を利用することができます。
  ※営業時間・設備等は提携施設にお問い合わせください。
  ※所属の法人・団体により諸条件が異なります。
  ※提携施設は都度利用プランにて利用できます。
• 店舗数：国内直営153店舗（2022年9月現在）
• 特徴：トレーニングマシンだけでなく、ヨガやダンスなどのスタジオプログラムや、子ども向けのプログラム、プールやSPAなどを備えた施設もあり、さまざまなニーズを満たせる点が特徴です。
• 参考URL：https://www.konami.com/sportsclub/corp/

^{※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。}

スポーツクラブ メガロス

• メガロスとの法人契約によって、社員本人だけでなく、家族2親等まで特典利用ができます。
• 特典内容：チケット制都度利用と、会員証制都度利用、会員証制の3つのプランがあります。
• 「チケット制都度利用」利用回数：100回～ / 利用人数：無制限
  納品チケットを、利用ごとに店舗へ持参するシステムです。
• 「会員証制都度利用」利用回数：100回～ / 利用人数：無制限
  社員ごとに店舗で会員証を発行し、利用ごとに持参するシステムです。
• 「会員証制※」利用回数：無制限 / 利用人数：3名～
  ※都心店やメガロス24店、女性専用店舗も利用可能
• 利用可能店舗：28（東京、神奈川、千葉、大阪 / 2022年5月現在）
• 特徴：総合スポーツジムのため、トレーニングマシンやスタジオプログラムや、子ども向けのプログラム、ゴルフやテニス、プールなどさまざまなニーズを満たせる点が特徴です。また女性専用トレーニングエリアや暗闇系プログラムに対応できるスタジオがある店舗などもあり、店舗ごとに特徴がある。
• 参考URL：https://www.megalos.co.jp/contents/houjin/

^{※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。}

ゴールドジム

• 特典内容：特典価格で利用できるようになります。
• 利用時は「チケット方式」と「会員証方式」の2種類の方法を選択できます。

法人チケット料金表　入会金及び会費

マスター（全店)
※全店利用可。フランチャイズ店、Premium店は利用できません。
※全て税込です。
1,000枚（1,000回）～5,000枚（5,000回）の料金体系があります。

• 1,000枚（1,000回）の場合、契約料金として2,750,000円と入会金2,200,000円がかかり、最低利用料 550円となります。
• 5,000枚（5,000回）の場合、契約料金として13,750,000円と入会金11,000,000円がかかり、最低利用料550円となります。

レギュラー（単店)
※チケット契約店のみ利用できます。
※全て税込です。
1,000枚（1,000回）～5,000枚（5,000回）の料金体系があります。

• 1,000枚（1,000回）の場合、契約料金として2,530,000円と入会金1,980,000円がかかり、最低利用料 550円となります。
• 5,000枚（5,000回）の場合、契約料金として12,650,000円と入会金9,900,000円がかかり、最低利用料550円となります。
• 特徴：ウェルカムメール配信サービスがあるため、定期的な利用促進が見込める点が特徴です。ゴールドジムでのトレーニングが１週間以上空いた時に、励ましのメールが無料で送信されるサービスです。
  また国内のみならず、海外出張や海外赴任の際にも海外拠点を利用することができるため、グローバル展開している企業には福利厚生として喜ばれるでしょう。
• 参考URL：https://goldsgym-m.jp/houjin/

^{※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。}

ヨガ

LAVA

• 特典内容：月会費の割引

・企業（団体）は、登録料と年会費を支払うことで、加入者（従業員や組合員）の月会費が最大3,000円がお得になるというシステムです。（一般会員と法人会員との比較）

また利用回数や店舗の限定の有無によって３つのプランがあるようです。

・マンスリーメンバー・4：登録店舗限定・月4回まで利用可能

・マンスリーメンバー・ライト：2店舗利用可能・通い放題

・マンスリーメンバー・フリー：全店舗利用可能・通い放題

• 店舗数：国内450店舗以上（2022年5月時点）
• 特徴「LAVA」は全国に450店舗以上を展開するホットヨガスタジオです。
• 発汗しやすい環境の中で行うホットヨガは、体重や体型などの見た目のシェイプアップだけでなく、心身のリラックスや、集中力・意欲向上など、フィジカルとメンタル面のいずれの効果も期待できます。
• 参考URL：https://lava-intl.co.jp/biz/lesson-studio/

スポーツジムの法人会員制度、選び方のポイント

スポーツジムの法人会員制度にもさまざまな種類があります。
せっかく導入するならば、従業員に喜んでもらえて、たくさん利用してもらえる制度が望ましいものです。

ここでは法人会員の選定に当たって、自社に最もフィットした法人会員制度を選ぶためのポイントを押さえましょう。

従業員の健康への関心度を確認する

スポーツジムの法人会員を検討する際には、従業員の運動習慣や健康度合い、社内にニーズがあるかどうかなどを調べておくと良いでしょう。

従業員の運動習慣や健康度合いについては、生活習慣病やその予備軍の割合、BMIの分布、運動習慣者率の推移などで現状や傾向を把握します。手元にない場合は、健康保険組合と連携して情報を入手すると良いでしょう。

また社内にヒアリングをかける際は、アンケートフォームを作成し、健康習慣や改善意欲の有無やその尺度を問うと良いでしょう。
また、スポーツジムに通っているかどうか、あるいはその補助を会社が支給するなら利用するかどうか、通いたいスポーツジムはどれか？などの設問も有効でしょう。

下記はヒアリング時の設問の一例です。

^{※ここでの「健康を気づかう行動」とは、下記のような内容を指します。
・毎日体重計に乗る
・週に2回運動する
・朝食を毎日食べる
・1日平均7~8時間睡眠をとる…など}

選択肢例

• 習慣的に行っている（6か月以上）
• 行っている
• していないが、近いうちに行動に移そうと思っている
• していない（必要性は理解しているが行動に移せない）
• していない（必要性を感じていない）

選択肢例

• 通ってみたい
• 通うかどうか分からないが、興味はある
• 通うつもりはない

設問1と設問2で回答をクロス集計したり、回答者のBMIなどとかけ合わせたクロス集計などをすると、より社内のニーズや課題を深掘りすることができるでしょう。

プランの詳細を確認する

スポーツジムには、サービス形態や店舗数、料金プランなどさまざまな種類があります。従業員ニーズと予算等で検討すると良いでしょう。

サービス形態

• パーソナルジム
  RIZAPのようなマンツーマンでトレーナーが対応するジムです。
  ダイエット目的や、筋肉をつけるなど、さまざまなニーズに応じたボディメイクを実現します。
• 総合スポーツジム
  プールやエアロビクスなどを行うスタジオ、トレーニングマシンルームなどさまざまな運動が行える施設です。
  コナミスポーツクラブやセントラルスポーツ、ルネサンスなどに代表されます。
• 24時間営業のトレーニングジム
  RIZAPがつくったコンビニジム「chocoZAP」（ちょこざっぷ）をはじめとする24時間いつでも利用できるトレーニングジムです。
  トレーナーのいない無人型のジムが多いスタイルです。気軽に利用できる点が特徴です。
• ヨガやピラティス
  LAVAなどに代表されるヨガ教室においても法人会員制度はあります。
  女性の多い企業や、リラックスや瞑想などのニーズが多い場合はスポーツジムより喜ばれるかもしれません。

店舗規模

従業員の居住地や、転勤の有無、出社スタイルなのかテレワークスタイルなのかなどによって、マッチする店舗が異なってきます。
例えば、ほとんどの従業員がテレワークの場合、市街地にある全国チェーンのスポーツジムよりも、居住地に店舗数の多いローカルチェーンのスポーツジムの方が利用しやすい場合もあります。

また、全国に事業所があり、従業員が各所に点在している場合は全国展開している店舗数の多いスポーツジムの方が喜ばれるでしょう。

またロケーションも重要です。
市街地の駅近エリアや、ロードサイド型など各社それぞれの出店傾向があります。従業員が通いやすいかどうか事前にチェックしましょう。

料金プラン

スポーツジムの法人会員の料金プランは、月額固定型、従量課金型、チケット型、福利厚生サービス利用型の4つに大別されます。

• 月額固定型（会員制）
  法人（団体）とスポーツジムとの2者で契約し、法人加入者（従業員や組合員）がスポーツジムを利用する際に、一定の月額をスポーツジムに支払って利用できるスキームです。
  
  （例）通常1ヶ月1万円のところ、法人会員の特典で半額で利用できる／通常入会金5万円のところ、法人会員の特典で0円で利用できる・・・など。
  
  ・メリット：法人→スポーツジムへの月額が固定されているため予算計上しやすい点です。
  
  ・デメリット：利用者がいてもいなくても、法人→スポーツジムへの支払額は変わらない点です。したがって契約内でできる多くの方に、高頻度で通わなければもったいないこととなります。
• 従量課金型
  法人（団体）とスポーツジムとの2者で契約し、法人加入者（従業員や組合員）が利用者数や費用頻度に応じて、スポーツジムから法人（団体）に料金を請求するスキームです。
  
  ・メリット：利用者がいなければ料金が安くなる点です。
  
  ・デメリット：金額が固定されていないため、予算計上しづらい点です。
• チケット型
  法人（団体）とスポーツジムとの2者で契約し、法人（団体）がスポーツジムの利用チケットを一括購入しておき、法人加入者（従業員や組合員）に利用権限を付与するというスキームです。
  
  ・メリット：一括購入しておくことで、何度も予算計上する必要がない点です。
  
  ・デメリット：契約の期限内に利用しなければ、もったいないこととなります。
• 福利厚生サービス利用型
  法人（団体）と、福利厚生サービス企業との2者で契約し、法人加入者（従業員や組合員）は福利厚生サービスを特典的に利用できるというスキームです。福利厚生サービスとは、福利厚生倶楽部（リロクラブ）やベネフィット・ステーション（ベネフィット・ワン）などに代表されるさまざまな福利厚生サービスのパッケージ型のプログラムです。
  
  ・メリット：スポーツジムだけでなく、飲食店やレジャー施設など、さまざまな特典サービスを利用できる点です。・デメリット：利用できる特典サービスが多いため、埋もれてしまう（探しきれない）点です。特典的に利用できることを知らなかったり、忘れてしまうため、結局あまり使われないというケースも考えられます。特典があることを知らないままでいたり、定価で利用していた方が、特典利用できることを後から知るなどもったいないケースも考えられます。
  .

実際に店舗を利用してみる

社内に導入する際には、まずご担当者がスポーツジムの店舗を理解するために、なるべく実際に足を運んで確認することをお勧めします。
スポーツジムによっては見学や体験利用などを実施しているところもありますので、検討時にはお問い合せされると良いでしょう。

しかしなぜ、実際の店舗を利用するのが良いのでしょうか？

どういった施設か、どうやって利用できるか、どんな人が通っているのか、どんなマシーンがあるか、有人の施設であればそこで働いている人の印象など、行って確かめると理解が深まるためです。
中でも、「どんな人が通っているか」は重要です。
ジムによって客層が異なり、自社の従業員とあまりに乖離があると、契約しても通われなくなる可能性があります。ポイントは、トレーニングの初級者、中級者、上級者のどのあたりを対象としているのかの確認です。また男性が多いか女性が多いかなども重要です。

ご担当者ご自身で赴いて確認することで、社内に伝達する際にご自身の言葉での伝達が可能になり説得力が増します。

RIZAPの調査^（※4）では、勤務先が加盟している福利厚生サービスをあまり使っていない理由として最も回答率が高かった項目は「どんなサービスがあるのかよく知らないから」（43.1%)という結果があります。（N=585）

福利厚生サービスを導入したら社内広報を丁寧に、なるべく1回ではなく複数回行うことをお勧めします。またご担当者自身がサービスを理解し、熱量をもって社内に伝達することで、従業員の利用頻度向上やコミュニケーション促進が見込まれます。
^{※4参照 RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022}

利用促進のサポートがあるか

スポーツジムと法人契約し、社内に伝達しただけでは頻度が上がらないこともあります。
そうした際に、従業員に利用促進のサポート策があるかどうかもチェックしましょう。

健康セミナーで動機付けの支援

健康セミナーを定期開催するなどして、運動習慣の定着を呼び掛けたり、利用できるスポーツジムの施設案内を行うと効果的です。
スポーツジムとの法人契約を単体でとらえるのではなく、健康経営のプランの一環として捉え、複合的に従業員にアプローチすると、より効果が高まります。

RIZAPには19タイトルの健康セミナーや、「5minトレーニング」という短時間の運動を複数開催するプログラムがあります。こうしたサービスを効果的に組み合わせ、RIZAPトレーナーが熱量をもって伝えることで、従業員の運動や健康への動機付けが見込めます。

こうした動機付けや、健康情報にたびたび触れることで、健康無関心層の動機付け・行動変容にもつながっていきます。

健康リテラシー向上のためのコミュニケーション施策

利用者に向けて、健康情報や運動促進に関するコミュニケーションを行っているスポーツジムもあります。

運動は1回ではなく、週2回以上を理想として継続することが重要です。
そのためには、定期的に喚起させたり、実践する楽しさ、健康に関する豆知識などを利用者にコミュニケーションしてくれるスポーツジムが利用促進の観点では良いでしょう。

RIZAPの場合は、パーソナルトレーニングジムはその役割を担当トレーナーが担います。また、RIZAPがつくったコンビニジム「chocoZAP（ちょこざっぷ）」の場合、利用者にはメールやアプリなどでコミュニケーションを行っています。

初心者に向けたサポート

運動習慣がなかった方や、ジムに通うことが初めてという方にも、安全安心のサポート設計になっているかという点も法人会員契約をする際には重要ポイントになります。

例えば、初心者の場合、教えてくれる方がいない施設であれば、トレーニングマシンやダンベルなどの器具の使い方が分からない場合もあるでしょう。

総合スポーツジムや24時間の無人ジムなどは、トレーニングマシンが陳列してあり、空いていれば自由に好きなだけ使える施設が多いです。
そのため、使い方が分かる利用者には非常に良い施設です。
しかし、安全に正しいトレーニング方法が分からなければ、マシンの使い方が分からず、誤った使用法で怪我をしたり、効果が出にくい場合があります。せっかくトレーニングをしても効果が出なければ楽しさが実感できず、長続きしません。

法人契約の際には、正しい使い方や正しいフォーム、適正回数、負荷のかけ方、呼吸など、正しいトレーニング方法を利用者へのサポートが充実している施設を選ぶことをお勧めします。

RIZAPの場合は、安全安心のサービス設計です。
パーソナルトレーニングジム「RIZAP」ではマンツーマンでのサポートがあるため、運動や食事に関する正しい進め方をトレーナーが細かく指導します。

コンビニジム「chocoZAP」の場合は、24時間の無人ジムではありますが、chocoZAPアプリを介してサポートを受けることができます。

利用者専用コンテンツを閲覧できるため、初めて使うトレーニングマシンや脱毛マシンなどの美容機器についても、正しい使い方動画のご用意があり、見ながら運動実践することで初めての方にも安全安心にご利用いただくことができます。

スポーツジムの利用案内サポート

従業員の健康増進を目的にスポーツジムの法人会員を契約するのであれば、従業員（加入者）に利用してもらえるよう利用案内のツール提供などのサポートがあるかという点も重要ポイントです。

逆に、そうした制度がない場合、スポーツジムに通える制度が整ったのに、従業員が誰も利用しないということになります。

RIZAPの場合は、法人会員になると1社ごとに専用WEBページを作成してご案内します。従業員にそのURLをご案内いただくと特典概要をいつでも確認できるようになります。

スポーツジムの失敗しない選び方資料のダウンロードはこちら　

スポーツジムの法人会員を福利厚生に導入した事例

実際に福利厚生としてスポーツジムを導入した事例をご紹介します。

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ様は、体重や体脂肪が気になるスタッフの健康を考えたときに初心者の運動実践や、健康習慣をサポートできるような制度や仕組みに興味を持たれ、chocoZAP（RIZAP）の法人会員を導入されました。

従業員の皆様からは、必ずRIZAPやchocoZAPの店舗へ行かなければならないのか？などの懸念する声やジム通い初心者の中にはトレーニングマシンを使うどころか店舗に行くことにも抵抗がある様子が見られましたが、導入後は下記のようなお声が寄せられました。

• 週末の買い出しのついでにchocoZAPに寄れるので週1で通えるようになった
• 気軽に利用できるので、筋トレをするきっかけになった
• chocoZAPが会社の近くにあり、5分くらいの運動なら続けられたので、習慣化できた
• chocoZAPに週１回程度通うようになった
• 体組成計とヘルスウォッチをいただき、健康ポイントも付くので、体重や血圧を毎日測る習慣がついた
• もともと週１回の運動はしていたけど、週２～３回程度行うようになった。また、筋トレを行うことにより姿勢に気を付けるなどを意識するようになった
• 筋トレをする習慣が身についた

RIZAP法人会員の導入前後の変化や上記の懸念に対する対策、RIZAP法人会員についての詳しい説明は下記の資料で詳しくご覧いただけます。

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ様の詳しい事例はこちら　

まとめ

本記事ではスポーツジムの法人会員について解説しました。

スポーツジムとの法人契約により、従業員（組合員）の皆でスポーツジムに通えたら、健康増進や、人間関係の良化、従業員の満足度向上、ワークライフバランスの充実などさまざまなメリットが得られます。
自社にとって、どういったスポーツジムとの契約が最適かを見極め、最適な選択をしてください。

RIZAPの法人会員制度はRIZAPをはじめ、RIZAP ENGLISHやRIZAP GOLF、chocoZAPなどのブランドにお得にお通いいただける制度です。
健康リテラシーや英語力やゴルフ力など、生産性や人財価値を上げるサービスが充実しています。導入企業様からは、エッジの効いた福利厚生として喜ばれています。