「法人会員」とは、法人または団体で契約すると、その従業員や加入者が特典を利用できる会員制度のことです。法人会員でのスポーツジム利用は、福利厚生の充実や健康経営の推進の視点からも健康増進や運動習慣の定着を目的に導入されるケースが増えてきました。
そこで本記事では、スポーツジムの法人会員になるメリットや、検討時の選び方、スポーツジム各社の特徴を解説します。
下記資料では、chocoZAPが利用できるRIZAP法人会員の概要・メリット・対象ブランド・特典等をご案内しています。
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「法人会員」とは、法人または団体で契約すると、その従業員や加入者が特典を利用できる会員制度のことです。法人会員でのスポーツジム利用は、福利厚生の充実や健康経営の推進の視点からも健康増進や運動習慣の定着を目的に導入されるケースが増えてきました。
そこで本記事では、スポーツジムの法人会員になるメリットや、検討時の選び方、スポーツジム各社の特徴を解説します。
下記資料では、chocoZAPが利用できるRIZAP法人会員の概要・メリット・対象ブランド・特典等をご案内しています。
目次
「法人会員」とは、法人または団体で契約すると、その従業員や加入者が特典を利用できる会員制度のことです。
メジャーなものではスポーツジムや、JAFなどの車両ロードサービス、また航空会社、ホテル、旅行会社、ゴルフ場などさまざまなものがあります。
スポーツジムの場合は、企業や健康保険組合、労働組合などの団体で加盟し、従業員やその家族がスポーツジムをオトクに利用できる制度です。健康増進や運動習慣の定着を目的として導入されるケースが増えています。
社用車を使ったり、業務で自家用車を運転するシーンが多い企業であれば、車両ロードサービスに法人会員として加入するケースがあるでしょうし、従業員の出張が多い場合は、ホテルや航空会社、旅行会社の法人会員制度を利用するケースもあります。
chocoZAPが利用できるRIZAP法人会員サービス
chocoZAPをはじめとしたRIZAPブランドにお得に通える法人会員サービスの概要資料です。従業員の健康増進や運動不足対策に、多くの企業で福利厚生として選ばれています。
スポーツジムの法人会員になることは、企業にとって大きなメリットがあります。
具体的な例を挙げながらご紹介します。
健康管理に関する福利厚生の充実は従業員満足度の向上につながります。
RIZAPの調査（※4）によると、「人事制度・福利厚生サービスの項目について、必要だと思う項目」として51.1%が健康管理と回答しています。（N=2,000）
また、福利厚生の中でも「健康スポーツ」は利用頻度の高いカテゴリー第3位（回答率15.1％ N=1,164）となっています。
実際に、RIZAPの運動セミナーを導入し、従業員エンゲージメント向上に寄与したことが示唆される株式会社ベネッセホールディングスの事例もあります。
このように、運動機会を提供することは従業員満足度向上につながることが分かります。
RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート
健康管理ご担当者様367名に調査を行い、福利厚生サービスで従業員に求められていることやどのような健康施策を行っているのか確認することができる資料です。自社で福利厚生や健康施策を検討する際、ぜひ参考になさってください。
※4参照 RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022
魅力的な福利厚生によって、採用促進の効果が見込めます。求人票の福利厚生欄の充実は、入社動機を後押しするものとなるからです。
それだけではありません。
従業員が心身ともに健康に働き、人間関係が良く、業務効率や労働生産性の向上にまで効果が波及していけば、従業員にとって時間外労働の是正や有給休暇を取得しやすくなるなどのメリットが生まれます。
すなわち、働きやすい環境が整ってきたことを意味し、社内外からポジティブな評価を受けやすくなります。これにより、さらにより多くの就職希望者と接点をもつことができ、優秀な人材を獲得しやすくなります。
また同時に、離職率の低下も実現できます。
これは健康上の理由による退職者が減少するためです。
従業員の心身をケアできる体制が整っていれば、ヘルスリテラシーも上がり、プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムの低減につながります。
そうした状態を継続することで、健康に支障をきたすようなトラブルによって離職に至る前に、適切な対応ができます。
少子高齢化が進み、人材の確保が難しくなっている今の時代だからこそ、従業員を健康にできる魅力的な福利厚生で人材確保や離職率の低減に注力することが良いでしょう。
運動がもたらす効果の一つに、人間関係の良化があります。
これは、健康や運動といった、共通の出来事を行うことで、社内コミュニケーションの活性化が見込まれ、従業員がコミュニティ化するためです。
普段は業務で関わることのなかった従業員たちでも、共通の話題があれば自発的なコミュニケーションが見込まれ、互いに尊重し合いながら情報交換することで、心理的安全性も自然と高まるでしょう。
例えば、全従業員が近くのジムに通うとします。
通う店舗や利用する頻度、時間帯が異なっていたとしても、皆が共通でジム通いをしていたらどうでしょうか、想像してみてください。
「私はレッグプレスしかやったことがなくて、他のマシン使ってみたいんだけど、皆さんはどうしてますか？」
「僕はアブドミナルクランチをやってるよ。最初は3kgくらいからやってみるといいよ」
「トレッドミルは有酸素運動としておすすめ。好きな動画見ながら30分があっという間だよ」などトレーニングを軸とした自発的なコミュニケーションが広がることが期待できます。
このように従業員のコミュニティ化が見込まれることが運動の魅力の一つです。
新型コロナウイルス感染症予防の観点から、テレワークを導入したり、オフィスへの出勤回数を減らすなど新しい勤務スタイルが広まりました。
これは勤務スタイルの多様化や働きやすさにつながる一方で、コミュニケーション不足になるリスクもあり、孤立化にもつながります。
実際に、社内のコミュニケーションに課題があると感じている企業は７割（※2）、運動不足を実感している従業員は約8割（※3）もいるという結果があります。
スポーツジムの法人会員になることは、コミュニケーション課題の解決と、運動不足の解消、両方を叶える手段となるでしょう。
参照：
※2 HR総研「社内コミュニケーションによるアンケート」2021年３月
※3 RIZAP「テレワーク中の従業員の不調と対策アンケート」2021年６月
関連記事：社内コミュニケーションを活性化するアイデアと成功事例
運動を習慣化することはワークライフバランスの実現につながります。
それは仕事も私生活も充実するためです。
充実した仕事は、私生活における心のゆとりにつながります。また、私生活の充実は仕事のパフォーマンスを向上させることにつながります。こうして、仕事と私生活は相互に影響し合い、ともに良化されていくことで良循環を生み出すといわれています。
運動習慣が定着し、ワークライフバランスが実現することによって、企業にもたらされるメリットにはさまざまなものがあります。例えば下記のような項目です。
このようにさまざまなメリットがあります。
まさに、ワークライフバランス実現のためにも、従業員の運動の習慣化を図ると良いでしょう。
福利厚生は企業の節税対策に有効な手段と言われています。
それは福利厚生費は税法上、原則、損金算入が認められているからです。
つまり経費計上することで「損金」となり、収入から差し引かれて利益が減少します。その分、支払うべき税金が少なくなるという仕組みです。
（※一般的な福利厚生の解釈に基づく情報です。職種や業務内容等により異なる場合があります。詳細は税理士等にご確認ください。）
下記は、簡略化した損金算入の計算式になります。
売上－費用（損金算入額）＝利益
利益×法人税率＝納税額
ただし、従業員のスポーツジム利用費を福利厚生と制定する場合には該当しないケースもあるため条件を確認しましょう。
例えば個人事業主、家族経営、実際の利用者が少ない場合などです。
参照：福利厚生でジムに通いたい場合の経費に関する記事はこちら
運動することは健康状態の維持向上、つまり健康増進につながります。
運動によって、生活習慣病をはじめとするさまざまな疾病リスク低減や、メンタルヘルス、QOL（生活の質）においても好影響があります。
厚生労働省（※1）によると、身体活動量(「身体活動の強さ」×「行った時間」の合計)の増加に従って、生活習慣病の予防効果が高まると言われています。
また、運動によって、転倒や怪我の予防、肩こりや腰痛の予防・解消につながります。
「運動」というとハードなランニングや、重いダンベルを持ち上げるなど筋肉ムキムキの姿をイメージするする人も多いでしょうが、筋トレの効果はさまざまです。
適度なトレーニングや適切な筋肉をつけることによって、日常的な立位や座位が改善でき、それが肩こりや腰痛の予防・解消につながることがあります。
またストレッチで関節の可動域を広げたり、体幹やインナーマッスルを鍛えることにより、転倒や怪我の予防につながるなど、さまざまなメリットがあります。
また、運動によってプレゼンティーイズムの解消も期待できます。
プレゼンティーイズムとは健康問題が理由で生産性が低下している状態です。肩こりや腰痛、いろいろなストレスが溜まってイライラしている状態などのメンタル面の不調もこれに該当します。
軽度の不調であっても、不調の状態のまま仕事を続けることで症状を悪化させてしまうこともあり、長期化するリスクもはらんでいます。従業員が十分なパフォーマンスを出せない状態が続くことで、業務効率は落ちます。それがやがて、あらゆる面で損失となって表れてきます。
運動によって、そうしたプレゼンティーイズムによるリスクが解消され、ひいては企業全体での生産性向上につながります。
デスクワークを常とする方や、1日中、自宅で仕事をしているテレワーク従事者は特に、運動量が低下しがちですので、スポーツジムなどで積極的に体を動かすことをおすすめします。
※1参照 厚生労働省｜健康日本２１（身体活動・運動 ） > 身体活動・運動
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特徴が異なる8つのスポーツジムをピックアップしました。
比較検討時に参考にしてください。
※2022年12月RIZAP調べです。情報は変更になる場合があります。予めご了承ください。
chocoZAPはRIZAPが運営する24時間365日、無人で運営しており、全国に店舗を急拡大しているコンビニジムです。各種トレーニングマシンだけでなく、セルフエステやセルフ脱毛などのサービスがあります。
入会者には「ちょこざっぷ専用キット」として体組成系とヘルスウォッチをお届けしています。またアプリが充実しており、マシンの正しい使い方や、家でもできる運動などの動画コンテンツを閲覧できるため、運動初心者やトレーニング経験のない方が利用しやすい点が特徴です。
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RIZAP法人会員は、ライザップ企業（団体）とRIZAPとで法人契約を行い、加入者（従業員や組合員）がパーソナルトレーニングジム「RIZAP」をはじめとする関連ブランドをオトクに利用できるようになるサービスです。「結果にコミットする。®」をコンセプトに、パーソナルトレーニングジムを全国展開しています。またスポーツジム以外にも、英会話ジム、ゴルフジム、コンビニジムなど多彩な店舗事業を運営しています。
従業員ご本人だけでなくご家族もご利用いただけるため、健康維持・増進やプライベートの充実、ビジネススキルアップにつながります。
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引用元：anytimefitness
エニタイムフィットネスは株式会社Fast Fitness Japanが運営する24時間営業のスポーツジムで、好きな時間にトレーニングができる点が特徴です。店舗数は世界No.1で世界30の国と地域にひろがっており、47都道府県すべてに店舗があります。国内はもちろん、世界中の全店舗を利用可能です。ただし、法人会員に対応していない店舗もあるようなので、契約前に確認が必要です。
参照元：anytimefitness
※2022年12月時点の情報です。RIZAP調べ。内容は変更の可能性があります。
引用元：コナミスポーツクラブ
コナミスポーツクラブ株式会社が運営するコナミスポーツクラブの法人契約では、従業員やその家族が全国の提携している施設をお得な料金で利用できます。法人プランは、継続的に利用する人向けの「月会費プラン」と定期的に通えない人向けの「都度利用プラン」どちらかのプランを選択可能です。
参照元：コナミスポーツクラブ
野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社が運営するスポーツクラブメガロスは、東京近郊を中心に一部東海・関西に店舗があり、法人向けサービスも行っています。
引用元：GOLD’S GYM
ゴールドジム（Gold’s Gym）は、アメリカを中心に世界中で展開されているトレーニングジムで、法人向けサービスも行っています。マスター（全店）とレギュラー（単店）により料金体系が異なるため、個別にお問い合わせください。
参照元：GOLD’S GYM 法人会員
引用元：24/7Workout
24/7Workoutは株式会社トゥエンティーフォーセブンが運営するパーソナルジムです。パーソナルトレーニングとオンラインフィットネス、タイプの異なるサービスを展開しています。プランは「法人割引プラン」と「従業員割引プラン」の2つがあります。
引用元：LAVA 法人向けサービス
LAVAは株式会社LAVA Internationalが運営するホットヨガスタジオです。発汗しやすい環境の中で行うホットヨガは、体重や体型などの見た目のシェイプアップだけでなく、心身のリラックスや、集中力・意欲向上など、フィジカルとメンタル面のいずれの効果も期待できます。
参照元：LAVA 法人向けサービス
スポーツジムの法人会員制度にもさまざまな種類があります。
せっかく導入するならば、従業員に喜んでもらえて、たくさん利用してもらえる制度が望ましいものです。
ここでは法人会員の選定に当たって、自社に最もフィットした法人会員制度を選ぶためのポイントを押さえましょう。
スポーツジムの法人会員を検討する際には、従業員の運動習慣や健康度合い、社内にニーズがあるかどうかなどを調べておくと良いでしょう。
従業員の運動習慣や健康度合いについては、生活習慣病やその予備軍の割合、BMIの分布、運動習慣者率の推移などで現状や傾向を把握します。手元にない場合は、健康保険組合と連携して情報を入手すると良いでしょう。
また社内にヒアリングをかける際は、アンケートフォームを作成し、健康習慣や改善意欲の有無やその尺度を問うと良いでしょう。
また、スポーツジムに通っているかどうか、あるいはその補助を会社が支給するなら利用するかどうか、通いたいスポーツジムはどれか？などの設問も有効でしょう。
下記はヒアリング時の設問の一例です。
※ここでの「健康を気づかう行動」とは、下記のような内容を指します。
・毎日体重計に乗る
・週に2回運動する
・朝食を毎日食べる
・1日平均7~8時間睡眠をとる…など
選択肢例
選択肢例
設問1と設問2で回答をクロス集計したり、回答者のBMIなどとかけ合わせたクロス集計などをすると、より社内のニーズや課題を深掘りすることができるでしょう。
スポーツジムには、サービス形態や店舗数、料金プランなどさまざまな種類があります。従業員ニーズと予算等で検討すると良いでしょう。
従業員の居住地や、転勤の有無、出社スタイルなのかテレワークスタイルなのかなどによって、マッチする店舗が異なってきます。
例えば、ほとんどの従業員がテレワークの場合、市街地にある全国チェーンのスポーツジムよりも、居住地に店舗数の多いローカルチェーンのスポーツジムの方が利用しやすい場合もあります。
また、全国に事業所があり、従業員が各所に点在している場合は全国展開している店舗数の多いスポーツジムの方が喜ばれるでしょう。
またロケーションも重要です。
市街地の駅近エリアや、ロードサイド型など各社それぞれの出店傾向があります。従業員が通いやすいかどうか事前にチェックしましょう。
スポーツジムの法人会員の料金プランは、月額固定型、従量課金型、チケット型、福利厚生サービス利用型の4つに大別されます。
社内に導入する際には、まずご担当者がスポーツジムの店舗を理解するために、なるべく実際に足を運んで確認することをお勧めします。
スポーツジムによっては見学や体験利用などを実施しているところもありますので、検討時にはお問い合せされると良いでしょう。
しかしなぜ、実際の店舗を利用するのが良いのでしょうか？
どういった施設か、どうやって利用できるか、どんな人が通っているのか、どんなマシーンがあるか、有人の施設であればそこで働いている人の印象など、行って確かめると理解が深まるためです。
中でも、「どんな人が通っているか」は重要です。
ジムによって客層が異なり、自社の従業員とあまりに乖離があると、契約しても通われなくなる可能性があります。ポイントは、トレーニングの初級者、中級者、上級者のどのあたりを対象としているのかの確認です。また男性が多いか女性が多いかなども重要です。
ご担当者ご自身で赴いて確認することで、社内に伝達する際にご自身の言葉での伝達が可能になり説得力が増します。
RIZAPの調査（※4）では、勤務先が加盟している福利厚生サービスをあまり使っていない理由として最も回答率が高かった項目は「どんなサービスがあるのかよく知らないから」（43.1%)という結果があります。（N=585）
福利厚生サービスを導入したら社内広報を丁寧に、なるべく1回ではなく複数回行うことをお勧めします。またご担当者自身がサービスを理解し、熱量をもって社内に伝達することで、従業員の利用頻度向上やコミュニケーション促進が見込まれます。
※4参照 RIZAP福利厚生とヘルスケア調査レポート2022
スポーツジムと法人契約し、社内に伝達しただけでは頻度が上がらないこともあります。
そうした際に、従業員に利用促進のサポート策があるかどうかもチェックしましょう。
健康セミナーを定期開催するなどして、運動習慣の定着を呼び掛けたり、利用できるスポーツジムの施設案内を行うと効果的です。
スポーツジムとの法人契約を単体でとらえるのではなく、健康経営のプランの一環として捉え、複合的に従業員にアプローチすると、より効果が高まります。
RIZAPには19タイトルの健康セミナーや、「5minトレーニング」という短時間の運動を複数開催するプログラムがあります。こうしたサービスを効果的に組み合わせ、RIZAPトレーナーが熱量をもって伝えることで、従業員の運動や健康への動機付けが見込めます。
こうした動機付けや、健康情報にたびたび触れることで、健康無関心層の動機付け・行動変容にもつながっていきます。
利用者に向けて、健康情報や運動促進に関するコミュニケーションを行っているスポーツジムもあります。
運動は1回ではなく、週2回以上を理想として継続することが重要です。
そのためには、定期的に喚起させたり、実践する楽しさ、健康に関する豆知識などを利用者にコミュニケーションしてくれるスポーツジムが利用促進の観点では良いでしょう。
RIZAPの場合は、パーソナルトレーニングジムはその役割を担当トレーナーが担います。また、RIZAPがつくったコンビニジム「chocoZAP（ちょこざっぷ）」の場合、利用者にはメールやアプリなどでコミュニケーションを行っています。
運動習慣がなかった方や、ジムに通うことが初めてという方にも、安全安心のサポート設計になっているかという点も法人会員契約をする際には重要ポイントになります。
例えば、初心者の場合、教えてくれる方がいない施設であれば、トレーニングマシンやダンベルなどの器具の使い方が分からない場合もあるでしょう。
総合スポーツジムや24時間の無人ジムなどは、トレーニングマシンが陳列してあり、空いていれば自由に好きなだけ使える施設が多いです。
そのため、使い方が分かる利用者には非常に良い施設です。
しかし、安全に正しいトレーニング方法が分からなければ、マシンの使い方が分からず、誤った使用法で怪我をしたり、効果が出にくい場合があります。せっかくトレーニングをしても効果が出なければ楽しさが実感できず、長続きしません。
法人契約の際には、正しい使い方や正しいフォーム、適正回数、負荷のかけ方、呼吸など、正しいトレーニング方法を利用者へのサポートが充実している施設を選ぶことをお勧めします。
RIZAPの場合は、安全安心のサービス設計です。
パーソナルトレーニングジム「RIZAP」ではマンツーマンでのサポートがあるため、運動や食事に関する正しい進め方をトレーナーが細かく指導します。
コンビニジム「chocoZAP」の場合は、24時間の無人ジムではありますが、chocoZAPアプリを介してサポートを受けることができます。
利用者専用コンテンツを閲覧できるため、初めて使うトレーニングマシンや脱毛マシンなどの美容機器についても、正しい使い方動画のご用意があり、見ながら運動実践することで初めての方にも安全安心にご利用いただくことができます。
従業員の健康増進を目的にスポーツジムの法人会員を契約するのであれば、従業員（加入者）に利用してもらえるよう利用案内のツール提供などのサポートがあるかという点も重要ポイントです。
逆に、そうした制度がない場合、スポーツジムに通える制度が整ったのに、従業員が誰も利用しないということになります。
RIZAPの場合は、法人会員になると1社ごとに専用WEBページを作成してご案内します。従業員にそのURLをご案内いただくと特典概要をいつでも確認できるようになります。
実際に福利厚生としてスポーツジムを導入した事例をご紹介します。
社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ様は、体重や体脂肪が気になるスタッフの健康を考えたときに初心者の運動実践や、健康習慣をサポートできるような制度や仕組みに興味を持たれ、chocoZAP（RIZAP）の法人会員を導入されました。
従業員の皆様からは、必ずRIZAPやchocoZAPの店舗へ行かなければならないのか？などの懸念する声やジム通い初心者の中にはトレーニングマシンを使うどころか店舗に行くことにも抵抗がある様子が見られましたが、導入後は下記のようなお声が寄せられました。
RIZAP法人会員の導入前後の変化や上記の懸念に対する対策、RIZAP法人会員についての詳しい説明は下記の資料で詳しくご覧いただけます。
社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ様の詳しい事例資料のダウンロードはこちら
本記事ではスポーツジムの法人会員について解説しました。
スポーツジムとの法人契約により、従業員（組合員）の皆でスポーツジムに通えたら、健康増進や、人間関係の良化、従業員の満足度向上、ワークライフバランスの充実などさまざまなメリットが得られます。
自社にとって、どういったスポーツジムとの契約が最適かを見極め、最適な選択をしてください。
RIZAPの法人会員制度はRIZAPをはじめ、RIZAP ENGLISHやRIZAP GOLF、chocoZAPなどのブランドにお得にお通いいただける制度です。
健康リテラシーや英語力やゴルフ力など、生産性や人財価値を上げるサービスが充実しています。導入企業様からは、エッジの効いた福利厚生として喜ばれています。
※お客様の個人情報は、各種サービス・商品のお届けと関連するアフターサービス、当社及び当社グループ 会社からの各種サービス・商品のご案内等に使用させていただきます。
