【企業向け】食事セミナー比較｜健康増進につながる取り組み例

従業員向け 食事セミナーとは

従業員全体の健康リスクに対しての施策（ポピュレーションアプローチ）として、多くの企業が健康セミナーを導入しています。特に多くの健康課題を改善するために食生活の改善、健康増進、生活習慣病の予防を目的として、食事に関するセミナーが企業で実施されています。

主なセミナー内容としては自らの食生活を振り返り、健康的な食生活を送るための食事・栄養バランスなど基礎知識を学びます。食生活においては、このように正しい知識を身に付けることがとても大事になります。

近年、インターネットやTVで様々なダイエットの知識などが拡散されており、その中には誤った情報も多くあるため、生活者は情報が正しいかどうか見極めることが必要です。

食生活の乱れは全ての世代に可能性があり、年を重ねていくほど身についた生活習慣を変えることが困難になります。そのため、若い時期から健康的な食生活を身に付けることは非常に重要になります。

食事セミナーの種類一覧・学べる内容（テーマ）について

 食事に関するセミナーで学べる内容にはさまざまなものがあります。
どのような内容が自社に最適か、対象者の課題やその対策を検討し、最もマッチするものを選ぶと良いでしょう。食事セミナーでよくある内容（テーマ）例を下記にご紹介します。

1. 運動実践付き食事・栄養バランス改善セミナー

食事・栄養バランスを整える方法を学ぶセミナーは、数ある食事セミナーの中でも一番メジャーな内容です。１日に「何を」「どれだけ」食べたらよいかを知ることで、個々人に最適なバランスや量を認識することができます。

バランスを整える方法としてセミナーで伝えられる内容は各社ごとに特色があります。食事は食事、運動は運動の専門家がそれぞれセミナーをする構成となっている健康セミナーは多数ありますが、RIZAPでは運動実践付きの食事セミナーが「健康への導入」として大変人気となっています。

普段の食生活の振り返りや、誤った食生活が引き起こす健康リスクのおさらいに始まり、健康になるための、すぐに実践できる食事方法が学べる内容です。食事の摂り方、気を付けるポイント、たんぱく質の考え方、時間帯、コンビニでおすすめの商品など、幅広く健康的な食生活の知識をお伝えします。

こんな従業員におすすめ		• 生活習慣病の予防・改善をしたい方 • 現在検査数値に問題がないがこれからも健康に過ごしたい方 • 健康診断の数値に心配な点があった方 • 食事バランスの整え方が知りたい方 • 今まで食事にあまり気を配ったことがない方 • 目指したい目標を達成するための生活習慣見直しの手立てとして • 全従業員の食事・栄養バランス改善の一歩目として • 新入社員の社会全生活のベースとして
期待できる効果		• 食生活の偏りを改善できる • 翌年の健診データの改善の一歩となる • 体調の改善ができる • 目指すボディラインが達成できる • 従業員の生活習慣病を予防・改善となる • 運動が苦手な従業員の健康対策となる
開催 形式	対面	◎ ※従業員が参加しやすいように昼食時間等を利用するとよい
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

 

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2. 食事・栄養バランス改善セミナー【健診値改善編】

健康診断の結果をもとに、具体的な改善方法を学び、実行＆振り返りを行うセミナーです。健康診断の結果をうけて実施することで、知識の定着化だけでなく意識変容や行動変容につなげやすいセミナーです。
食事・栄養バランス改善を促すセミナーには自主的な参加が難しい従業員でも、健診結果を確認し改善するセミナーという切り口で参加のハードルを下げる効果も期待できます。

こんな従業員におすすめ		• 健診の結果が悪化傾向だが具体的な行動に一歩を踏み出せない方 • 食事改善に取り組むべきと理解しているがやる気がおきない方 • 健診をいかして健康管理に取り組みたい方 • 従業員が集まりやすい健康施策実現の一つとして • 従業員の健康課題を解決する手立てとして
期待できる効果		• 自身の健康課題にあった対策法がわかる • 健康的な生活習慣が身につく • 生活習慣病の予防・改善ができる • メタボ予防・減量のきっかけとなる • 健康に関する動機付け・意識付けができる • 健康無関心層の健康リテラシーの向上となる
開催 形式	対面	◎ ※コミュニケーションの活性化などにも効果が期待できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

 

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3. 時間栄養学セミナー

「時間栄養学」とは、食べるものや量（何を、どれだけ）に加えて、タイミング（いつ食べるか）を考慮した栄養学です。生活のリズムに応じた食事の時間や量、食べる順序、速さなど、食事と時間をキーとした栄養摂取の方法を学ぶ内容です。上手に取り入れることで健康な体作りにつながるだけでなく、減量や、太りにくい体作りにも効果的です。

過去にすでに食事・栄養バランスを整えるセミナーを開催していたり、別のテーマで食事セミナーを開催したい場合などにもおすすめです。

こんな従業員におすすめ		• 生活習慣病の改善をする必要がある方 • 「何を」「どれだけ」食べるかという方法がうまくいかない方 • 過去に食事・栄養改善セミナーを受けたことがある方 • 健康診断の数値に心配な点があった方 • 忙しくて時間がない中でも食生活の改善を試みたい方 • 目指したい目標を達成するための生活習慣見直しの手立てとして
期待できる効果		• 食生活の偏りを改善できる • 翌年の健診データの改善の一歩となる • 体調の改善ができる • 目指すボディラインが達成できる • 従業員の生活習慣病を予防・改善となる • 運動が苦手な従業員の健康対策となる
開催 形式	対面	◎ ※従業員が参加しやすいように昼食時間等を利用するとよい
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

4. コンビニ＆外食活用セミナー

コンビニやスーパー、外食を前提として、健康的な食生活を送るための食事管理方法を学ぶ内容です。
現代の働き世代は、コンビニやスーパーの商品で食事を摂るシーンは多いでしょう。
そこで、商品選びの際に気を付けたいポイントや、間食として取り入れるならどういう食材が適切かなどの考えを学び、その応用として、コンビニ商品だけでできる理想的なランチ例などをお伝えすることで、その日からすぐ取り入れられる食事知識となります。

こんな従業員におすすめ		• 食事はコンビニや外食中心の方 • 食事改善に難しさを感じている方 • 今の体を変えたい方 • 従業員が集まりやすい健康施策実現の手立てとして
期待できる効果		• コンビニや外食中心でも食生活の偏りを改善できる • 健康に関する動機付け・意識付けができる • 健康無関心層の健康リテラシーの向上となる • 参加者が集まりやすい健康施策が実現できる
開催 形式	対面	◎ ※昼食時に開催とすると無関心層でも参加に導きやすい
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

 

5. 目標達成のための食事術セミナー

真正面から食事改善といわれても目をそむけたくなってしまったり、食事改善をしてもなかなか続かなかったり、からだを変える道のりが遠く感じている方に向けてのセミナーです。

体の引き締めや運動しやすい体などの「なりたい体」や仕事のパフォーマンスアップなどの個人個人の目標設定を通じて「目標を達成するための」食事改善セミナーとして実施する内容です。「健康」や「数値改善」には無関心であったり、一般的な健康セミナーになかなか参加されない方への切り口としても有効です。

こんな従業員におすすめ		• 食事改善になかなか取り組めない方 • 今の体を変えたい方 • 健康に無関心な方 • 従業員が集まりやすい健康施策実現の手立てとして • 健康無関心層の施策に悩まれている担当者さま
期待できる効果		• 食事内容が改善できる • 正しい食事を継続することができる • 健康に関する動機付け・意識付けができる • 健康無関心層の健康リテラシーの向上となる • 参加者が集まりやすい健康施策が実現できる
開催 形式	対面	◎ ※コミュニケーションの活性化などにも効果が期待できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

 

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6. 睡眠改善セミナー

睡眠は全ての生活に影響します。睡眠を改善することは体調を改善するだけでなく仕事のパフォーマンスアップや生活習慣病の予防改善にもつながります。

睡眠の質を上げるという目的・切り口で生活改善セミナーを行うことで、食事・運動・生活習慣全般の見直しにつなげられるため健康無関心層に対して行うセミナーとしておすすめです。

こんな従業員におすすめ		• 睡眠の質が低下していると感じている方 • 寝つきが悪くてつらい方 • 仕事のパフォーマンスをもっと上げたい方 • 睡眠と体調・体型との関係を知りたい方 • 従業員が集まりやすい健康施策実現の手立てとして • 健康無関心層の施策に悩まれている担当者さま • 従業員の労働生産性に課題を感じているご担当者さま
期待できる効果		• 睡眠の質の改善ができる • 仕事のパフォーマンスアップができる • 生活習慣病の予防・改善となる • メンタル不調の予防・改善となる • 従業員の生産性が向上する • 参加者が集まりやすい健康施策が実現できる
開催 形式	対面	◎ ※無関心層の方でも対面参加に抵抗がないテーマとなっている
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

 

＼睡眠改善で食生活・生活習慣改善を強力サポート／

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7. シニア世代向けセミナー

日本では超高齢社会を迎えており、年々高齢者の割合が増加しています。一方、労働人口は減少しているので、企業は従業員が長く健康的に働けるように努める必要があります。メタボ対策だけでなく、身体機能の維持・向上を目的とした内容のセミナーも年々増えてきています。

労働災害を未然防止するためにも、シニア向けに食生活や運動不足改善のための健康セミナーを取り入れましょう。

こんな従業員におすすめ		• 体の不調を感じつつある50歳前後以降の方 • 従業員の年齢層が上がってきたと感じるマネジメント業務の方 • 従業員の労働災害を予防したい担当部署の方
期待できる効果		・食生活改善 ・運動不足解消 ・健康リテラシー向上 ・モチベーション向上 ・従業員の健康増進 ・労働災害の予防
開催 形式	対面	◎ ※交流機会の提供には対面でのセミナーが望ましい
	オンラインLIVE	◎ ※男性の管理職でも参加しやすい

 

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8. 女性サポートセミナー

近年、男女雇用機会均等法や女性活躍推進法などの影響もあり、女性の労働参加と活躍を推進する企業が増えてきています。一方、女性は妊娠・出産、月経関連の症状・疾病、更年期障害や貧血・冷え性など様々な女性特有の健康課題と向き合いながら働いています。

企業は女性が働きやすい職場環境を作るだけでなく、女性従業員に対して正しい食事や栄養の知識や、健康課題への対処の仕方などを伝えることを目的に健康セミナーを開催することが望ましいでしょう。

こんな従業員におすすめ		• 女性特有の体調不良に悩んでいる方 • 肌荒れや体型の変化に悩んでいる方 • 食生活を改善したい方 • 女性同士の交流を増やしたい方 • 部下に女性社員が多い部署の管理職の方
期待できる効果		• 健康増進の面から女性が働きやすい職場づくり • 女性従業員の生産性向上 • エンゲージメント向上 • 女性従業員の交流機会の提供
開催 形式	対面	◎ ※交流機会の提供には対面でのセミナーが望ましい
	オンラインLIVE	◎ ※男性の管理職でも参加しやすい

 

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9. 若手社員向けヘルスマネジメントセミナー

新しく社会人になった新入社員や若手社員は、新しい環境で生活をスタートする従業員が少なくありません。社会人として食生活をはじめとした健康管理をする大切さや、心身を整える必要性を理解することでメンタルヘルスの対策になるだけでなく、生産性の高い仕事をすることにつながります

こんな従業員におすすめ		• 新しい生活をスタートさせた新入社員 • 体調管理が後回しになりがちな若手社員 • 生産性の高いチームを目指すマネジメント業務の方 • 従業員のメンタルヘルス対策の担当部署の方
期待できる効果		• 食事、睡眠の改善 • 生活習慣を自力で整えるセルフマネジメント力の向上 • モチベーション向上 • 新しい環境で体調を崩しがちな若手、新入社員の健康管理
開催 形式	対面	◎ ※交流機会の提供には対面でのセミナーが望ましい
	オンラインLIVE	◎ ※全国に社員が点在していても参加しやすい

 

＼入社時からの健康管理が健康経営の要！／

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食事セミナーを導入・開催するステップ

自社の健康課題や働き方、従業員特性をしっかりと把握し、適したセミナーを導入することが効果を最大化するポイントになります。実際にセミナーを導入するためステップを詳しく解説していきます。

ステップ1. 健康課題を把握

自社の健康課題は日頃の従業員同士のコミュニケーションから「最近は夕食の時間が遅い人が増えたな」「リモートワークの影響で食事時間が変動しているな」など、何となく思いつくものがあると思います。

もちろんそういった従業員の生の声を聞くことはとても重要ですが、根拠に基づいて抽出した健康課題をしっかりと把握し、優先順位をつけて決定することが必要になります。

1-1. 健康課題抽出に活用できるデータを確認する

健康課題を抽出するための根拠あるデータソースとして、「定期健康診断」「ストレスチェック」の結果が活用できます。定量的に現状を把握することができ、経年変化や他社と比べた際の自社の立ち位置が確認できるので非常に有効なデータとなります。

近年ではコラボヘルスやデータヘルスといった保険者や産業医・保健師など産業スタッフと協力して行う健康増進も注目されており、企業だけで行う場合よりもより深く・的確に健康課題を抽出できるでしょう。

定期健康診断やストレスチェックはすでに顕在化したものですが、なぜその結果（＝健康課題）が抽出されているのか原因を突き止めることも同時に重要となります。

例えば、従業員アンケートや勤怠データが挙げられます。健康状態と職場要因と関連性がどの程度あるのか、実際のアンケート結果や勤退状況を照らし合わせて考えることで、より具体的な課題把握が可能となります。

全社共通の健康課題かどうか見極める必要はありますが、より因果関係や改善のヒントが得られる産業医や保健師との面談結果も重要な定性情報になります。

健康課題抽出に活用できるデータの例として以下が参考になるのでぜひご確認ください。

※令和2年健康経営度調査 調査票　Q27より抜粋

1-2. 自社の抱えている健康課題を確認する

健康課題の抽出によって、例として以下のような健康課題が挙げられます。

■定期健診や特定健診等からわかること
定期健診の受診率が低い、生活習慣病の治療中・未治療者が多い、再検査・精密検査の受診率が低い、肥満者率が高い、高血圧率が高い、糖尿病率が高い、やせ・肥満（BMI18～25以外）率が高い、脂質異常症率が高い　など

■問診や面談からわかること
運動習慣化比率が低い、喫煙率が高い、飲酒習慣比率が高い、不規則な生活、食生活の乱れ、運動習慣化比率が低い、喫煙率が高い、腰痛、肩こり、睡眠不足どうして食事の乱れや運動不足、体の痛み等に至ってしまうのかの理由　など

■就業状況やストレスチェック、従業員調査からわかること
ストレスレベル（ストレスの内容や心身のストレス反応など）、活気がない、従業員エンゲージメントが低い、心の病が多い、アブセンティーイズム、プレゼンティーイズム など

■職場環境データや労働時間データ等からわかること
従業員の高齢化、長時間労働、休日労働　など

ステップ2. 5W2Hでの企画

セミナーの企画において重要なポイントは「従業員目線で考え抜くこと」になります。もちろん健康管理の担当者として「こうなってほしい」という想いや狙いはあると思いますが、従業員が同じような想いを持っているかどうかは分かりません。

従業員が積極的にセミナーに参加し、行動変容を起こすことが最大の結果となりますので、どのように実施することが従業員に歓迎されるのかを常に考える必要があります。

<Why> 開催目的・課題

セミナーは実施が目的ではなく、健康課題の解決・解消に向けた意識向上、行動変容がゴールになります。実施前に今回のセミナーでの「解決したい健康課題は何か」をしっかりと決め、「誰にどうなって欲しいか」まで想定して企画するとより効果的な内容を実施できます。

<Who> 対象者

セミナーは基本的には全従業員を対象として実施する場合が多いです。

自社の従業員の特性（年齢や性別、生活習慣など）を把握し、どんな健康セミナーであれば興味関心を持ち参加してくれるのか、どんな内容であれば効果があるかを考える必要があります。

<What> セミナー内容

幅広い層に向けて実施する生活習慣の改善を目的としたセミナーや、従業員属性（シニア世代や女性など）に合わせた内容のセミナー、職場環境や健康課題（テレワーク、肩こり腰痛など）に合わせた内容のセミナーなど、健康セミナーの種類は様々あります。

開催目的や対象者を先に決めておくことでセミナーの内容は必然的に決まってくるので、しっかりと事前に考えておきましょう。そうはいっても担当者だけでは視野が狭くなったり、アイデアの幅も狭くなるので実施者（セミナー提供企業、産業医など）に相談することをオススメします。

<When>開催時期

セミナーは1年中開催することが可能ですが、従業員がなるべく参加しやすいタイミングで開催することが重要です。

各企業ごとに繁忙期が年や月の中であると思います。通常業務が忙しい時期に健康セミナーを開催しても、優先順位が低くなってしまい参加率が下がることになるので、なるべく業務の調整がしやすい時期に開催しましょう。また、健康意識が高まる定期健康診断の前後や、夏前や年末年始など、イベントや生活習慣に合わせて開催するのもオススメです。

【健康意識が高まるタイミング 】

健康意識についての調査レポート^※1から、従業員の健康意識が高まるタイミングとして以下が挙げられています。従業員の健康意識は常に一定ということはありません。従業員の健康意識の変化に合わせて開催することがポイントとなります。

※1 株式会社ジェイアール東海エージェンシー「ビジネスパーソン・ウォッチング調査vol.21」

• 体重が増加したとき
• 健康診断を受診する時期
• 健康をテーマにした情報に接した時
• 季節の変わり目
• これまでの衣服が着られなくなった時

【食生活が乱れやすい時期】

四季の中では、秋～冬にかけて、宴会であったり華やかな食事が多くなることから食生活が乱れる傾向にあります。また、旬の食材も太りやすいものが多かったりと、食事に気を付ける必要があります。そのほかに、夏バテであまり食事をとる気にならない場合など、食生活の乱れは様々あります。従業員が学んだことをすぐに食生活に取り入れることができるように、時期に合わせたテーマ・内容を選定しましょう。

<Where>開催場所（オンライン・オフライン）

従来の健康セミナーはオフラインの開催が主であり、セミナーに登壇する講師が企業に訪問して実施する形で開催されていました。

しかし現在では、働き方の多様化により、従来の全従業員がオフィス勤務しているケースは少なくなってきており、在宅勤務の割合が増加傾向にあります。

そのため、ZOOMなどのツールを利用したオンラインでの開催が増えてきています。RIZAPの健康セミナーを実施する企業の8割もオンラインでの実施となります。

ですが、中にはオフィス勤務と在宅勤務の従業員に対して一緒に行えるように、オフライン・オンラインをかけ合わせた実施をする場合もあります。

<How>実施形式

セミナーを単発で企画する場合もあれば、行動変容につなげるために複数回の開催を計画して企画するケースも見受けられます。健康意識の向上だけでなく、行動変容・習慣化が目的となる場合は3~4ヶ月に1度、セミナー内容を変えて定期的に開催することをおすすめします。定期的に開催する場合は、従業員の健康意識の変化・行動変容が測定しやすくなるため、セミナーの効果検証の精度が高まります。

また、セミナーには講座形式のものや実践形式（トレーニングを含む内容）のものがあります。講座形式は従業員の健康リテラシーの向上に大きく役立ちます。ですが、講座形式が続くと飽きに繋がるため、実践形式と交えながら実施できると良いでしょう。

<How much>コスト、効果検証、投資対効果

セミナーの価格はおおよそ約5万円～30万円になります。

全社員を対象とした場合に1人当たりのコストは小さくなるため、なるべく多くの従業員に参加奨励をすることが望ましいでしょう。そういった観点から考えると、セミナーの開催を依頼する場合、どこまでのサポートがあるのかを把握したうえで予算と相談するとよいでしょう。

例えば依頼が登壇のみの場合、開催準備～参加者の募集、効果検証を自社内で実施することになりますが、ノウハウがない場合は難しくなります。参加者が集まらなければ元も子もないですし、たとえ集まったとしても効果検証できなければその施策の評価ができなくなってしまいます。その場合、健康課題の解決にどれだけ結びついているかはもちろん把握出来ませんし、次回の健康施策の予算確保にも影響が出る可能性があります。

自社でのノウハウがない場合はまずは企画～集客～開催～効果検証を一貫して実施できるところに依頼することをオススメします。

ステップ3. 集客

企画がまとまれば次は集客のステップになります。集客は主に以下の流れで行います。

3-1. 告知媒体の選定 / 制作

告知をするために、どの社内媒体に掲載するかをまずは検討しましょう。社内ポータルなどに掲載する場合もあれば、会社の掲示板などにポスターで掲示する場合もあるでしょう。

もちろんメールなどコミュニケーションツールにての発信もあります。従業員が普段から目にする場所で告知を行うことで、セミナーの社内認知度を向上させましょう。

告知媒体を選定後は、セミナーの内容が伝わるようにメールやポスターの作成などを行います。この際、従業員が興味関心を惹く内容になっているか、参加のハードルが高いように見えていないかなどに注意し、従業員が参加したくなるように制作しましょう。

3-2. 告知

告知のタイミングとしては、就業時間内で健康セミナーを開催する場合は業務との調整が必ず必要になるため、最低でも開催の3週間~4週間前には告知を始めることが必要です。

また、セミナー運営事務局や健康施策担当者からの呼びかけだけでなく、マネジメント層に協力を依頼し、部下に参加奨励をしてもらうことが参加者アップに繋がります。メールなどによるの告知の場合、1回だけでは見逃してしまったり忘れてしまうこともあるので、複数回告知を行うと有効的です。

3-3. 参加リマインド

開催1日前や当日にリマインドを行いましょう。例え告知段階で参加の意思があったとしても、開催が近づくと忘れている従業員もいるので、リマインドを行うことで参加率の向上に繋がります。

開催時期や参加方法、準備物など参加に必要な情報を発信し、従業員が参加しやすいようにリマインドしましょう。

ステップ4. 開催

セミナー当日は従業員からURLから視聴できない、など問い合わせがきた場合に備えて対応できるように準備しましょう。セミナーを円滑に進め、参加型の内容がある場合は、他の参加者が参加しやすいように、担当者の方が率先して参加し、セミナーの盛り上げ役になると良いでしょう。

そして、開催後には効果検証を行いましょう。

ステップ5. 効果検証

開催前後で健康意識がどう変化したのか、行動変容はあったのかどうかを確認し、企画段階で決定した健康セミナー開催の目的が達成されているのかを検証しましょう。

効果検証には、開催前後に実施するアンケートや、定期健康診断など、健康課題の抽出に活用したデータも活用することができます。

定期健康診断では「運動習慣者比率」など生活習慣に関する項目もありますので、課題と照らし合わせて確認すると良いでしょう。

食事セミナーの効果を高めるポイント

食事セミナーの効果を最大化するために気をつけたいポイントとして、食事セミナーがただのインプットの場、従業員が受け身で聞いている状況になっていないかがあります。

いくら正しい健康的な食生活の知識を聞いたとしても、いざ実践に移すのは難しいことです。下記のようなポイントを意識して、従業員の行動変容を後押しするセミナーにしていきましょう。

健康リテラシーの向上

食生活の改善にあたり、まず必要なことは従業員が正しい食事知識や情報を得ること、学ぶことです。健康リテラシーは、ネットリテラシーと同様に重要視される時代です。情報発信には責任が伴うということを踏まえ、慎重に考えたうえで行うことが重要です。

特に食事に関する情報は多く発信されており、「○○ダイエット」「絶対にやせる△△」などといったテーマがメディアでも多く取り上げられています。

企業の人事担当者や健康管理の担当者の場合、たくさんの従業員に情報を届けるシーンもあるため、よく情報を吟味し、正しい情報を、タイミングや伝え方等、適切に伝えることが重要です。

「食事バランスガイド」などの活用

食事ガイドライン^※3とは、1日に「何を」、「どれだけ」食べたらよいかを考える際の参考にしていただけるよう、食事の望ましい組み合わせとおおよその量をイラストでわかりやすく示したものです。

こうした食事に関する情報を発信することで、従業員のリテラシー向上に繋がります。

※3 農林水産省　「食事バランスガイド」

近年ではデジタル化が進み、こうした情報を社内ポータルやメールで、定期的に情報発信することが気軽に可能になりました。また、簡単にレシピ・作り方が分かる動画コンテンツなども増えてきているため、そういったものを活用し、従業員が健康情報に触れる機会を作りましょう。

行動変容ステージに分けたアプローチ

健康施策でよくあることとして、一つの施策を従業員に対して同じ呼びかけ方をしている場合があります。
従業員全体での健康状態、興味関心の度合いは違うため、参加モチベーションを少しでも上げるためには、集団をいくつかに分け、呼びかけ方を工夫する必要があります。

行動変容ステージモデルは1980年代に禁煙の研究から導かれたモデルですが、運動・食事など健康に関する様々な行動について幅広く研究と実践が行われています。

行動変容ステージのそれぞれの特徴を把握することで、より効果的な働きかけが可能になります。自社の従業員がどのステージに多いのかを把握し、特徴に合わせた働きかけを行いましょう。

健康無関心層への配慮

特に健康無関心層は行動を変えることが難しいとされており、現状維持バイアスから古い健康習慣との決別ができない人が多くいます。

また、説得的に正論を言われるとつい反発してしまう習性がある人の割合が多いなど、アプローチをする上で気をつけなければなりません。

将来の健康リスクより、現在満足している健康習慣を重視する傾向があるため、健康になることを強制するのではなく、健康改善ではなく、楽しいイベントであることを強めて呼びかけるなど、工夫を行いましょう。

その他、健康イベントの参加により保険料の割引率が変わったり、参加インセンティブを付与することで、参加勧奨をすることも有効な選択肢の一つとなります。

セミナー機会を定期的・長期的に設定

セミナー等の効果を高めるには、企業（人事や総務、健康管理担当者）が従業員に対して健康情報に触れる機会をなるべく多く提供し、健康の維持増進を計ることが重要です。

「今は関係ない」「自分のことではない」と思ってしまうと、一度聞いた内容でも関心が薄れてしまい、あまり重要視できないことがあります。まさに、「対岸の火事」のことわざの通り、向こう岸の火事は自分に災いをもたらす心配のないという意味です。
健康リテラシーに関しても同様です。
健康な時に疾病や薬のことを聞いても、なかなか自分事としてとらえにくいものです。このことを踏まえ、長期的に複数回、テーマを変えて研修機会を設けることが重要です。
「昨年セミナーをやったから今年はもういいだろう」と考えるのではなく、テーマをや登壇者（話し手）を変えて年に数回研修機会を作るなど、健康情報に高頻度で触れる機会を作りましょう。
そうすることで着実に健康リテラシーは高まり、健康風土が醸成されていきます。

セミナーや健康増進のプログラムを検討し、定期的に実施していきましょう。

周囲の環境からのアプローチ

本人への直接的な介入のほかに、周囲の環境へのアプローチが重要になります。健康経営度調査において、食生活改善に向けた具体的な施策として以下が挙げられています。

食生活に関する情報の発信や、積極的に取り組めるように環境を整え促進する施策が多く実施されていました。

集団で取り組む環境を整える

部署単位でまとまって取り組むような仕組みにしたり、家族を巻き込んだ施策を行うことで、健康に無関心だとしても「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。

特に日本人には同調効果が強く働く傾向があるため、部署単位で参加し、競い合ったり協力して推進できる仕組みを用いて、優秀だった部署へインセンティブを与えるなどすることで効果がより見込めると考えられます。

社内に健康文化を醸成させることは非常に重要であり、いかに多くの人を巻き込めるかがひとつポイントとなります。

行動変容しやすい環境を整える

行動変容を促すには個人や集団での主体的な取り組みを支援する方向性とともに、その行動変容が可能となる環境整備が重要です。

例えば社員食堂がなく昼食を購入する場所が遠い勤務先の場合、お弁当のない従業員はインスタントラーメンを常備しておいたり、出勤時に昼食を買っておくなどの選択肢しか昼食を食べる環境が整っていない場合があります。社員食堂を設置するのは大掛かりで難しい場合でも、コンビニエンスストアの自動販売機を事業所内に設置したり、健康的なメニューのお弁当を宅配してもらう状況を作るなど環境を整えることを検討してみましょう。

他にも、従業員の運動を促すためにジムでの法人会員を検討したり、勤務時間中に上限回数を設けてジムや運動の時間を可能にするなど、「環境」「制度」として従業員の運動を後押しする工夫も大切です。

関連記事：行動変容とは？変化を促すアプローチと無関心層対策のポイント

社内に好影響もたらす人物を作る

情報インフラが整った現代の日本では、さまざまなところに健康情報があり、触れる機会は豊富にあります。しかし身近な人から、実体験と共に聞くことで、共感が生まれ、より「自分事」として捉えやすくなります。
社内であれば、同僚や上司など、普段から接している人が病気になって回復したり、太っていた人が痩せるなどした際に、「どうしたら治ったか？」「何をやったから痩せたのか？」などの話は興味深く、実体験と共に聞くと、「私もやってみよう」「私も気を付けよう」となるのです。
聞く側としても、実体験に勝るものはありません。
例え今が健康であっても、また太っていなくとも、身近な人に関する話になるだけで自分事化されます。これは親近感がわくためです。
このように、「健康アンバサダー」のような好影響をもたらす人が存在すると、じわじわと社内で健康リテラシーが高まっていきます。
例えばRIZAPウェルネスプログラムには、「結果にコミット®コース」というサービスがあります。3ヶ月間、RIZAPによる食事管理と運動サポートで生活習慣を変えていくもので、3ヶ月で平均6.1kg減※の実績があります。
じわじわと体が変わっていくことで周りから「どうやって痩せたの？」などの秘訣や生活習慣で変えたことなどが口コミで広がり、「私もやってみよう」という方が表れてくるケースがあります。そういったきっかけを社内に作ることも得策です。
※結果にコミットコース受講者集計 2020年9月～2021年5月 N=278

食事セミナーのさまざまな事例

セミナーへの参加者数9倍：ベネッセグループの事例

ベネッセグループは、比較的若い従業員が多く、病気の人が多いわけではありませんが、生活習慣病予備軍については気を付ける必要があり、生活習慣病の予防としてポピュレーションアプローチをいろいろ実施してきた過去がありました。

しかし、健康無関心層が集まらず毎回関心のあるメンバーしか集まらないなど健康施策に関して苦戦を強いられている現状を変えるため、RIZAPの健康セミナーの導入を実施しました。

参加申し込み人数は翌年に4倍、翌々年には９倍もの推移を遂げる結果となりました。

また、参加者の満足度が高かったため、社内で口コミが生まれ、自然と参加者数が回数を重ねるたびに増えていきました。

最終的には２年間で９倍の参加申込数の増加を達成し、かつ一時的なもので終わるのではなく、「健康風土の醸成」に成功しました。

ベネッセグループの詳しい事例資料はこちら　

平均体重6.2kg減：株式会社シマキュウ

株式会社シマキュウでは、約8割の従業員が健康数値に何らかの問題がある有所見者であり、メタボ、高血圧症、糖尿病などの生活習慣病を抱える従業員が多い状況でした。そのような状況のなか社長が率先して健康経営を推進しRIZAPウェルネスプログラムを3ヶ月間実施した結果、体重は平均6.2kg減・体脂肪率も平均4.3％減という効果が得られました。

株式会社シマキュウの詳しい事例資料はこちら　

社長が従業員一人ひとりと面談し、「健康を気遣った生活に変えて欲しい。大病せずいきいきと働いて欲しい」と想いを伝え、最終的には健康施策への参加率は100%になりました。

導入したRIZAPウェルネスプログラム「結果にコミット®コース」では、3ヶ月間RIZAPトレーナーが食事指導も含めて一人ひとりに合った生活習慣の定着をサポートいたしました。

 

食事セミナーの効果

多くの企業ではポピュレーションアプローチとして健康セミナーを開催しています。健康セミナーは導入ハードルが低く、健康増進以外にもコミュニケーションを活性化させ、人間関係を良好にさせたり、職場環境を改善したりと様々なメリットがあります。

食生活を改善することで、生活習慣病の予防以外に、下記のような様々な効果が期待できます。

朝昼晩 3食を規則的にとること、栄養バランスを考えて食事メニューを組むこと、夜食を控えること、このような小さな積み重ねが、将来長く健康で働けるかどうかを決めることになります。

健康経営推進の土台づくり

食生活の改善は、企業が健康経営を推進する土台作りとしても大きな役割を果たします。

健康経営とは、企業が従業員の健康に配慮し、将来的な利益を上げていくことを目的としたうえで、戦略的に健康管理を実践する手法であり、近年注目を集めています。

健康経営が企業にもたらすメリットは、採用強化や退職率の低減、職場環境の改善、従業員のエンゲージメント向上による生産性アップ、企業イメージの向上、人手不足の解消などが挙げられます。

従業員の健康に、日々の運動や食事の習慣、メンタルヘルスは仕事のパフォーマンスに与える影響が大きいため、まず改善すべき項目になります。

そのため、健康経営優良法人の認定要件にも「食生活の改善に向けた取り組み」として項目が定められています。

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生産性向上

食生活の乱れから健康状態が悪化し、生産性が低くなってしまうこと（プレゼンティーイズム）や、そもそも病欠してしまうこと（アブセンティーイズム）は仕事に大きな影響を及ぼします。

その予防として、「適切な食行動をとる」ことが推奨されており、健康的な食生活を行うことは健康状態を保持・増進し、仕事のパフォーマンスの向上につながるのです。

また、【健康状況を判断する際にどういった事項を重視するか】を調査した結果^※2から、病気がないことに次いで「美味しく飲食ができること」が挙がりました。

従業員にとって、食生活を改善することはワークライフバランスの向上にも寄与し、その結果仕事のモチベーションや生産性にも繋がるのではないでしょうか。

※2 厚生労働省委託「健康意識に関する調査」平成26年版

社内コミュニケーション活性化

健康や食事といった、共通のテーマや議題で社内研修やセミナーを開催することで、社内コミュニケーションの活性化にもつながります。
普段業務では関わることのなかった従業員が交流する機会となり、業務に関わらないテーマのため心理的安全性が確保された状態でコミュニケーションを取ることが可能になります。
昨今の事情で言えば、テレワークを導入する企業が増え、オフィスに出勤する機会は減っており、多くの食生活の乱れを感じていることが多いです。

参加型の食事セミナーを実施することは、企業・従業員の抱える課題の解決に効果的と考えられます。
参照：※1 HR総研「社内コミュニケーションによるアンケート」2021年３月

よくあるご質問　食事セミナーについて

Q1: 食事セミナーのベストな開催時期はいつですか？

A1: 食事セミナーは1年中開催することが可能ですが、従業員の健康意識は常に一定ということはありません。従業員の健康意識の変化に合わせて開催することがポイントとなります。従業員が学んだことをすぐに食生活に取り入れることができるように、時期に合わせたテーマ・内容を選定しましょう。

例として、下記のようなタイミングで従業員の健康意識が高まりやすいといわれています。

• 体重が増加したとき
• 健康診断を受診する時期
• 健康をテーマにした情報に接した時
• 季節の変わり目
• これまでの衣服が着られなくなった時

Q2: どうすれば多くの従業員に参加してもらえますか？

A2: 講義の内容も従業員が積極的に参加できるようなスタイルで行ったり、クイズ形式で学べるようにするなど工夫して、従業員に興味関心を持ってもらう必要があります。

また、どの企業でも健康に関心がない人たちを動かすことはとても難しく、多くの健康施策担当者が頭を抱えています。集客の前にどの行動変容ステージの従業員が多いのかを事前に確認することで効果的な働きかけが可能になります。

参照：行動変容ステージごとの効果的なアプローチ

Q3: 対面とオンラインではどちらでの開催がよいでしょうか？

A3: 従来はセミナーというと会議室などに椅子を並べて対面形式で開催することが主流でしたが、新型コロナウイルスの影響で、昨今ではオンラインで開催するセミナーも増えてきています。

また、オンラインの中でも、同じ時間を共有する「LIVE型」と、アーカイブ動画や、ログインして好きなタイトルを選んで視聴するなどの「オンデマンド型」があります。

「対面」と「オンライン」、オンラインの中での「LIVE」「オンデマンド」、それぞれの形式によってメリット・デメリットがありますので、特性をふまえて最適なものを選ぶと良いでしょう。

参照：セミナーの「対面」「オンライン」によるメリット・デメリット