行動変容とは?効果的なアプローチ例と無関心層対策のポイント

健康経営の推進にあたり、健康無関心層の対策に頭を抱えているご担当者も多いのではないでしょうか。
健康施策を効果的に実施するには、行動変容ステージを理解する必要があります。
「無関心期」「関心期」「準備期」「実行期」「維持期」の5つのステージに分かれており、アプローチ方法はステージにより変わります。

今回はそれぞれのステージの特徴やステージに合わせたアプローチ方法のご紹介から、特に健康無関心層に対する効果的な働きかけを解説します。
またRIZAPならではの行動変容を促すアプローチや事例も最後にご紹介いたします。

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目次

行動変容とは

行動変容とは、健康保持・増進のために行動や生活習慣、ライフスタイルを望ましいものに改善することを指します。

健康状態や健康意識によって無関心期、関心期、準備期、実行期、維持期の5つのステージに分けられています。

これを行動変容ステージモデルといい、1980年代に禁煙の研究から導かれたモデルですが、運動・食事など健康に関する様々な行動について幅広く研究と実践が行われています。それぞれのステージの概要は以下の通りです。

行動変容ステージモデル

  1. 無関心期:6か月以内に行動変容に向けた行動を起こす意思がない時期
  2. 関 心 期:6か月以内に行動変容に向けた行動を起こす意思がある時期
  3. 準 備 期:1か月以内に行動変容に向けた行動を起こす意思がある時期
  4. 実 行 期:明確な行動変容が観察されるが、その持続がまだ6か月未満である時期
  5. 維 持 期:明確な行動変容が観察され、その期間が6か月以上続いている時期

行動変容ステージのそれぞれの特徴を下記で把握することで、より効果的な働きかけが可能になります。自社の従業員がどのステージに多いのかを把握し、特徴に合わせた働きかけを行いましょう。

無関心期

6ヶ月以内に行動を変えようと思っていない状態を「無関心期」と呼びます。健康行動を何も実行しておらず、興味関心がない状態を指します。健康リスクに対しても気づけていない場合が多く、なぜ健康的な行動をしなければならないのかを理解できていません。

健康施策を考える際、一番頭を悩ませるのがこの無関心期の従業員です。行動変容を促すためのポイントについては、次章の「効果的なアプローチを行おう」をご覧ください。

関心期

6ヶ月以内に行動を変えようと思っている状態が「関心期」になります。何かがきっかけとなり、今は行動していないが、健康リスクを把握し、近い将来行動を変えたほうが良いのでは、と関心を持っている状態です。あくまで強い意思はなく、行動していない時期になります。

準備期

1ヶ月以内に行動を変えようと思っている状態は「準備期」となります。運動増進のためにランニングシューズを買ったり、ジムに入会してみたり、食生活の改善のためにレシピ本を買ったりと、実行に向けて準備している段階です。

実行期

行動を変えて6か月未満の期間を「実行期」といいます。まだ習慣化はしておらず、続かなくなる可能性がある時期になります。実行できているものの、新しい習慣に対してストレスを感じていたり、簡単に成果が出ずに挫折してしまう人が多く存在します。

維持期

行動を変えて6か月以上経った状態を「維持期」といいます。新しい生活習慣として定着してきており、健康行動が継続できている状態です。

効果的なアプローチを行おう

行動変容を促すには共通して有効なアプローチがあります。

1つ目は自己効力感を高めることです。

例え小さくても成功体験を積むことで、本人の自信につながります。その結果、行動を継続するようになります。これを自己効力感といいます。

食行動、喫煙、運動、飲酒など長期間ににわたって形成された生活習慣をいきなり変更するのはとても困難です。

そのため、以下のような行動計画を立て、自己効力感を高めながら行動変容を支援することが望ましいです。

  1. いきなり実行困難な目標を設定するのではなく、本人が実行できそうな目標を設定し、目標が達成できたら次の目標へと順次高めていく
  2. よい変化が観察された場合や目標が達成された場合は褒める
  3. 望ましい行動を提示する
  4. 実行する前に具体的な指導を行う

参照:厚生労働省「特定保健指導の実践定期指導実施者育成プログラム」Ⅳ健康教育

2つ目はモデリングです。

モデリングとは、憧れの先輩や、成功している同僚など、身近にいる人をモデルとし、その言動を真似て結果を出す手法です。よりリアルに感じやすいよう、年齢や性別、健康状態、生活状況などの環境が対象者と似ているモデルを選定することがポイントになります。

ここからは、「運動」を例にあげ、各ステージの特徴に合わせたアプローチ方法を解説していきます。

無関心期への働きかけ

無関心期への働きかけは気づきを与えることがメインになります。

背景として、現在の健康行動に対する情報が不十分である可能性があります。そのため、まずは今の状況を把握してもらう必要があります。

  • 意識の高揚:例)さらに深掘りしたくなるような運動の簡単な知識を伝える
  • 感情的経験:例)運動不足が原因で重篤な疾患にかかった人について考えてもらう
  • 環境の再評価:例)自分が運動不足のままでいると、家族や友人にどういう影響があるか考えてもらう

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関心期への働きかけ

関心期への働きかけも同じく、気づき・動機付けになります。

本人にも変わりたいという気持ちがあるため、不安や抵抗の要因を取り除き、行動変容のメリットを具体的に伝えることが有効です。

  • 自己の再評価:例)運動不足のままでいるとどうなるのか、運動をするとどう生活が変わるかをイメージしてもらう

準備期への働きかけ

準備期への働きかけでは、実行に向けての具体的な行動の方法の選択と自己決定ができるように促すことがポイントです。

  • 自己の開放:例)家族や同僚にウォーキングをすることを宣言する

実行期~維持期への働きかけ

実行期~維持期では、どのように実行するか、継続するかに焦点をあてて考えます。行動変容することのメリットを感じ始めている一方、ストレスも感じています。

行動変容の流れは、常に「無関心期」から「維持期」に進むとは限りません。行動変容する前のステージに戻ってしまう「逆戻り」という現象も起こり得ます。

そのため、逆戻りしてしまう心理状態や環境を確認し、小さな成功体験を積み上げていくことが重要です。

  • 行動置換:例)テレビをボーっと見ていた時間を筋トレに置き換える
  • 援助関係:例)ウォーキングに行っている間、家族に子供をみていてもらう
  • 強化マネジメント:例)ウォーキングが1カ月続いたら、自分にご褒美をあげる
  • 刺激の統制:例)玄関の一番目立つところにランニングシューズを置いておく

健康無関心層を変える4つのポイント

多くの企業で健康施策の参加者がいつも同じであったり、健康無関心層が参加してくれない、といった問題に直面しています。

特に健康無関心層を動かすことはとても難しく、多くの健康施策担当者が頭を抱えています。

ここからは、健康無関心層に有効な4つのポイントをご紹介します。

ナッジ

ナッジ(nudge:そっと後押しする)とは、人間の特性や行動原理に基づき、人々が自分自身にとってより良い選択を自発的な行動を自発的に取れるように手助けする手法です。人々が選択し、意思決定する際の環境をデザインし、それにより行動をもデザインしています。

ナッジはコミュニケーションの取り方の工夫になるので、多額の費用をかけずに効果を発揮することができるため費用対効果の高いことが特徴です。

2017年にセイラー教授がこの「ナッジ理論」でノーベル経済学賞を受賞したことを皮切りに実社会の様々なシーンでの利用が始まっています。

ナッジ理論では「EAST(イースト)」と呼ばれるチェックリスト型のフレームワークがあります。これは英国ナッジユニットが、政府や自治体などと連携してナッジを実践する中で、特に有用なナッジのポイントを4つの要素に整理したものです。

Easy(簡単)
Attractive(魅力的)
Social(社会的)
Timely(タイムリー)

これら4つの観点から 相手の行動を促すための工夫を考えます。

Easy(簡単):社食のヘルシーメニューに「本日のおすすめ!」と記載
Attractive(魅力的):受診されないと次回検査キットをお送りできませんと記載
Social(社会的):90%の人が○○していますと記載
Timely(タイムリー):健診の終了10日前にショートメッセージを送信

トイレで見かけることの多い「いつもきれいに利用してくださり、ありがとうございます」という張り紙もナッジを活用した一例になります。

健康増進の取り組みに活用すると、例えばエレベーターではなく階段の利用促進を行うため、「何階までは階段を利用するほうがX秒早い」といったポスターを掲示するのも良いでしょう。

「分かっていてもできない」を打破する

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インセンティブやペナルティ

健康ポイントのようなインセンティブを付与することも有効です。健康増進の取り組みや、健康改善の状況に対してポイントを付与し、ポイントを利用して好きな商品と交換できるような仕組みになります。

一方、健康リスクを抱えていると昇進ができなかったり、海外転勤ができないような会社も存在します。

周囲の環境を変える

本人への直接的な介入のほかに、周囲の環境へのアプローチが重要になります。

集団で取り組む環境づくり

部署単位でまとまって取り組むような仕組みにしたり、家族を巻き込んだ施策を行うことで、健康に無関心だとしても「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。

特に日本人には同調効果が強く働く傾向があるため、部署単位で参加し、競い合ったり協力して推進できる仕組みを用いて、優秀だった部署へインセンティブを与えるなどすることで効果がより見込めると考えられます。

社内に健康文化を醸成させることは非常に重要であり、いかに多くの人を巻き込めるかがひとつポイントとなります。

行動変容しやすい環境づくり

行動変容を促すには個人や集団での主体的な取り組みを支援する方向性とともに、その行動変容が可能となる環境整備が重要です。

例えば社員食堂がなく昼食を購入する場所が遠い勤務先の場合、お弁当のない従業員はインスタントラーメンを常備しておいたり、出勤時に昼食を買っておくなどの選択肢しか昼食を食べる環境が整っていない場合があります。社員食堂を設置するのは大掛かりで難しい場合でも、コンビニエンスストアの自動販売機を事業所内に設置したり、健康的なメニューのお弁当を宅配してもらう状況を作るなど環境を整えることを検討してみましょう。

他にも、従業員の運動を促すためにジムでの法人会員を検討したり、勤務時間中に上限回数を設けてジムや運動の時間を可能にするなど、「環境」「制度」として従業員の運動を後押しする工夫も大切です。

視点を変える

RIZAPでは必ず目標設定を行いますが、その際に「病気を治す」「腰痛を治す」「体重-XXkg」のような設定は行いません。

このようにネガティブな動機付けは、すぐに行動にうつせる一方、長続きしないからです。

そのため、「モテたい」「仕事がデキる上司になりたい」「子供に自慢される父親になりたい」など輝いている自分の姿を想像してもらい、ポジティブな動機から目標設定を行います。

企業で実施する健康増進に関しても同様であり、ただ単に従業員に対して「健康になりましょう」と伝えるよりも従業員のなりたい姿にあわせて勧奨するのが良いかもしれません。

行動変容を促す施策とは

従業員を行動変容に導くためには、以下の3点を抑えて施策を実施しましょう。

  1. 従業員が興味関心をもつ施策
  2. 参加満足度が高い施策
  3. 健康文化の醸成に役立つ施策

まずは従業員に参加してもらうことが大前提になります。そのため、興味関心を持ってもらえるような内容を選定しましょう。

また、特にポピュレーションアプローチにおいて、施策への参加満足度を高めることができれば、自発的に健康行動を行う従業員が徐々に増加し、健康文化の醸成が見込めます。

ここからは、具体的な施策をご紹介します。

健康情報の定期的な発信

健康無関心層は自分の健康状態に関心がないため、健康リスクや健康になるメリットの把握もしていないケースがほとんどです。

そのため、ポピュレーションアプローチとして、継続的に健康情報の提供を行い、健康リスクを考える機会を与えたり、健康になることでどんなメリットがあるのか気づいてもらう必要があります。

健康情報の発信の取り組み例としては以下のようなものがあります。

  • 毎月メールで健康コラムの配信
  • 社内ポータルに健康情報を掲載
  • 社内のトイレや掲示板にポスターを掲示
  • 食堂メニューに栄養情報の表記
ポピュレーションアプローチとは、集団全体を対象として働きかけを行い、全体としてリスクを下げる取り組み方法を指しており、一次予防の役割になります。予防活動など低リスク・潜在的な健康課題に対しての取り組みが多くなり、健康を支援する環境づくりとしての役割も担います。

実施する際のポイント

  • 経営層によるリーダーシップのもと、従業員とその家族まで広める
  • 短期的なものではなく、幅広く長期的に健康知識に触れる機会をつくる

取り組みのカギとなるのが、経営層や管理職などのリーダーです。そして、その家族までも巻き込んでいくことが重要です。
健康リテラシーが低い従業員は健康無関心層の可能性が高いです。なかなか本人にアプローチするだけでは行動変容につながりません。
健康に無関心だとしても、周囲の環境を変えることで、「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。

また、「今は関係ない」「自分のことではない」と思ってしまうと、一度聞いた内容でも関心が薄れてしまい、あまり重要視できないことがあります。
このことを踏まえ、長期的に複数回、テーマを変えて研修機会を設けることが重要です。

働きやすい環境づくり

従業員に健康に対する意欲がどれだけあっても、あまりに多い労働負荷や長時間労働が存在するような環境では健康状態の維持は難しくなります。そのため働きやすい環境づくりとしてのワーク・ライフ・バランスの推進は健康施策でも行動変容においても重要視するとよいでしょう。

働きやすい職場では従業員はより積極的に仕事にコミットするため、働く意欲だけでなくより効果的に効率よく働くために健康意識が高まる可能性が高いといわれています。

ここからは、どのような方法で働きやすい職場づくりを実践できるかを説明いたします。

仕事の進め方を見直す

仕事の進め方が悪いと感じる場合、業務効率を改善するには「段取り」を整える必要があります。この段取りを個人個人で対策するのではなく、チーム全体で業務内容、業務工程の負担を軽減させるなどの改善策を講じると、業務の効率化につながります。

  • チームミーティングを定期的に開催する
  • 部署内のスケジュールや必要資料の共有の仕組みづくり
  • 会議数や会議時間の見直し
  • 作業の段取りの見直しやマニュアル化
  • 1on1の実施
  • 時間外労働の事前申請制の導入
  • リモートワークの活用推進

作業場・オフィス環境を整える

仕事の生産性や効率性を向上させていくうえで、働きやすい作業場・オフィス環境であることは、業務がスムーズに遂行されることにつながります。IT環境の推進、生活スタイルの変貌とともにその空間自体が働く人のモチベーションに大きく影響します。

  • 快適な作業環境の確認(音・温度・空調・明るさ等)
  • 快適な共有スペースの確保
  • 動線の確保・レイアウトの見直し
  • フリーアドレス制度
  • リフレッシュスペースやミーティングスペースの確保

心地よい人間関係づくりと相互支援の環境づくり

人間関係が悪い職場環境では、従業員がメンタルヘルスの不調で悩んだり、心身症(ストレス性内科疾患)にかかったりする恐れがあります。従業員同士が円滑なコミュニケーションを取ったり相互支援を実現するための施策を整えていきましょう。

  • フレックスタイムの導入
  • 業務中の中抜けを可能にするシステム作り
  • サンクスカードの導入
  • ランチ会の実施
  • 勉強会の開催
  • 心理的安全性の確保
  • コミュニケーションツールの活用
  • 従業員懇親会費補助

安心できる職場の仕組みづくり

従業員が育児休暇や介護休暇などの制度を利用しやすい環境をつくることも大切です。家庭と仕事を両立できる職場環境がつくられていると、従業員が健康も意識しながら長く務めやすくなります。

  • 定期的な全社ミーティングの実施(方向性やビジョンの共有)
  • 相談窓口の設置
  • ハラスメント対応マニュアルの作成
  • 育児休暇の促進
  • キャリア相談窓口の設置

健康的な職場環境づくり

より効果的に従業員の健康度をあげ負担やストレスを軽減するために、近年重視されている健康経営の視点を取り入れることも大いに役立ちます。健康経営とは、『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法』です。

健康経営の取組みとして、「職場の活性化」や「ワークライフバランスの推進」など従業員の職場環境改善につながる項目が含まれています。そのため、健康経営と併せて職場環境の改善を推進することで、より効率的に従業員の健康を保持・増進ができ、生産性の向上へ取り組み効果を最大化することができます。

参照:【徹底解説】健康経営とは?目的や効果~具体的な取り組み方

健康経営オフィスとは、従業員の健康を保持・増進できるように工夫されたオフィスのことです。オフィスは多くの従業員が1日のうち3分の1以上の時間を過ごす場所です。多くの時間を過ごすオフィスに「健康を保持・増進する行動」を取り入れることで、従業員の心身の健康と労働力を向上させる効果を期待できます。

【健康を保持・増進する行動】

  1. 快適性を感じる
  2. コミュニケーションする
  3. 休憩・気分転換する
  4. 体を動かす
  5. 適切な食行動をとる
  6. 清潔にする
  7. 健康意識を高める

健康経営オフィス

参照)経済産業省「健康経営オフィスレポート」

【健康経営オフィスへの取り組み方】

先の章で紹介した1~7が健康を保持・増進する行動であることは分かりましたが、具体的にどのような行動が該当するのか、自社がどのぐらい達成出来ているのかはイメージしづらいのではないでしょうか。健康オフィスへの取り組みがどのぐらい達成できているのか、分かりやすい数値で確認したい場合は、「健康経営オフィスチェックシート」を活用するのがおすすめです。

経済産業省による「健康経営レポート」の18ページには「健康を保持・増進する7つの行動」簡易チェックシートがあります。こうしたチェックを行うことで、自社の健康経営の取り組み方の現状や、これからの課題が目に見えて分かりやすくなります。社内間の共有にも役立ちますので、ぜひ活用するとよいでしょう。

健康イベントの開催

従業員の健康行動へのキッカケを作る役割として、健康イベントの開催が推奨されます。

健康増進を全面に押し出すのではなく、あくまで従業員が興味関心をもって積極的に取り組めるような施策を実施すると、多くの参加者が見込めます。

健康イベントの取り組み例としては以下のようなものがあります。

  • 運動会
  • 食育イベント
  • ウォーキングイベント
  • ヨガやマインドフルネス体験

健康セミナー

多くの企業では、ポピュレーションアプローチとして健康セミナーを開催しています。

健康セミナーは導入ハードルが低く、健康増進以外にもコミュニケーションを活性化させ、人間関係を良好にさせたり、職場環境を改善したりと様々なメリットがあります。

関連記事:健康課題に合わせたセミナーを ❘ 企画~効果検証までを解説

RIZAPウェルネスプログラムでは、15種類の健康セミナーをご提供しています。

オンライン・オフラインどちらでも実施が可能で、講座形式・実践形式を交えた内容のセミナーになっており、健康意識の向上だけでなく行動変容にまで導くことが特徴です。

参加者満足度は98%と非常に高く、受講者が受け身ではなく、積極的に楽しく参加していただけるセミナー設計になっています。
企画~集客~効果検証まで一貫してサポートしていますので、お気軽にご相談ください。
※セミナー開催後アンケート集計 2020年10月~2021年7月 N=10,613

無関心層の行動変容を促すRIZAP健康セミナー

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RIZAPならではの行動変容アプローチ

「結果にコミットする。®」をコンセプトとするRIZAPでは、「食事管理、運動指導、メンタルサポート」を柱とするRIZAPメソッドで多くのお客様のボディメイクに携わってまいりました。
その、1:1(個別)のパーソナルトレーニングジムで培ったノウハウを、RIZAPウェルネスプログラムでは1:N(複数)にアレンジしたプログラムを展開しています。

ボディメイクや生活習慣の改善は、行動変容アプローチの積み重ねであり、いかにお客様を「その気にさせるか」が重要な要素となります。その一例が「目標設定」です。

RIZAPのパーソナルトレーニングジムでは、カウンセリング時や初回セッション時に必ず目標設定をしています。

食事、運動、飲酒、睡眠など、さまざまな面において、何も気を付けることなく好き放題にしている「無関心期」のAさんがいたとします。Aさんに、「何kgになりたいですか?」と目標を問いても、関心がないので「どうでもいい」と答えるでしょう。
Aさんのような方へのアプローチにはさまざまな手法があります。
一例では、潜在的に好意を寄せている「憧れの芸能人」「好きなインスタグラマー」など、つい注目してしまう対象の特徴から「少しでも近づけるように」という観点から目標を設定することも良いでしょう。
そういった憧れの対象がない場合は、ご家族や趣味など、あらゆる関心事から目標を引き出し、言語化するというコーチングで目標を設定します。
例えば、家族で沖縄に旅行するのが毎年の楽しみだった場合、「次の沖縄旅行時にはビーチで水着をかっこよく着こなす」などの目標になります。

また体を動かすご趣味がある場合など「思いきり練習をした翌日も元気でいること」という設定を行い、練習の際にいつも体への負担が頭をよぎってしまうことをなくして趣味に打ち込めるようになるという目標設定も考えられます。

あるいは、家族構成をお聞きした中で長女が結婚を控えている場合「引き締まった体でお嬢様と一緒にバージンロードを歩いて幸せな思い出を作る」など「こうなりたい」の姿を思い描いたところから、具体的な体重や体脂肪率の目標へ落とし込んでいくことも有効です。

その際のポイントは、ポジティブな目標設定を行う点です。ポジティブな目標であれば、達成した際の成功報酬をより深く感じることができるためです。

このように行動変容を促すアプローチとして、RIZAPでは、細やかなコーチング手法を用いて、ポピュレーションアプローチとしての健康セミナー、ハイリスクアプローチとして「結果にコミット®コース」や特定保健指導などを実施しています。
従業員の行動変容について詳しくお聞きになりたい場合はお気軽にご相談ください。

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