【最新】メンタルヘルスセミナーの種類・選び方｜健康経営

法人向けメンタルヘルスセミナーとは

2021年6月、厚生労働省から、過重な仕事が原因で発症した脳・心臓疾患や、仕事による強いストレスが原因で発病した精神障害の状況について発表がありました。
参照元： https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_19299.html 
これによると、精神障害の労災決定件数は増加傾向にあり、令和2年度は過去最多の1906件を記録しています。

近年従業員の受けるストレスは拡大する傾向にあり、令和2年の調査では仕事に関して強い不安やストレスを感じている従業員が54.2％という結果がでています。

参照：厚生労働省　令和２年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況

このような中で、心の健康問題が従業員、その家族、企業に与える影響は、ますます大きくなっており、企業においてより積極的に従業員の心の健康の保持増進を図ることは非常に重要な課題となっています。

このような課題に対して、ポピュレーションアプローチとして多くの企業がセミナーを導入しています。

主なセミナー内容としてはセルフケアやメンタルタフネスについて学ぶものや、運動実践を交えたメンタルヘルスケアを軸にしたものなど様々です。

 

メンタルヘルスセミナーの種類と特徴・選び方

従業員を対象とした「メンタルヘルスセミナー」にも、さまざまな種類のものがあります。

健康管理担当者が実施を検討する際には、どのような種類が存在するのかを体型的に把握しておき、自社に適切なものは何かを見極め、的確な判断軸をもって実施内容を決定することが重要です。

では、実施する際の種類について解説します。

1. 運動実践付きメンタルヘルスセミナー

RIZAPでは、ストレスを受けた際の従業員のパフォーマンス低下を最小限でとどめることができるよう、従業員個々のストレス対応力、コントロール力を向上させるための対策として、健康セミナー「メンタルヘルス編」を提供しています。

プレゼンティズム予防や良質な対人関係の構築に向けて、自己肯定感を高めてストレスに対応できるようになるセミナー構成となっています。座学だけでなく運動パートもある点が特長です。

こんな従業員におすすめ		• ストレスや不安を予防・解消したい方 • 今よりもさらに充実した日々を送りたい方 • 全従業員のメンタルヘルスの一歩目として
期待できる効果		• 自らのストレスをコントロールする手法が身につく • 運動不足が解消し、リフレッシュやポジティブな思考につながる • 自己肯定感が向上する • 心の健康の重要性や、気付き方、ストレス対処に関するリテラシーが上がる • 従業員が働きやすい環境整備につながる • 従業員のメンタル不調を予防できる • メンタル不調による休職&採用コスト削減となる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務を調整して全員参加などの対応をとることで参加率があげられる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる ※周りの目を気にせず参加できるため気軽に参加してもらいやすい

 

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2. セルフケアセミナー

「セルフケア」とは、メンタル不調と向き合うための有効策として、「労働者の心の健康の保持推進のための指針」(改正)(平成27年11月)が発表されている4つのケアのひとつです。セルフケアの言葉の通り、自身をケアするための知識、スキルを身に着けるセミナーです。メンタルヘルスセミナーの中で最もメジャーで重要なセミナーです。

心理的負荷やストレスの影響で心身のバランスが崩れたとしても睡眠や休養等の対処が早いと修復されるため、セルフケアを学ぶことで自らのストレスとの向き合い方や対処方法を早めることが可能になります。

こんな従業員におすすめ		• ストレスや不安を予防・解消方法を知りたい方 • 自分自身のストレスマネジメントの方法を知りたい方 • メンタルヘルス対策の基本を従業員が学ぶ手立てとして • 従業員のこころの健康を守るため手立てとして
期待できる効果		• 自分のストレスを客観的に把握できるようになる • 自分にあったストレス対処法を導き出せるようになる • 心の健康の重要性や、ストレス対処に関するリテラシーが上がる • メンタル不調による休職&採用コスト削減となる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務を調整して全員参加などの対応をとることで参加率があげられる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる ※周りの目を気にせず参加できるため気軽に参加してもらいやすい

 

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3. メンタルタフネスセミナー

ストレスをうまく対処するための思考法を身に着けるセミナーです。そのためには、自分の思考や言動の癖を知ることが重要です。自分と向き合い、どんな時にストレスを感じるのかを理解し、ストレスを感じたときの解消法などを考えるきっかけを作ります。

また、ポジティブになるための思考法や言動等を学び、ストレスをうまく対処するスキルを培います。

こんな従業員におすすめ		• 日々のストレスが蓄積されている方 • もっと前向きになりたい方 • ストレスに強くなりたい方 • ストレスへの自分なりの対処法を身につけたい方 • ストレス耐性を高めるための予防策として
期待できる効果		• 精神的なストレスが軽減する • 自己肯定感が向上する • ストレス要因を受け止め正しく対処していく技術を養う • 若手社員の早期退職やメンタル不調を予防 • メンタル不調による休職&採用コストを削減 • プレゼンティーイズムの予防
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に対象社員などを集めて一度に開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる ※周りの目を気にせず参加できるため気軽に参加してもらいやすい

 

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4. モチベーションマネジメントセミナー

モチベーションを上げる方法として、自らのモチベーションをコントロールする方法を身につけることと共に、周囲からの働きかけでモチベーションを上げる方法が考えられます。特に部下を持つ立場にある方は自分だけモチベーションを上げるだけでなく、部下のやる気を引き出す力が求められます。

部下が「仕事をしやすい職場環境」を作るために、上司・リーダーとしてできるスキルを習得する必要があります。多面的に考える思考とマネジメント力を身に着けることがポイントです。

こんな従業員におすすめ		• 職場メンバーの士気が下がっているように感じる方 • 部下のモチベーションを上げようとしても空回りになってしまう方 • 部署およびチームの生産性向上を図りたい管理職の方 • 管理監督者、リーダー職、経営者など部下や従業員をまとめる方 • 自律的に成長する社員の育成をめざす手立てとして
期待できる効果		• 仕事をする意味の再発見となる • 目標の引き上げ方が学べる • 聴く力が向上する • 適切なコミュニケーション能力が向上する • 若手社員の早期退職やメンタル不調を予防 • メンタル不調による休職&採用コストを削減 • プレゼンティーイズムの予防
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に管理職等の対象者を集めて開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

関連記事：モチベーションマネジメントとは？組織と管理職の取組例を紹介

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5. モチベーションアップセミナー

モチベーションの仕組みを理解し、アップするための方法を学ぶなど、従業員（あるいはチーム）のモチベーションを上げるためのセミナーです。

また、目標の立て方や、目標達成に向けた計画などモチベーションを上げるための方法を身に着けるような内容がメインとなります。

こんな従業員におすすめ		• 若手社員から管理職まで、自分自身のモチベーションを高めたい方 • モチベーションの維持が難しいと感じている方 • 社会人として更なる成長を期待されている方 • 従業員のモチベーション低下に対する手立てとして • 従業員の積極的な発言・提案が少ないという課題の手立てとして
期待できる効果		• やりがいや達成感を得るためのノウハウを持ち帰ることができる • ポジティブな思考に切り替えるスキルが身につく • 自らのストレスをコントロールする手法が身につく • 意欲・モチベーションが向上する • 自身でモチベーションをコントロールできるようになる • 職場の人間関係が良くなる • 従業員が働きやすい環境整備につながる • 従業員のメンタル不調を予防できる • メンタル不調による休職&採用コストを削減できる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に対象者を集めて開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

関連記事：従業員のモチベーションを向上させるポイントと取り組み事例

6. ラインケアセミナー

ラインケアとは職場のメンタルヘルスケアの1つで、管理監督者が部下の状態変化にいち早く気付き解決を支援することです。適切なラインケアにより、企業のメンタルヘルス状況は改善・強化できます。

メンタル不調者が現れる原因としても「職場の人間関係」や「上司と部下のコミュニケーション不足」「仕事量・負荷の増加」など管理監督者が関わる項目が多く挙げられていることから、職場のメンタルヘルス対策において日常的に部下の様子を把握している上司が察知することがとても重要になります。

ラインケアの基礎が学べる、職場内でメンタルヘルス不調者を出さないために普段からどうするべきかがわかるセミナーです。

こんな従業員におすすめ		• 部下や後輩がメンタルヘルス不調にならないための予防策を知りたい方 • 職場のメンタルヘルス対策について、正しい知識を社内で共有する手立てとして • マネジメント業務を行う従業員が部下のメンタルケアについて学ぶ手立てとして • 部下を持つリーダーやマネージャー、管理職 • メンタルヘルス不調者への対応をする人事労務管理スタッフの方
期待できる効果		• 管理職としてどのような職場づくりが必要かが学べる • 部下の些細な変化やストレスに気づくためのポイントがわかる • メンタルヘルスに対する意識の底上げになる • 管理職のマネジメント力が向上する • 離職者を減らす職場環境づくりとなる • 従業員のメンタル不調を予防する • メンタル不調による休職&採用コストを削減できる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に管理職等の対象者を集めて開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

関連記事：ラインケアとは？管理職の具体策と企業としての対策を解説

7. 心理的安全性を高めるセミナー

「心理的安全性（psychological safety）」とは、職場などの組織やチームの中で、意見や質問、違和感の指摘が、いつでも誰でも気兼ねなく発言できる状態のことです。

米Google社にてチームのパフォーマンス向上に欠かせない条件として「心理的安全性が生産性の高いチームづくりに最も重要である」と発表しました。コロナ禍でテレワークが浸透する中、「心理的安全性」がテレワークをソフト面から支える要素としても注目を集めています。

こんな従業員におすすめ		• 「本音で話せるチーム」を目指したい管理職・リーダーの方 • 職場の人間関係・コミュニケーションに難しさを感じている方 • 管理職の能力を高める手立てとして • 従業員のチームワーク向上を目指す手立てとして • 部下を持つリーダーやマネージャー、管理職の方
期待できる効果		• 不安を感じることなく主体的に行動できるようになる • 思考やビジョンが明確になる • コミュニケーションが増えることで新しいアイデアが生まれる • 建設的な議論ができる • メンバー同士で自然と協力できるようになる • 風通しの良い円滑なコミュニケーションがとれるチームになる • 従業員が働きやすい環境整備につながる • 従業員の定着率が高まる • 従業員のメンタル不調を予防できる • メンタル不調による休職&採用コストを削減できる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に対象者を集めて開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

関連記事：心理的安全性とは？測り方、作り方、マネジメントの役割を解説

8. アンガーマネジメントセミナー

怒りの感情と上手く付き合えるようになるセミナーです。思った通りに物事が運ばずイライラしてしまったり、他人から嫌なことをされるなど、怒りの感情は誰にでも起こり得るものです。

怒りの感情をコントロールすることで、業務はもちろん、日常生活においても、イライラした時のストレスが緩和されます。怒りをコントロールするスキルを身に着け、怒りの感情と上手につきあえるようになるための具体的スキル向上を図る内容です。アンガーマネジメントセミナーを行うことはハラスメント防止にもつながります。

こんな従業員におすすめ		• ついイライラしてしまう、苛立つことが多い方 • 怒って後悔することがよくある方 • 部下や後輩ををうまく叱れず悩まれている方 • 感情による不要な軋轢や衝突を避けたい方 • 組織内の人間関係を良好にする手立てとして • 職場に笑顔を増やす手立てとして • 部下を持つリーダーやマネージャー、管理職
期待できる効果		• 怒りの感情の原因やパターンを理解できる • 怒らず気持ちや考えを伝えるスキルを習得できる • 職場のコミュニケーションが円滑になる • 従業員のメンタル不調を予防する • メンタル不調による休職&採用コストを削減できる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に管理職等の対象者を集めて開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

9. リラクゼーション（リラクセーション）セミナー

自分なりのリラックス法を持つことは長い仕事人生において非常に重要です。そのためのリラクゼーション法を学んだり、実践したりするセミナーです。

種類はさまざまで、音楽やストレッチ・体操、呼吸法、アロマテラピーやマインドフルネス（瞑想）などがリラクゼーション（リラクセーション）法として紹介されることが多いです。

こんな従業員におすすめ		• 日常的に不安や緊張などの状態が続いている方 • 集中力を高めたい方 • 感情のコントロールを向上させたい方 • 睡眠の質の向上させたい方 • 職場の人間関係を良好にする手立てとして • テレワーク時の集中力・能率向上の策として
期待できる効果		• リラクセーション法の習得によって自己コントロールが可能になる • ストレスと付き合い上手になる • 職場のコミュニケーションが円滑になる • 従業員のメンタル不調を予防できる • メンタル不調による休職&採用コストを削減できる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※実践を交えながらその場で理解が促される
	オンラインLIVE	〇 ※実施する方法が限られる可能性がある

10. ハラスメント防止セミナー

ハラスメントに対するリテラシーを向上するセミナーです。

ハラスメントと言ってもセクシャルハラスメント、パワーハラスメント、マタニティハラスメント、アルコールハラスメント等、さまざまなものがあります。ハラスメントが生じない環境を構築すること・事例を理解すること・気軽に相談すること・受けたり見かけたときには必ず通報することなどを学び、ハラスメントに向き合う方法を考えるセミナーです。

こんな従業員におすすめ		• 現実にハラスメントの場面に直面した時の実践的な対処法を知りたい方 • ハラスメントを極端に意識するあまり、コミュニケーションが不足していると感じている方 • ハラスメント行為の線引きが曖昧な方 • 部下を持つリーダーやマネージャー、管理職の方 • ハラスメントを起こさないために従業員に周知したい • 職場のリスク対策の一つとして
期待できる効果		• 職場内でハラスメントについて正しい認識を共有できる • 個々の立場に応じてコミュニケーションのコツを学べる • ハラスメントが発生しにくい職場環境が醸成される • 企業イメージの悪化を防ぎ、優秀な人材を確保できる • 従業員が働きやすい環境整備につながる • 従業員のメンタル不調を予防できる • メンタル不調による休職&採用コストを削減できる • プレゼンティーイズムの予防となる
開催 形式	対面	◎ ※業務時間内に対象者を集めて開催できる
	オンラインLIVE	◎ ※テレワークでも問題なく参加できる

運動アプローチによってメンタルヘルスが向上した実例

心の健康であるメンタルヘルスとフィジカル面での運動は一見すると別々のように感じられますが、これは表裏一体であり相互に関連があります。

RIZAPが2018年11月から開始した筑波大学 水上研究室との共同研究「企業向け健康増進プログラムによる心理的変化の検討」においても、その効果が実証されています。

この研究は、298名（男性195名、女性103名）にRIZAPウェルネスプログラムを実施し、プログラム前後でのメンタル面での変化を比較した研究です。

「自己効力感」　：自分の可能性を認知する力
「主観的健康感」：自らの健康状態を評価する力
「把握可能感」　：現在の自分の状況を理解し冷静に捉える力
「処理可能感」　：ストレスに遭遇した際に”なんとかなる”と前向きに対処できる

これにより、プログラムの前後で参加者のBMIが最適化されたことに加えて、メンタルヘルスに好影響がある結果が得られました。

関連記事：メンタルヘルスとは？職場のメンタル不調の予防と対応策

メンタルヘルスセミナーの開催について

従業員のセミナーを検討する場合、効果的な内容で、効率的な実施であり、かつ「参加して良かった」と思ってもらえるような満足度の高いものが求められます。
そのためには、プロの講師やサービスの利用をおすすめします。
しかし委託先を検討するにも、企業やフリーランスの個人事業者などさまざまであり、料金や形式にも種類があるため、予算の確保についても相場を把握しておなければ難しいケースもあります。
そこで、メンタルヘルスのセミナー開催の受講方法や選び方を解説します。

受講方法

メンタルヘルスセミナーを行う場合、選び方はさまざまですが、大きくは下記の分け方があります。

1. 講師派遣型
2. 公開型

1の講師派遣型は文字通り、自社の従業員に向けて同時に実施するセミナーですので、ポピュレーションアプローチに有効です。一緒に受ける者同士での交流を深めたりコミュニケーションの場としても有効です。
2の公開型は、一般的には外部で開催するセミナーで、受講を希望する人が自ら申し込んで参加するスタイルです。外部のセミナーであれば、普段は接することのない異業種・異職種の方との交流もあるため、刺激を受けたり、視野や人脈を広げることにも効果的です。

対象者

メンタルヘルスセミナーは、メンタル疾患を抱える人が受けるものと思われがちですが、そうではありません。

メンタル不調に陥るリスクはどんな人にもあります。

また、今現在は心身共に元気であっても、状況が変われば不調に陥る可能性もあります。また、親しい同僚が不調を感じたり、今後疾病を抱えることになるかもしれません。

そのため、メンタルヘルスセミナーはポピュレーションアプローチ^※の一環として、従業員全員が受けて、関心を持つことが重要です。

また、社会人経験が長い人など、過去にメンタルヘルスに関するセミナーやセミナーを受講したことがあるという方も多いでしょう。しかし、一度聞いても忘れることもありますし、話し手の伝え方や、聞き手のマインドによっても受け取り方がその時々で異なるものです。したがって、過去に一度受けていても1年に1回程度は受講することが望ましいでしょう。

また、メンタル不調のリスクは若手が多いと思われがちですが、その考えも誤りです。

下図は公益財団法人 日本生産性本部が2019年に発表した調査結果です。

心の病を抱える年代の推移を表しています。

出典　公益財団法人 日本生産性本部　2019年11月22日　プレスリリース　第９回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果

10～20代と、30代、40代はほぼ同率で、約30%が心の病を抱えていることが分かります。

したがって、メンタルヘルスセミナーを実施する際は、幅広い年代を対象に実施することが望ましいと言えます。

メンタルヘルスセミナーでリーダー（管理職）を育成する

管理監督者は日常的に部下と接点があるため、早期発見や問題があった場合のケアにおいて非常に重要な役割を果たします。職場のメンタルヘルスケアの1つで、管理監督者が部下の状態変化にいち早く気付き、解決を支援する「ラインケア」を行うためにメンタルヘルスを学ぶ必要があります。

適切なラインケアにより、企業のメンタルヘルス状況は改善・強化できます。適切に行っていくためには、定期的に管理監督者向けのセミナーを実施するのが良いでしょう。

部下からの相談に適切に対応するためには、メンタル疾病に対する偏見を持っていては適切に対応できないことがあります。偏見は教育によって一定の改善が見込めます。そういった意味合いでも、メンタルヘルスの教育の機会を設けることが大切です。

料金

料金は、所要時間や、受講人数、開催形式（対面形式か、オンライン形式かなど）によって異なるため、どういった開催となるか、想定人数などをもとに慎重に検討しましょう。
講師派遣型の場合は、1開催あたり、1時間～4時間程度、10万円～30万円程度が目安です。公開型の場合は1回～複数回の開催があり、1人当たり約1万5,000円～3万円程度が目安です。
上記はあくまで一般的な目安であり、セミナーを行っている企業のWEBサイトを元にご紹介しました。

ベストな開催時期

うつ病になりやすい時期に傾向があるのであれば、それを見越して前もって開催したいものです。しかし、うつ病について、なりやすい時期については諸説あり、さまざまなことが要因になるため、1年を通してどの時期がピークという断定は難しいものです。

一例を挙げると下記のような傾向があります。

春
・3～4月：木の芽時はメンタル不調が増える時期(変化が多い時期であるため)
・5～6月：5月病または6月病等と呼ばれ、メンタル不調が増える時期

夏
・夏季うつ病と呼ばれ、高温多湿な日本の夏は体への負担が大きくメンタルにも影響があると言われています

秋冬
・日照時間の短縮による季節性うつ病というのがあります。

このように一年を通じてうつ病になるリスクがあります。つまり、どの時期が多いかはバラつきがあるということです。

メンタル不調について、自社で月ごとの統計を取るなどして傾向をつかむことができれば最善ですが、そういった傾向をつかむのが難しい場合は、年に1～2回、夏と冬など定例的に時期を決めて開催するというように、自社でのルールを作って実践するのが良いでしょう。

「対面」「オンライン」形式による違い

従来はセミナーというと会議室などに椅子を並べて対面形式で開催することが主流でしたが、新型コロナウイルスの影響で、昨今ではオンラインで開催するセミナーも増えてきています。

また、オンラインの中でも、同じ時間を共有する「LIVE型」と、アーカイブ動画や、ログインして好きなタイトルを選んで視聴するなどの「オンデマンド型」があります。

LIVE型は、登壇者と参加者が時間を共有しながら進行する形式です。

オンデマンド型は、LIVEセミナーを録画して後から視聴できる形式にしたものや、E-learning等、参加者が好きなタイミングで視聴する形式のものを指します。

「対面」と「オンライン」、オンラインの中での「LIVE」「オンデマンド」、それぞれの形式によってメリット・デメリットがありますので、特性をふまえて最適なものを選ぶと良いでしょう。

【対面形式セミナーのメリット・デメリット】

【オンライン形式セミナーのメリット・デメリット】

オンラインの無料体験会を活用しよう

RIZAPウェルネスプログラムでは定期的に無料ウェビナー・体験会を提供しています。

メンタルヘルスセミナーも過去に開催実績があり、多くの企業・自治体のご担当者様にご参加いただきました。「明日から実践できる」自分へ導く講義と、達成感に繋がる運動実践プログラムが組み合わさった実践形式のセミナーを行っています。

他社のプログラムとどう違うのか？運動実践があるプログラムはどういう影響があるの？ご興味のある方はぜひ無料体験会へお気軽にご参加ください。

▶現在参加募集中のオンライン無料体験会はこちら

メンタルヘルス対策の現状

メンタルヘルス対策の必要性は、年々増しています。

テレワークで上がるメンタルヘルス対策の重要性

RIZAPは、企業の健康管理担当者を対象としたインターネット調査（期間：2021年6月2日～6月14日、N=140）を実施し、「テレワーク中の従業員の不調と対策」と題して各社の動向をまとめました。

これによると、テレワークの普及の前後で「健康面に変化あり」の回答が約8割にのぼりました。

特に、コロナ禍になってからのコミュニケーション不足をほとんどの従業員が実感しています。各企業でリモートワークや時差出勤、社内交流イベントの自粛といったコロナ対策によって、対面によるコミュニケーションの機会が減っています。

その結果、メンタル不調者が増えており、職場が活性化されていない影響が従業員の健康面に表れています。

実際に、テレワーク後の健康面の変化に関する設問では、約2割の健康管理担当者が「メンタル不調者が増えている」と回答しています。

このアンケート結果からも、メンタルヘルスケアの重要性が上がっていることが分かります。

関連記事：テレワーク中の従業員の健康問題とは？その対策は？

企業規模に関わらず必要なメンタルヘルス対策

メンタルヘルス対策を疎かにしていると、問題が起きた際には大変な事態に発展する可能性があります。

従業員の退職だけではなく、精神疾患の原因となった企業の責任、訴訟問題など、さまざまなリスクが生じる可能性があるためです。そういったリスクを回避する観点としても、メンタルヘルスケアの実施が重要となります。

厚生労働省の「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」^※によると、1,000人以上の企業では実施率99.7%と非常に高い状況に対し、事業所規模が少なくなるとともにその割合は減少し、10～29人の企業では51.6％と低い実施率であることが発表されています。

出典　厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」をもとにRIZAPにて編集加工

企業規模によってメンタルヘルスケアの実施率に差がある理由として、小規模の企業ほど、メンタルヘルス対策の費用を確保することが困難だからと考えられます。また、ストレスチェックは従業員50人未満の企業には義務付けられていないことも理由の一つと考えられます。

メンタルヘルスの施策を活性化するポイント

多くの企業で健康施策の参加者がいつも同じであったり、健康意識が高い従業員は積極的にセミナーに参加してくれるものの、健康リスクの高い従業員やセミナー内容を実践してほしい従業員はなかなか参加してくれないという問題に直面しています。

下記のポイントを確認し、効果的に対策を実施していきましょう。

「健康経営」で効果的なメンタルヘルス対策

メンタルヘルス対策をより効果的に実施するために、近年重視されている「健康経営」の視点を取り入れることも大いに役立ちます。

健康経営とは、『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法』です。

あくまで企業が用いる経営手法ですので、従業員の健康を促進することは手段であり、目的は組織の活性化・生産性の向上であり、最終的には業績向上、企業価値の向上を目指します。

職場で健康プログラムを実施することで従業員の行動変容をもたらします。最も効果を発揮するのは各施策の単発での実施ではなくに提供されるのではなく、組織の戦略の中心に位置づけられ継続的に実施されているときです。

健康経営として健康プログラムの推進やメンタルヘルス対策を練ることで、事故や傷病予防だけでなく、ストレスの要因への対処や適切なワークライフバランスの達成が可能になります。

健康経営の取組みとして、「メンタルヘルス不調者への対応」や「特定保健指導の推進」など従業員の健康増進につながる項目が含まれています。そのため、健康経営と併せてメンタルヘルス対策を推進することで、より効率的に従業員の健康を保持・増進ができ、生産性の向上へ取り組み効果を最大化することができます。

関連記事：【徹底解説】健康経営とは？

健康リテラシーの向上に取り組む

健康リテラシーとは、「自分に必要な健康情報を入手し活用する能力のこと」です。健康リテラシーが高いと正しい情報を理解でき、自身の健康状態に応じて活用することができます。

例えば、健康診断などで疾病の早期発見や、重症化する前に軽症の段階で治療できることもあるでしょう。あるいは健康な方の場合は、維持増進のために、積極的な取り組みを行うなどの工夫ができます。

高い健康リテラシーを身に着け、適切な行動ができる従業員が増えることで、社内全体の健康レベルは底上げされます。そして健康リテラシーを身に着けるためには、従業員一人ひとりの意識に働きかけ、行動変容を促す、まさに草の根運動のような取り組みになります。

いくつか例をあげていきます。

１．社内で健康リテラシーに関する学習機会を設ける

健康リテラシー向上には、企業（人事や総務、健康管理担当者）が従業員に対して健康情報に触れる機会をなるべく多く提供し、健康の維持増進を計ることが重要です。

２．経営層によるリーダーシップのもと、従業員とその家族まで広める

取り組みのカギとなるのが、経営層や管理職などのリーダーです。そして、その家族までも巻き込んでいくことが重要です。
健康に無関心だとしても、周囲の環境を変えることで、「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。

３．幅広く長期的に健康知識に触れる機会をつくる

「今は関係ない」「自分のことではない」と思ってしまうと、一度聞いた内容でも関心が薄れてしまい、あまり重要視できないことがあります。
このことを踏まえ、長期的に複数回、テーマを変えてセミナー機会を設けることが重要です。

４．定量化して評価していく

健康リテラシー向上のためのセミナー機会において重要なのは、従業員（参加者）が、自分事として理解することです。
人事や健康管理の担当者は、参加者がいかに自分事としてとらえ、行動変容を促すことができるかを一つのKPIとしてとらえるのが良いでしょう。

５．社内に好影響もたらす「健康アンバサダー」のような人物を作る

例え今が健康であっても、また太っていなくとも、身近な人に関する話になるだけで自分事化されます。これは親近感がわくためです。
このように、「健康アンバサダー」のような好影響をもたらす人が存在すると、じわじわと社内で健康リテラシーが高まっていきます。

例えばRIZAPウェルネスプログラムには、「結果にコミット®コース」というサービスがあります。3ヶ月間、RIZAPによる食事管理と運動サポートで生活習慣を変えていくもので、3ヶ月で平均6.1kg減^※の実績があります。
じわじわと体が変わっていくことで周りから「どうやって痩せたの？」などの秘訣や生活習慣で変えたことなどが口コミで広がり、「私もやってみよう」という方が表れてくるケースがあります。そういったきっかけを社内に作ることも得策です。

※結果にコミットコース受講者集計 2020年9月～2021年5月 N=278

関連記事：従業員の健康リテラシー向上策を知ろう

「行動変容ステージ」を意識する

健康に関心がない人たちを動かすことはとても難しく、多くの健康施策担当者が頭を抱えています。そこで有効なのが「行動変容ステージ」に沿った工夫を実施することです。

「行動変容ステージモデル」は健康状態や健康意識によって無関心期、関心期、準備期、実行期、維持期の5つのステージに分けられており、ステージごとにより効果的な働きかけが存在します。自社の従業員がどのステージに多いのかを把握し、特徴に合わせた働きかけを行いましょう。
その中で特に難しいのが、「無関心期」の従業員です。無関心期にある従業員には健康セミナーに参加するよう促すだけでなく、下記のような取り組みをすすめることで行動変容ステージを変えていくことを検討するとよいでしょう。

ここからは、健康無関心期の従業員に有効な４つのポイントをご紹介します。

１．ナッジ

人間の特性や行動原理に基づき、自発的な行動を促すきっかけを提供する手法です。例えばエレベーターではなく階段の利用促進を行うため、「何階までは階段を利用するほうがX秒早い」といったポスターを掲示するのも良いでしょう。

２．インセンティブやペナルティ

健康ポイントのようなインセンティブを付与することも有効です。健康増進の取り組みや、健康改善の状況に対してポイントを付与し、ポイントを利用して好きな商品と交換できるような仕組みになります。
一方、健康リスクを抱えていると昇進ができなかったり、海外転勤ができないような会社も存在します。

３．周囲の環境を変える

本人への直接的な介入のほかに、周囲の環境へのアプローチが重要になります。
部署単位でまとまって取り組むような仕組みにしたり、家族を巻き込んだ施策を行うことで、健康に無関心だとしても「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。

４．視点を変える

企業で実施する健康増進に関して、ただ単に従業員に対して「健康になりましょう」と伝えるよりも従業員のなりたい姿にあわせて勧奨するのが良いかもしれません。
RIZAPでは必ず目標設定を行いますが、その際に「病気を治す」「腰痛を治す」「体重－XXkg」のような設定は行いません。このようにネガティブな動機付けは、すぐに行動にうつせる一方、長続きしないからです。
そのため、「モテたい」「仕事がデキる上司になりたい」「子供に自慢される父親になりたい」など輝いている自分の姿を想像してもらい、ポジティブな動機から目標設定を行います。

関連記事：行動変容とは？意味や行動レベル別のアプローチ方法を解説

ストレスチェックを活用する

労働安全衛生法に基づき、常時50名以上の従業員がいる事業場に1年間に1回、従業員のストレス度合いを調べるストレスチェックの実施が義務付けられています。ストレスチェックでは、「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」といった項目を調査します。

ストレスチェック調査票において「心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目」の評価点数の合計が高い者は「高ストレス者」となります。「疲れがずっと抜けない」「休日でも仕事のことが気になって落ち着かない」など、メンタルヘルス不調を示すサインを多く持つ人が該当します。

ただし、それほど極端な自覚症状がなくても、担当業務の責任が重い、業務量が過度に多いなどストレス要因の多い仕事を抱えている人や、上司や同僚からのサポートが乏しい人も、今後メンタルヘルス不調に陥ることが懸念される対象として高ストレス者に分類される場合もあります。

こうしたストレスチェックの結果を活用し、メンタルヘルスセミナーに積極的に参加してほしい従業員・組織をフォローし、参加率を高めることが重要になります。

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自社課題を把握して最適なセミナー選び

メンタルヘルスセミナーについて、種類や形式、時期などに関する情報をお伝えしてきました。

しかし、最も大事なことは「自社のニーズに合ったものを選ぶこと」です。

自社の特性を知り、どんなことでメンタル不調を訴える従業員が多いのかを、まずは把握することが重要です。

また労働時間（残業時間）の傾向や欠勤等の状況、ストレスチェックや、パルスサーベイなど従業員のアンケート調査をもとに、メンタルやモチベーションが健全な状態かどうかを把握し、自社の問題点を把握したうえで施策を考えるのがベストです。

ぜひ、自社課題に最も合ったセミナーをお選びください。