ヘルスリテラシーとは？正しい理解と高めるポイント

ヘルス（健康）リテラシーとは？

ヘルス（健康）リテラシーを分かりやすく言い換えると、「自分に必要な健康情報を入手し活用する能力のこと」です。「自分の身体について考え、ありとあらゆる多くの健康情報の中から適切な情報を見極めて使いこなすヘルスリテラシーの力」を向上させることが、病気の予防や健康寿命の延伸にもつながります。

ヘルスリテラシーの定義・意味

厳密な定義についてはいろいろと議論がありますが、一般的には下記のように定義されています。

※日本ヘルスリテラシー学会WEBサイトより

ヘルスリテラシーが高いと正しい情報を理解でき、自身の健康状態に応じて活用することができます。

例えば、健康診断などで疾病の早期発見や、重症化する前に軽症の段階で治療できることもあるでしょう。あるいは健康な方の場合は、維持増進のために、積極的な取り組みを行うなどの工夫ができます。また、体調が悪い時、怪我をした時などに、近所の病院を調べて受診します。このことがすなわち、「健康や医療に関する情報を入手したり、活用する」というヘルスリテラシーがなせることです。

情報があふれている現代において、さまざまな健康情報の中で自分に合った正しい情報を見付け出し、情報を使いこなす能力を高めることが健康を守るために重要です。

具体例を見ていきましょう。

例

• 自身の健康上の悩み・症状にあった薬や栄養の情報を入手できる
• 用法や用量を守って薬を適切に服用できる
• 医療機関にかかるメリットやデメリットを理解し、症状に応じて受診できる
• 健康診断により病気の早期治療ができる
• 疾病予防のためのワクチンのメリットやデメリットを理解し、適切な判断ができる
• 健康的な生活を続けることができる

逆にヘルスリテラシーが低い場合、誤った健康情報に振り回されるだけでなく、自身が抱えている健康課題の解決法が分からないままで放置することで、適切な処置ができず、結果として健康状態を悪化させるリスクがあります。

例

• 病気や薬、治療について、誤った情報に振り回される
• 誤った薬の服用をしてしまう
• 病気の自覚症状を見落としたり気付かずやり過ごしてしまう
• 病気の予防ワクチンを打てない、健康診断に関心が持てず受診しない
•  医療機関で自身の病状を的確に伝えられない
• 病気の症状を悪化させやすく、入院や重症化のリスクがある
• 死亡リスクにつながるケースもある

ヘルスリテラシーが重要な理由

ヘルスリテラシーは、自分自身の健康を守るために大変重要です。多くの研究で、ヘルスリテラシーが高い人は自己管理能力が高く、病気になった時にも医師への質問ができたりと健康状態を高く保つことに対してアンテナが高いことがわかっています。

正しい情報を理解できるだけでなく、健診などで病気を予防したり自分自身の健康を守ることができる行動ができるため、健康リテラシーは「健康を決める力」といっても過言ではありません。

一方ヘルスリテラシーが低い人は、誤った健康情報に振り回されるだけでなく、検診の受診率が低かったり、薬をきちんと飲まなかったりと総じて健康への関心が低いことから健康状態を悪化してしまうことが多いと言われています。

他にも、職場でけがをしやすい・病気のサインに気がつきにくく悪化させやすい・慢性的な病気の管理ができない・医療関係者に自分の意見を伝えにくい・救急サービスを利用しやすいなど健康への影響だけでなく様々な社会への影響へつながります。

ヘルスリテラシーを身につけるポイント

ヘルスリテラシーを身につける際には、下記のようなポイントを抑えるとよいでしょう。

情報を「入手」するときの注意点

テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット等、さまざまなメディアから日々多くの情報に触れることができる現代において、自分が求めている情報を正しく入手するのにはテクニックや注意が必要です。

そうしたテクニックや注意が欠けていると、調べることに膨大な時間を費やしたり、誤った情報を信じてしまうというリスクがあります。

信頼に値する情報源であるかどうかを注意しましょう。

【情報を見極めるための10か条】

情報に接する時には、「本当かな？」と立ち止まって問いかけ、安易に答えを出さないという思考の習慣を、身に着けることが大切です。

そのような場面で役立つ「情報を見極めるための10か条」をご紹介します。

• 「その根拠は？」とたずねよう
• 情報の偏りをチェックしよう
• 数字のトリックに注意しよう
• 出来事の「分母」を意識しよう
• いくつかの原因を考えよう
• 因果関係を見定めよう
• 比較されていることを確かめよう
• ネット情報の「うのみ」はやめよう
• 情報の出どころを確認しよう
• 物事の両面を見比べよう

参照：厚生労働省『「統合医療」に係る 情報発信等推進事業』

情報を「理解」するときの注意点

膨大な情報の中から、自分が求めている情報を入手したら、次は内容を正しく理解することが必要です。

つまり、情報を適正に読み取る力、理解する力が必要になるということです。漢字が読めたり、単語を理解できるからといって、正しい理解ができる訳ではありません。

例えば、「優良誤認」「誇大広告」「誇張表現」などの言葉にあるような、見せ方や表現によって同じ情報でも伝わり方が変わるケースがある点です。

以下の表現が例になります。

言い換えているだけなので、誤りではありません。

しかし、言葉で記載されている事実以上に、大きな事柄を想像してしまうことにより、消費行動を起こすということもあるでしょう。惑わされるのではなく、適正な理解に基づく消費行動を行うことが大切です。

情報を「伝える」ときの注意点

SNSやWEBページ等で情報発信が簡便になっている現代では、情報を入手・理解したあとに拡散するということもあります。
企業の人事担当者や健康管理の担当者の場合、たくさんの従業員に情報を届けるシーンもありますから、よく情報を吟味し、正しい情報を、タイミングや伝え方等、適切に伝えることが重要です。
2020年～2021年のコロナ禍においては、さまざまな情報が飛び交いました。トイレットペーパーが市場から消えたり、ワクチン接種においてもさまざまな議論がありました。
今やヘルスリテラシーは、ネットリテラシーと同様に重要視される時代です。情報発信には責任が伴うということを踏まえ、慎重に考えたうえで行うことが重要です。

従業員のリテラシー向上のために重要なポイント

高いヘルスリテラシーを身に着け、適切な行動ができる従業員が増えることで、社内全体の健康レベルは底上げされます。

ヘルスリテラシーを身につけ、健康状態が改善されることでアブセンティーイズムやプレゼンティーイズムの改善につながります。

アブセンティーイズムとは、「健康問題による仕事の欠勤」を指します。

プレゼンティーイズムとは、欠勤には至っていないものの「健康問題が理由で生産性が低下している状態」を指します。

特にプレゼンティーイズムが労働生産性低下に与える影響度は大きく、具体的な要因としてはメンタル不調、睡眠不足、頭痛や腰痛、眼精疲労などがあげられます。

健康増進を進めることで、アブセンティーイズムやプレゼンティーイズムが改善され、結果的には労働生産性の向上にもつながります。

ヘルスリテラシーの向上は、従業員一人ひとりの意識に働きかけ、行動変容^※を促す、まさに草の根運動のような取り組みになります。

そのためには、人事や健康管理担当者はどんなことをすればよいでしょうか？

社内でヘルスリテラシーに関する学習機会を設ける

ヘルスリテラシー向上には、企業（人事や総務、健康管理担当者）が従業員に対して健康情報に触れる機会をなるべく多く提供し、健康の維持増進を計ることが重要です。

経営層によるリーダーシップのもと、従業員とその家族まで広める

取り組みのカギとなるのが、経営層や管理職などのリーダーです。そして、その家族までも巻き込んでいくことが重要です。
ヘルスリテラシーが低い従業員は健康無関心層の可能性が高いです。なかなか本人にアプローチするだけでは行動変容につながりません。
健康に無関心だとしても、周囲の環境を変えることで、「みんながやってるから自分もやらないと」と思い行動する人も増えてくると想定されます。
特に日本人には同調効果が強く働く傾向があるため、部署単位で参加したり、家族と協力して推進できる仕組みを用いることで、取り組みの効果がより見込めると考えられます。

なぜ経営層やリーダーがヘルスリテラシーのカギを握るのか？

経営層やリーダーは会社や部署を率いる立場であるため、発言の影響力が大きい点が挙げられます。
例えば健康診断。
健康管理の担当者にとって、健康診断の受診率は至上命題です。従業員全員に受けてもらうのが理想です。
リーダーから情報を伝達することで重要度が増します。その結果、従業員は業務を調整して受診するという行動に出やすくなります。
それだけではありません。
なにか疾病の予兆がある従業員がいた場合、SOSを上げやすい環境でなければ早期に医療機関にかかることもできません。そのためにも、経営層やリーダーのヘルスリテラシーが重要になってきます。

家族を巻き込む理由

従業員の家族が扶養家族である場合、医療費適正化の観点からも、従業員の家族が健康を維持することが重要です。
また、家族は生活を共にするメンバーであるため、生活習慣（食べるもの、生活の癖、寝る時間、運動習慣等）が似ていることが多いです。
そのため、従業員だけでなく家族も一緒にヘルスリテラシーを高めることで、全体の底上げに繋がりやすいということです。

短期的なものではなく、幅広く長期的に健康知識に触れる機会が重要

「今は関係ない」「自分のことではない」と思ってしまうと、一度聞いた内容でも関心が薄れてしまい、あまり重要視できないことがあります。まさに、「対岸の火事」のことわざの通り、向こう岸の火事は自分に災いをもたらす心配のないという意味です。
ヘルスリテラシーに関しても同様です。
健康な時に疾病や薬のことを聞いても、なかなか自分事としてとらえにくいものです。このことを踏まえ、長期的に複数回、テーマを変えて研修機会を設けることが重要です。
「昨年健康セミナーをやったから今年はもういいだろう」と考えるのではなく、テーマをや登壇者（話し手）を変えて年に数回研修機会を作るなど、健康情報に高頻度で触れる機会を作りましょう。
そうすることで着実にヘルスリテラシーは高まり、健康風土が醸成されていきます。

定量化して評価していくことが重要

ヘルスリテラシー向上のための研修機会において、従業員（参加者）が、自分事として理解することが重要です。
人事や健康管理の担当者は、参加者がいかに自分事としてとらえ、行動変容を促すことができるかを一つのKPIとしてとらえるのが良いでしょう。

ヘルスリテラシーは見える化しにくい項目です。だからこそ、各社それぞれでポリシーをもち、さまざまな指標をもとに算出することが重要です。例えば、健康セミナー参加者を分母とし、健康診断の受診率は何％か？あるいは残業時間の推移など長期的に定量評価していくことが重要です。

RIZAPウェルネスプログラムの場合は参加者にアンケートを実施し、意識変容の度合いを数値（％）で定量評価しています。この結果をヘルスリテラシーと同じ意味合いで使うことがあります。

それは、「セミナーを受けて、健康に対する意識はどのように変わりましたか？」という問いに対して、

• 必要性は感じない
• 必要性は理解したが、行動にうつせない
• 近いうちに行動にうつしたいと思っている
• 明日から実践する
• すでに実施しているものにプラスする

以上の選択肢の中から選んでもらうというものです。

「明日から実践する」あるいは「今実践している事にプラスする」など、行動変容を表す選択肢を定量評価することは、ヘルスリテラシーの表れであるとRIZAPでは捉えています。

なぜなら、積極的に健康情報を得るモチベーションが各人に根付くことで、健康を意識した行動につなげられることが多いためです。

何をヘルスリテラシーと位置付けるか、各社のポリシーが顕在化する領域かもしれません。

このような開催アンケートはRIZAPウェルネスプログラムのオプションではなく標準サービスとしてご用意しています。セミナーラインナップや価格、他社の事例など、気になる点がありましたらご相談ください。

社内に好影響もたらす「健康アンバサダー」のような人物を作る

情報インフラが整った現代の日本では、さまざまなところに健康情報があり、触れる機会は豊富にあります。しかし身近な人から、実体験と共に聞くことで、共感が生まれ、より「自分事」として捉えやすくなります。
社内であれば、同僚や上司など、普段から接している人が病気になって回復したり、太っていた人が痩せるなどした際に、「どうしたら治ったか？」「何をやったから痩せたのか？」などの話は興味深く、実体験と共に聞くと、「私もやってみよう」「私も気を付けよう」となるのです。
聞く側としても、実体験に勝るものはありません。
例え今が健康であっても、また太っていなくとも、身近な人に関する話になるだけで自分事化されます。これは親近感がわくためです。
このように、「健康アンバサダー」のような好影響をもたらす人が存在すると、じわじわと社内でヘルスリテラシーが高まっていきます。
例えばRIZAPウェルネスプログラムには、「結果にコミット®コース」というサービスがあります。3ヶ月間、RIZAPによる食事管理と運動サポートで生活習慣を変えていくもので、3ヶ月で平均6.1kg減※の実績があります。
じわじわと体が変わっていくことで周りから「どうやって痩せたの？」などの秘訣や生活習慣で変えたことなどが口コミで広がり、「私もやってみよう」という方が表れてくるケースがあります。そういったきっかけを社内に作ることも得策です。
※結果にコミットコース受講者集計 2020年9月～2021年5月 N=278

「健康経営」で効果的にヘルスリテラシーを高めよう

ここまで見てきたような通常のヘルスリテラシー向上策に加え、より効果的にヘルスリテラシーを高めるために、近年重視されている「健康経営」の視点を取り入れることも大いに役立ちます。

職場での健康プログラムには行動変容に効果があり、それが最も効果を発揮するのは付け足しのように提供されるのではなく、組織の戦略の中心に位置づけられているときです。

健康経営とは、『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法』です。
あくまで企業が用いる経営手法ですので、従業員の健康を促進することは手段であり、目的は組織の活性化・生産性の向上であり、最終的には業績向上、企業価値の向上を目指します。

健康経営の取組みとして、「ヘルスリテラシー向上のための教育機会の設定」や「特定保健指導の推進」など従業員の健康増進につながる項目が含まれています。そのため、健康経営と併せてヘルスリテラシーの向上を推進することで、より効率的に従業員の健康を保持・増進ができ、生産性の向上へ取り組み効果を最大化することができます。

関連記事：【徹底解説】健康経営とは？

健康増進が企業の経営にも大きな成果をもたらす

ヘルスリテラシー向上を含めた従業員の健康増進を行うことは企業の経営にも影響をもたらします。
健康経営は生産年齢人口の減少や従業員の高齢化、人手不足などの社会的課題を背景に、2013年から国の成長戦略として本格的にスタートしました。

健康経営では、以下のような取り組みを通して従業員の健康増進を図ります。

【健康課題の把握と必要な対策の検討】

• 定期健康診断受診率100%を目指す
• ストレスチェックの実施

【実践に向けた土台作りとワークエンゲージメント】

• ヘルスリテラシー向上のための教育機会の設定
• 職場の活性化
• 保健指導・特定健診・特定保健指導

【従業員の心と身体の健康づくりに向けた具体的対策】

• 食生活の改善
• 運動機会の増進
• 女性の健康保持・増進
• 感染症予防対策
• 長時間労働者への対応
• メンタルヘルス不調者への対応
• 喫煙対策

こうした活動を行うことで、従業員の健康増進による労働生産性の向上だけでなく、企業イメージの向上や金利優遇といった様々なメリットを享受できます。

健康経営優良法人の認定条件にもなっている

健康経営優良法人とは、従業員の健康に配慮した取り組みを積極的に行っている企業を顕彰する制度です。2016年に経済産業省と日本健康会議によって創設された制度で、従業員の心身をサポートできる体制、環境が整っているかについて一定の基準を設け、クリアしている企業（法人）を「見える化」することを目的としています。

認定基準の中の「健康経営の実践に向けた土台づくり」の項目の中に「ヘルスリテラシーの向上」があり、管理職・従業員への教育を進める必要があります。ヘルスリテラシー向上のための教育機会を整えていくことで、健康経営の土台作りをすすめていくことになるのです。

また、このような従業員の健康に配慮した取り組みは社内の働きやすさや、互いが協力的になることで仕事の効率やモチベーションアップにもつながり、心身ともに健康で、快適に働けるようになります。ひいては企業の生産性向上や業務効率化に寄与します。

このように、健康経営優良法人に認定されるための取り組みが社内に広まることで、組織全体の意識を変革したり、人材の確保につながるといったメリットが享受できます。

関連記事：健康経営優良法人とは | 認定までのポイントと取組み事例

ヘルスリテラシーが向上した事例

RIZAPのセミナーを導入していただいた結果として次のような結果が得られました。

地方職員共済組合和歌山県支部でのヘルスリテラシー向上事例

2020年度、地方職員共済組合和歌山県支部様でRIZAPのセミナーを3回にわたり実施いただいた結果、参加者のヘルスリテラシー向上と行動変容につながりました。

• 1回目のセミナーで「健康に対して、「必要性は理解しているが行動に移せていない」という回答者が17名いたが、開催後には17名全員の意識変容が見られた
• 1回目のセミナーから2か月後、「すでに健康行動をしている」人の割合が20.7％から53.1％に増加した

このことから

・短期的ではなく長期的に捉えて研修機会を設ける
・様々なテーマでアプローチする

などの要素がうまく奏功し、参加者の意識変容から行動変容にシフトさせ、更に習慣化にも繋がったということが数値で表れています。

どのようなセミナーだったかという詳細は以下の通りです。

「若年層の肥満率増加」「集客力を強めたい」「40歳以上の生活習慣病の増加」「対面開催が難しい状況」「家族の健康意識も向上させたい」という課題をお持ちの中、3回に分けてRIZAPのセミナーを開催したところ、延べ535名にご参加いただきました。

オンラインセミナーにすることで参加ハードルを下げるだけでなく家族参加も可能となり、知名度のあるRIZAPがコラボレーションすることで集客力アップをサポートしました。
また、個人個人が好きなテーマを選んで参加できるよう、導入編、運動編、食事編の3回で知識の習得が幅広く行える構成にしたり、単発参加も可能とし、各回でより深い知識が得られることで継続参加を促進することができました。