【テレワーク】健康への影響｜運動不足と健康問題の対策・事例

テレワークによる従業員の健康への影響

コロナによるテレワークの推進により、それまでの仕事形態が大きく変化しています。仕事のやり方だけにとどまらず、健康面へも影響が広がっています。

RIZAPによる調査結果

RIZAPは、企業の健康管理担当者を対象としたインターネット調査を2021年・2022年に実施しました。
※2021年6月 N=167「テレワーク中の従業員の不調と対策」
※2022年4月 N=367「ニューノーマル時代の従業員の心と体の健康管理」

これによると、テレワークを導入している企業のうち、テレワーク普及の前後で、従業員の健康面の変化があったと回答した企業は2021年・2022年ともに約8割でした。

健康面の変化の内容では、2021年・2022年連続して「運動不足」が1位になっており、続いて「メンタルヘルス不調」と心身の健康への影響がみられました。

運動不足による影響

一般論として「運動が健康に良い」ということは分かっていても、運動しないことが、それほど悪いこととは思われていません。

実際のところはどうでしょうか？

平成30年9月に厚生労働省が発表した資料「身体活動・運動を通じた健康増進のための厚生労働省の取組み」によると、運動不足が原因で毎年5万人が死亡しているという衝撃的な情報が記載されています。

しかし、なぜ運動不足で毎年5万人もの方が死亡するのでしょうか？

逆に、運動量が高いと、がんだけでなく心疾患による死亡のリスクも低くなるため、死亡全体のリスクが低くなると考えられています。

現在、出社することがなくなり、1日の歩数が大きく減っただけでなく、一歩も外に出ない日も増えたという従業員も少なくないです。厚生労働省は、健康増進のために1日8,000歩歩くことを推奨していますが、テレワークになると意識的に機会をつくらないと達成できない水準になっています。

日本人の平均座位時間は世界最長の7時間という結果がシドニー大学などオーストラリアの研究機関の調査で明らかになりました。長時間座位を続けることで血流や筋肉の代謝が低下し、心筋梗塞、脳血管疾患、肥満、糖尿病、がん、認知症など健康に害を及ぼす危険性が指摘されています。

1日に座っている時間が4時間未満の成人と比べ、1日に11時間以上座っている人は死亡リスクが40％も高まるといわれ、2011年、WHO（世界保健機関）によれば、「世界で年間200万人の死因になる」という発表もあります。

WHOの発表では、喫煙は世界で500万人以上、飲酒は300万人以上の死因といわれています。いまや“座りすぎ”も喫煙や飲酒と同じように健康リスクを脅かす問題の一つなのです。

参照：スポーツ庁web広報マガジン　

そのため、テレワークによる運動不足は健康不良の予兆と捉え、早期に対策を行うことが重要です。

メンタルへの影響

RIZAPでのアンケートによると運動不足に次いでメンタルヘルス不調が健康課題として多く回答結果が得られました。

テレワークでは、周囲に上司や同僚がいない環境で働くため、従業員が上司等とコミュニケーションを取りにくい、上司等が従業員の心身の変調に気づきにくいという状況となる場合が多くなります。

2022年の調査から、テレワークを実施している企業の方が実施していない企業に比べて「コミュニケーション不足」が生じており、メンタル不調者やメンタル不調による休職が増加しているといった結果も出ています。

健康二次被害

コロナ禍により、運動不足やコミュニケーション不足による影響として、「健康二次被害」という言葉が浸透してきました。健康二次被害とは運動や他者との関りが減ることによって起きる体の不調のことです。
前述のような、「運動不足」「メンタル不調」はまさに健康二次被害によるものかもしれません。
健康二次被害について、筑波大学の久野譜也教授が代表となり「健康二次被害防止コンソーシアム」を2021年3月に発足されて話題を呼んでいます。医師・学者などの有識者、市町村、民間企業の有志による組織で、健康の啓発活動をしています。
運動時間や量が減ることの弊害は体重増加だけでなく、さまざまな面で顕在化してくるため決して軽んじることはできません。

テレワークの健康問題を解決する2つの方法

それでは、どのようにテレワークの健康課題を解決していけばよいでしょうか。テレワークの健康問題を解決していくためには、運動不足やメンタルヘルス対策などの健康課題に対する直接的なアプローチだけでなく、従業員の労働環境に働きかけることで根本的な解決にもつながっていきます。

1. それぞれの健康課題への直接的なアプローチ

テレワークの健康課題の解決方法として効果的な解決策をテーマごとに解説していきます。

運動機会の促進

テレワーク中の健康課題として2年連続で「運動不足」がトップという結果でした。

2021年の調査結果では、『テレワーク中の従業員の運動不足に対してどのような対策をしていますか？』の問いについては、「特に対策をしていない」という回答が約50%にものぼりました。

運動不足の課題感を持ってはいるものの、対策が追い付いていないという状況が分かります。

2022年では健康課題への対策として「何もしていない」企業の割合はテレワーク実施企業では約16%になっているため改善の傾向がみられました。

反対にテレワークを実施していない企業での対策が十分に実施できていないことが分かっており、テレワークを実施している企業の方が、従業員の健康課題に対して深刻にとらえていることが示唆されます。

身体活動・運動の促進は生活習慣の改善だけでなく、プレゼンティーイズムの改善にもつながります。プレゼンティーイズム（presenteeism）とは、ＷＨＯ(世界保健機関)によって提唱された、健康問題に起因するパフォーマンスの損失を表す指標です。

欠勤には至っていないものの「健康問題が理由で生産性が低下している状態」を指します。言い換えると、心身の不調によって、パフォーマンスが思うように出せない状況のことです。

運動機会の促進にあたり、研修会内での運動イベントの実施など単発の施策に加えて、運動習慣の定着に向けた継続的な施策も同時に行うことが重要となります。

• 決まった時間にオンライン上で集まる運動機会の設定
• スポーツクラブへの補助金、福利厚生の整備
• 行動変容を促す運動セミナーの実施
• 在宅でできる運動内容の紹介
• 全社集会での運動機会の設定
• ウェアラブル端末の提供や補助
• オンラインフィットネスの利用推進
• スタンディングディスクの一部費用負担
• 「健康チャレンジ」と称し、各自目標をもって生活習慣改善に取り組んでもらう
• 外部開催のウォーキングイベントへの参加を促す
• 全事業所対象のウォーキングキャンペーンの実施
• シフト制にして出社の機会を作る
• 健康組合と連携した情報発信
• 毎日の歩数記録指示

メンタルヘルス対策

企業では従業員のメンタルヘルス対策が最も重要視されており、人事・労務・健康管理部門で最も注力しているとして「従業員のメンタルヘルスの知識を高め不調を未然に防ぐ」を3割の企業が選択しています。

メンタルヘルス不調は脳の機能低下をもたらし、集中力や判断力を鈍らせます。その状況が深刻化すると生産性の低下につながります。また、一緒に働いている身近な仲間が2人、3人とメンタル不調によって業務効率が下がったり、体調不良になっていくと、不穏な空気感がひろがります。そして不調ではない従業員に対しても、不安感をもたらしたり、モチベーション低下を招くことがあります。

• 早期発見のための体制整備（相談窓口の設置など）
• ストレス緩和ケア、セルフケア研修の実施
• ラインケアに関する教育・研修の実施
• ストレスチェックの実施
• ソフトウェア導入によるコミュニケーションの促進

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健康セミナーの実施

RIZAPで行ったアンケートによると運動不足への対策として何もしていない企業が多くいる一方で、対策をしている企業では「運動セミナー」が多く行われていることが分かりました。

また、2022年の調査結果からは『全体の健康施策の中で好評・効果的だった施策』として「運動セミナー」が最も評価されています。

フィジカル面での運動、心の健康であるメンタルヘルス、一見すると別々のように感じられますが、これは表裏一体であり相互に関連があります。

RIZAPが2018年11月から開始した筑波大学 水上研究室との共同研究「企業向け健康増進プログラムによる心理的変化の検討」においても、その効果が実証されています。この研究は、298名（男性195名、女性103名）にRIZAPウェルネスプログラムを実施し、プログラム前後でのメンタル面での変化を比較した研究です。

「自己効力感」　：自分の可能性を認知する力
「主観的健康感」：自らの健康状態を評価する力
「把握可能感」　：現在の自分の状況を理解し冷静に捉える力
「処理可能感」　：ストレスに遭遇した際に”なんとかなる”と前向きに対処できる

これにより、プログラムの前後で参加者のBMIが最適化されたことに加えて、メンタルヘルスに好影響がある結果が得られました。

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食生活の改善

適切な量とバランスの良い食事は運動習慣と並んで生活習慣病予防の基本となります。職場において、従業員が自ら正しい食事を選べるように、継続的な情報提供や実践活動、サポートが必要になります。

セミナーなどの開催は定期的に行うことで、従業員の健康リテラシーを高めることも期待できます。食生活は健康の基本であることから、定期的な開催が望まれます。

• 外部事業者等の栄養指導・相談窓口の設置
• 食生活改善アプリ提供等のサポートの実施
• 健康に配慮した食事・飲料の自宅への提供や補助
• 健康レシピの紹介
• 早めの時間の夕食を推進
• 体重増加に影響しない間食（補食）の紹介
• 行動変容を促す食事セミナーの実施

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たばこ対策

日本の喫煙率は16%であり、男女の内訳では、男性27%、女性7％になります。年代別に見ると男性は40歳代、女性は50歳代の喫煙率が最も高くなります。

※参照　厚生労働省「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要」

• 禁煙インセンティブの導入
• 加熱式たばこに切替え推奨
• 禁煙治療の費用補助

関連記事：従業員の健康増進 | 健康課題に合わせた取り組みをご紹介

働き方・休養

長時間労働は過労死やメンタルヘルス不調につながります。企業はリスクマネジメントの視点からも、テレワークであっても長時間労働によって従業員の健康が損なわれないように、時間外労働の削減や、有給休暇の取得促進を行う必要があります。

• 時間外労働の事前申請制の導入
• ノー残業デーの導入
• 有給休暇取得目標の設定、計画的付与制度の導入

2. 健康的で働きやすい労働環境の実現

健康問題への直接的な対策のほかに、労働環境の整備を進めることが根本的な従業員の健康の解決に近づきます。

健康経営の推進

ここまで見てきたような施策に加え、テレワーク時により効果的に従業員の健康問題への対策を実施するために、近年重視されている「健康経営」の視点を取り入れることも大いに役立ちます。職場での健康プログラムには行動変容に効果があります。それが最も効果を発揮するのは付け足しのように提供されるのではなく、組織の戦略の中心に位置づけられているときです。

健康経営とは、『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する経営手法』です。

健康経営として健康プログラムの推進やメンタルヘルス対策を練ることで、事故や傷病予防だけでなく、ストレスの要因への対処や適切なワークライフバランスの達成が可能になります。

健康経営の取組みとして、「運動機会の増進」や「特定保健指導の推進」など従業員の健康増進につながる項目が含まれています。そのため、健康経営と併せて健康増進対策を推進することで、より効率的に従業員の健康を保持・増進ができ、生産性の向上へ取り組み効果を最大化することができます。

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関連記事：【徹底解説】健康経営とは？目的や効果~具体的な取り組み方

労働環境整備の管理

テレワーク時でも、出社時と同様に労働基準法や労働安全衛生法など労働関係の法令が適用されます。このことは、令和３年３月に改定された「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」に詳細が記載されています。
従業員がどういう環境下で業務を行っているか分からなくても管理しなければならず、人事や労務にとっては業務が一段と複雑になっているかもしれません。

管理するべき事項の中でも、法令遵守の観点から下記は必須事項となるため、必ず実施するものとして捉えておくと良いでしょう。

健康診断やストレスチェック、また長時間労働者への産業医面談などは年1回が定例ですが、実際にテレワークを円滑に、かつ法令を遵守した形式で導入するにはさまざまな仕組みを作っていく必要があります。

また昨今では、「パルスサーベイ」などで定期的な従業員アンケートを継続実施することで変化を定量的に把握しているという企業も見られました。
このような従業員アンケートは、数値で変化を把握できるため、従業員の状況変化に気付くための有効手段になるものと考えられます。

その他には下記のような把握方法が考えられます。

• 長時間労働者への産業医面談
• 定期健康診断結果報告書の提出
• 保健師が全員と面談を実施
• 産業医との面談を実施
• 1対1での面談を定期的に実施

作業環境への配慮

テレワーク時の健康トラブルを防止するためには、作業環境に配慮することも大切です。労働安全衛生法第59条1項にて、事業者は従業員に対して必要な安全衛生教育を行うことが義務付けられていることが定められています。
具体的には、厚生労働省の自宅等でテレワークを行う際の作業環境整備のサイトに、自宅等でテレワークを行う際の健康管理に必要な照明、作業姿勢、機器の使用法などについて詳細な基準が図解で紹介されているので、社内啓もう時の参考にすると良いでしょう。

労働時間の適正把握

働き方改革関連法によって、労働安全衛生法の中に、労働時間を適切に把握する義務が規定されています。（労働安全衛生法第66条の8の3）労働時間を適正に把握するため、専用ツールなどを導入して適正に把握しましょう。

テレワーク下で、安全衛生に関する教育や労働時間のツールの導入は、「便利だから」「ためになるから」というポジティブな動機で行いたいものですが、逆に、実施していなければガバナンス上のリスクにもなり得ることを覚えておきましょう。

モチベーション向上のための施策

RIZAPの調査では、モチベーション向上のための施策として「トップメッセージなど経営方針や理念浸透の機会の提供」、「1on1の頻度を増やす」という回答がありました。これらの回答から、上司部下、あるいは同僚、経営トップなど、人とのつながりに関することが人気があり、一堂に会せないからこそ、さまざまなツールを使った対話機会を創出している点が伺えます。

また、チャットツール、ランチ会やオンライン飲み会などの対話機会の提供、1on1など、コミュニケーションに関する取り組みも人気があり、テレワーク環境で一層重要度が増したものと推測されます。

仕事への意欲や貢献意識を高める動機付けは個人によって異なります。そのためモチベーションを向上する施策に正解はなく、企業やビジネスモデルによっても採用すべき施策にも違いが出るものです。ここでは以下の６つを紹介します。

• 会社のビジョンや理念の浸透
• 人事制度や待遇の見直し
• 職場環境の整備
• 従業員が意欲的に働ける環境の整備
• ワークライフバランスの充実
• 従業員の健康への投資

関連記事：【企業事例】仕事のモチベーションを向上させる方法とは？

コミュニケーション活性化のための施策

テレワークによって低下したコミュニケーション機会に対するリカバリーを行う傾向が分かります。

ここでは活性化させるためのポイントをご紹介します。

• お互いを知る機会をつくる：社内報、社内SNS、1on1ミーティング等
• 心理的安全性を高める
• 交流を促進する環境を整える：コミュニケーションツールの活用等
• 業務に関わらない環境を設ける：社内イベントやサークル等
• ワークエンゲージメントを高める

関連記事：社内コミュニケーションを活性化するアイデアと成功事例

テレワーク下でも運動不足解消に成功した事例

テレワークが普及している中でもRIZAPのサービスを取り入れ、従業員の運動不足の解消に成功した事例ををご紹介します。

運動習慣者割合が増加 │ 株式会社ベネッセホールディングス様

ベネッセホールディングスは、比較的若い従業員が多く、病気の人が多いわけではありませんが、生活習慣病予備軍については気を付ける必要があり、過去に生活習慣病の予防としてポピュレーションアプローチをいろいろ実施してきました。

しかし、健康無関心層が集まらず毎回関心のあるメンバーしか集まらないなど健康施策に関して苦戦を強いられている現状を変えるため、集客に好影響がありそうだと判断してRIZAPの健康セミナーを導入しました。

参加満足度は97.5%と高く、2019年度以降、参加申込人数は翌年に4倍、翌々年には9倍もの推移を遂げる結果となりました。2020年度より運動不足に悩む企業が増えている中、上記の取り組みの末「運動習慣がある」と回答した割合が毎年向上しています。参加者アンケートにおいて「セミナーを通して、健康改善や運動習慣に関する知識や姿勢は向上しましたか」という質問に対して、参加者の85%が向上したと回答があり好結果が得られています。

その他にも、半数以上の従業員から「運動不足の解消・運動習慣の改善」につながった声や、「リフレッシュできた」「気持ちがポジティブになった」と前向きな回答が多く挙がりました。

※RIZAPウェルネスプログラム導入による直接的な効果を実証するものではありません。
参照：https://benesse-hd.disclosure.site/ja/themes/154

株式会社ベネッセホールディングスの詳しい事例はこちら　

運動機会により従業員に「気付き」を与える

ベネッセホールディングス様で、2021年度は、RIZAPの「5minトレーニング」を毎週金曜日のランチタイムに10週間連続で開催し、参加者アンケートにて下記のような回答結果が得られました。

全10回のうち、4回以上参加した方が75%でした。

また、健康改善や運動習慣に関する知識や姿勢が「向上した」と回答したのが85%と、好結果が得られています。

参加した良かったと感じる理由として、「リフレッシュできた」が106で最も多く、次いで「運動不足の解消・運動習慣の改善」が77、「継続的にトレーニングできた」も23で少数ではあるものの、一定の割合で運動の習慣化に成功している様子が分かります。

また、参加者から下記のようなコメントをいただいています。

※コメントを一部抜粋、趣旨を変えず、文体等をRIZAPで編集加工

• 週１回で長期な企画だったため、継続参加しやすく、金曜日になると「あ、今日はRIZAPの日か」と思い出し、生活のリズムにもなっていたので、とてもありがたかった。楽しく生活習慣を見直すきっかけになった。
• 家族で動画配信を見て運動することができた。朝運動するようになるなど、家族も喜んでいた。
• モチベーションが向上し、食事の改善や意識的に運動をする時間を取るようになった。
• 子どもを小学校に送った帰りに、遠回りして30分程度歩くようになった。
• 肩こりの時はすぐ薬を飲んでいましたが、まずはストレッチをするようになった。
• 毎週金曜の昼に15分程実施するだけで翌日に筋肉痛となることがあった。運動不足が典型的に出始めたため、一週間の内に何度かは体を動かす時間を設けるようになった。
• 社内の多くの人が、意識的にエクササイズに取り組んでいることに刺激をうけて、毎週土日と都合がつく平日の夜、時間を取って歩く習慣ができた。

このように、定期的な運動機会を提供することで、体を動かす楽しさや重要性に気付くことに繋がり、運動習慣の定着に効果的であることが分かります。

RIZAPの5minトレーニングとは

トレーナーと一緒に短時間で集中的に体を動かすプログラムです。運動不足の解消と習慣化に効果的です。「筋トレ」「ストレッチ」「有酸素」のジャンルがあり、さまざまなトレーニング種目をお選びいただけるので、従業員に飽きさせることなく、楽しく続けられます。　

【5minトレーニング3つの特長】

1. zoomで生配信だから、全国の拠点や自宅で受講可能
2. 短時間だから仕事の合間に気軽に取り組める
3. マルチデバイス対応で、朝礼や休憩時間、夕礼後等、ご都合に合わせて実施可能

お気軽にご相談ください。

健康増進月間でテレワーク中の運動不足解消 │ NTTテクノクロス株式会社様

運動不足の解消と同時に、テレワークにより従業員同士もなかなか会えない時期だからこそコミュニケーションの促進を目的に「健康増進月間」を企画しました。

LIVE形式のRIZAP健康セミナーを含め、延べ200名以上が参加し、想定以上の盛り上がりとなりました。

『健康増進月間』ではオフィスに出社している従業員は会議室から参加し、テレワークのためオンラインで参加している従業員とともにセミナーを視聴したり、5minトレーニング動画をみるなどしてイベント形式でトレーニングを行う企画を複数回立てて実施しています。

健康セミナーや5minトレーニングに参加した人も、参加できなかった人もRIZAPの共通話題で盛り上がり、運動不足の解消だけでなく社内コミュニケーションの活性化にも繋がりました。

NTTテクノクロス株式会社の詳しい事例はこちら　

まとめ

テレワークでも従業員の健康を守るだけでなく、対策を講じることで生産性向上やモチベーションアップにつなげる施策を実行し、攻めの健康経営を実践していきましょう！