エンゲージメントとは
エンゲージメントとは、契約や約束などのほか、絆の強化、愛着心、思い入れなどさまざまな意味をもちます。
本記事で取りあげるのは従業員エンゲージメントで、在籍する組織への貢献意欲や信頼などを指します。また、従業員を「コスト」や「資産」として扱わず、「投資家」として従業員がもつ知識や経験、創造性や熱意を組織の目指すゴールに向けて自発的に貢献してもらうことを意味します。
似た言葉にロイヤリティや従業員満足度、モチベーションがありますが、企業と従業員との関係性において従業員エンゲージメントとは意味合いに大きな違いがあります。

・ロイヤリティ:企業に対する忠誠心を指し、企業の方が上の立場にあります。
・従業員満足度:従業員が企業から与えられた労働環境や処遇に対して下す評価です。
・モチベーション:自分の中の感情から生じる仕事に取り組む動機付けを指します。
前に挙げた3つが、企業や従業員いずれかからの一方的な評価・繋がりであるのに対し、従業員エンゲージメントは企業と従業員が相互的に影響する関係性であることを指します。そのため従業員エンゲージメントを高めれば、企業の経営にプラスの効果が期待できます。
従業員満足度やモチベーションなどを高めても、気持ち的な面において一時的に従業員を高揚させるに留まり、業務をより改善していこうといった持続的な行動につながる保証はありません。
一方、従業員エンゲージメントが向上すれば、従業員が会社の理念に賛同・共感しているため、業務における自発的な行動につながることが期待でき、業績にもダイレクトに関わってくるのです。
従業員エンゲージメントが注目される背景
アメリカのゼネラル・エレクトリック社は「企業のミッションを理解するやる気のある社員なくしては中長期的に勝ち続けるのは不可能」と実感していました。そこで1990年代に入り、経営における重要な課題として従業員エンゲージメントを掲げ、それをきっかけに従業員エンゲージメントが世界的に注目を集めるようになりました。
昔は従業員は企業にとって「コスト」や「資産」という認識でしたが、今では「投資家」的存在と捉えるように変化しており、従業員のエンゲージメントを高める努力は競争優位の源泉だと考えられるようになりました。
具体的になぜ従業員エンゲージメントに注目が集まり始めたのでしょうか。
従業員と企業の関係性の変化
従業員と企業の関係性は、ひと昔前に比べ大きく変化しました。かつては、人材を選ぶ立場であった企業は、現在選ばれる側になっています。有効求人倍率は2.31倍(2021年7月現在)といわゆる売り手市場となっており、従業員はより魅力的かつ自分の力を活かせる企業への就職を望むようになりました。
従来は、1社に忠誠を誓い骨を埋めるのが美学と考えられていましたが、現代では異なります。
コロナパンデミックにより現在転職者数は減少していますが、総務省統計局の調査によると2012年から2019年にかけて離職理由に「より良い条件の仕事を探すため」を挙げる転職者数が右肩上がりに増えています。社会情勢により一時歯止めがかかっているものの、従業員の企業への考え方は変化しており、いつ組織から去っていくのかもわかりません。このような状況だからこそ、従業員エンゲージメントを高める必要があるのです。
参照:doda「転職求人倍率レポート(2021年7月)」
参照:総務省統計局「増加傾向が続く転職者の状況 ~ 2019 年の転職者数は過去最多 ~」
人手不足による労働力確保の危機感
我が国の少子高齢化は著しく、多くの企業が労働力の確保に頭を悩ませています。実際の業務は個々の従業員が担うため、労働力が不足してしまうと、生産性を大きく低下させてしまうのです。
従業員に愛社精神がなく、組織との絆も築けていないとなれば、どんどん労働力を失うおそれがあります。時間とコストをかけて採用した人材が次々と職場を去ってしまえば、かけたコストが無駄になるのと同時に人材補充にかけるコストも発生します。また、社内にノウハウが蓄積されないため、生産性も低下してしまうでしょう。
従業員の価値観の多様化
時代の変化に伴い、従業員の価値観も多様化しました。インターネットでさまざまな情報を容易に入手できる時代になったことが、従業員の価値観が多様化したひとつの理由といえるでしょう。
現代では出世や給料の高さよりも、自由に働きたい、給料が少なくてもやりがいのある仕事に就きたい、といった従来の日本の働き方とは異なる考えを持つ方が増えているのです。
つまり重要なポストや魅力的な給与だけでは、従業員の心をつなぎとめることができなくなってきています。従業員一人一人の考えに寄り添い、従業員エンゲージメントを築いていくことが重要になります。
リモートワークへの移行
働き方改革の推進や新型コロナウイルスの感染拡大などを受けて、リモートワークへ移行する企業が増加しました。リモートワークにはさまざまなメリットがある反面、コミュニケーション不足が顕著となり、組織への帰属意識や貢献意欲低下などのデメリットがあります。
リモートワーク環境下では、個々の従業員がオフィスとは異なる空間で業務を担います。必然的に従業員同士のコミュニケーションが少なくなり、組織とのつながりも薄れてしまう傾向があるのです。
従業員エンゲージメント向上させる
健康施策をご紹介
健康プログラムは従業員エンゲージメント向上につながります。
仕事で忙しい従業員が継続的にプログラムに参加するためには、「興味」「楽しさ」「モチベーション」が欠かせません。
■ 社内コミュニケーションを活性化させたい
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従業員エンゲージメントを高めるメリット

米国企業やwevox社のエンゲージメントに関する調査によると、従業員のエンゲージメントを高めることで、企業はさまざまなメリットを得られます。
労働生産性の向上や労働力の確保、組織の活性化などが代表的なメリットです。以下で詳しく解説します。
労働生産性の向上
従業員エンゲージメント向上の取り組みにより、従業員の職場に対する満足度を高められます。快適な環境で働けるようになり、モチベーションも向上するため、労働生産性の向上につながるのです。
また、企業の方向性やビジョンに共感した状態では、より質の高い製品やサービスを提供できないか、モチベーション高く自発的に考え積極的に行動するようになります。
自己啓発学習へのモチベーションや創造性が高くなることも判明しています。
役割行動や、他の従業員に対する役割外の行動も積極的に行うため、部下への適切なリーダーシップ行動が多いことなどがわかっています。このように組織全体に働きかけていくため、社内コミュニケーションの活性化や組織力の向上につながります。
その結果、顧客満足度の向上にもつながるだけでなく、顧客からすると熱意や愛着をもって従業員が仕事をしている姿から企業イメージの向上が期待できます。
従業員エンゲージメントが高まれば、従業員の仕事に対するストレスが減るので、メンタルヘルスを健康に保つことができます。1980年代に米国で生まれた「ヘルシーカンパニー思想」では、健康な従業員が収益性の高い会社を作るとされています。従業員の健康増進は、労働生産性を向上させる重要な要因の一つです。
離職率の低下
今後も少子高齢化は加速化すると考えられているため、企業は労働力をどのように確保し、自社に定着させるかを考えなくてはなりません。従業員のエンゲージメントを高め、組織に愛着や思い入れを抱いてもらえれば、定着率が向上し離職率を引き下げられます。
従業員同士の絆が強くなれば困ったことが起きたとき、自然と助け合える風土が形成されるため、社内で特定の従業員が孤立するような状況も回避できるでしょう。このような風土を形成できれば、離職率の低下を実現できます。
また取り組みにより培った社内風土や低い離職率は、採用の場においても強い武器となります。優秀な人材の流出防止と確保の両面から考えて、従業員エンゲージメントを高めるメリットは十分考えられます。
組織の活性化
従業員エンゲージメント向上の取り組みを始めれば、従業員のさまざまな価値観にマッチした環境や体制を構築できます。働く意欲をよりかきたて、正当な評価を行える環境も構築できれば、組織全体の業績アップも期待できるでしょう。
従業員エンゲージメントは企業と従業員の相互の信頼関係で成り立ちます。取り組みを通して一人一人の価値観に歩み寄ることは、企業の方針や戦略を浸透させていく意味でも非常に重要です。職場での問題を自ら積極的に発見し解決したり、従業員の自発的な行動が職場の活性化につながります。
従業員エンゲージメント向上させる
健康施策をご紹介
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従業員エンゲージメントの指標と測定方法について
従業員エンゲージメントをどのように評価すればよいのか、といった疑問を抱く経営者や担当者の方も少なくないでしょう。以下、エンゲージメントの指標と具体的な測定方法について解説します。
エンゲージメント総合指標
エンゲージメントの測定に利用する指標のひとつが、エンゲージメント総合指標です。
例として、eNPSや総合満足度、継続勤務意向などの指標があります。
eNPSは、自社を他者に勧めたいかどうかを示す指標です。総合満足度は会社に対する総合的な満足度で、継続勤務意向はこの先も継続して勤務したいかどうかを示します。これらの指標が高ければ、会社への愛着や思い入れが強い状態であると判断できます。
主にアンケート調査で測定されて、以下のような質問で把握できます。
- 仕事を探している知人。親族に自社を勧めたいですか?
- 仕事を通して成長を実感できる機会がありますか?
日次や週次とこまめに実施するパルスサーベイと、月次や年次と期間を空けて実施するエンゲージメントサーベイの2通りで実施されます。
エンゲージメントレベル指標
エンゲージメントレベル指標は、熱意をもって仕事に取り組めているか、没頭できているか、活力は問題ないかなどを示す指標です。仕事に対するメンタル面の健康度を指し、ワークエンゲージメントとも呼ばれます。
エンゲージメントレベル指標が高ければ、仕事に対して熱意をもっており、高いモチベーションで取り組めていることを示します。MBI-GSやOLBI、UWESなどの手法を用いて、ワークエンゲージメントの測定が可能です。
こちらの指標を把握するための質問は以下が考えられます。
- 仕事をしていると時間の経過が早く感じられますか?
- 設備をはじめとした仕事をできる環境を整える意欲はありますか?
エンゲージメントドライバー指標
エンゲージメントドライバー指標は、組織ドライバーと職務ドライバー、個人ドライバーの3要素で構成されています。職場の環境や雰囲気、人間関係など自社と従業員の状態を示すのが組織ドライバーで、業務を遂行するうえでの難しさを示すのが職務ドライバーです。
個人ドライバーは、従業員個人がもつスキルや適性などが、業務に与える影響を示します。これら3つの要素を複合的に判断し、エンゲージメントを測定します。
測定における具体的な質問は以下の通りです。
- 仕事において自分の意見が反映されていると感じることはありますか?
- 所属部署や会社全体の戦略を理解していると感じられますか?
- 自分の仕事は会社の目標とするものにおいて重要だと思いますか?
ストレスチェックの活用
ストレスチェックとは、従業員のストレス状態を調べるための簡易的な検査のことです。ストレスチェックは基本的にセルフチェック方式で行われ、従業員は選択式の調査票を通して、自身のストレス状態を回答していきます。
ストレスチェックは、2015年に改正された労働安全衛生法に基づいて、常時50人以上の従業員を使用する事業場において1年間に1回実施することが義務づけられています。ただし、ストレスチェックを実施しないことによる罰則は規定されていません。
ストレスチェック制度の目的は「メンタルヘルス不調を未然に防ぐこと」であり、職場の弱みを見つけ出して改善することを目指す視点であるため、従業員エンゲージメントを高めていくためにそのまま活用するものではありませんでした。
しかし近年、企業から注目を集めているのが「新職業性ストレス簡易調査票」、いわゆる「80項目版」のストレスチェック調査票です。
一般的なストレスチェック調査票(57項目版)との違いは、個人のストレス反応だけでなく、仕事に対する「エンゲージメント」や、「職場環境」「ハラスメント」についても測定できる内容になっています。
受検にかかる時間は10分程度と、57項目版と比べて長くなりますが、職場環境改善への効果が期待できることから、健康経営を推進している企業ではこの「80項目版」ストレスチェック調査票を導入している例も多いようです。
関連記事:ストレスチェック制度は義務?目的や実施方法を解説
従業員エンゲージメント向上させる
健康施策をご紹介
健康プログラムは従業員エンゲージメント向上につながります。
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従業員エンゲージメントを高めるためのポイント
従業員エンゲージメントを高めるには、やみくもに取り組みを進めるのではなく、ポイントを押さえておきましょう。以下、高めるポイントや、具体的な手法について解説します。
従業員エンゲージメントの可視化
従業員エンゲージメントは、目で見て把握できるものではありません。意欲的に仕事へ取り組んでいるように見える従業員が、実は愛社精神がまったくなく、転職を考えているといったことは十分考えられます。
現状を把握しないことには、有効な対策は立てられません。エンゲージメントを可視化し、自社がどのような状態なのかを正確に把握することから始めましょう。可視化に有効な施策として以下が挙げられます。
- 定期的な面談や従業員アンケートの実施
- エンゲージメントサーベイ(エンゲージメント測定ツール)を導入する
経営理念・ビジョンへの共感
経営層のみが経営理念やビジョンを理解しており、従業員に伝わっていないといったケースは少なくありません。これでは、組織一丸となって仕事ができず、目標達成もできないでしょう。
経営理念やビジョンを明確にし、従業員と共有することで会社と歩みを同じくしている実感を持つことができ、従業員エンゲージメント向上につながります。トップの考えや組織としての方針、進むべき道が明らかになり、一体感をもって仕事に打ち込めるのです。
実現には以下のような手法で取り組むのが効果的です。
- 定期的な勉強会やセミナーの開催
- 経営層による積極的な情報発信
やりがいの創出
やりがいの創出により、従業員はモチベーションを高く保って仕事ができ、従業員エンゲージメント向上につながります。
- 資格取得の支援やキャリアアップサポート
- 成果に応じた特別ボーナスを支給する
働きやすい職場づくり
仕事をするうえで、従業員にとって働きやすい環境を整えることは重要です。
例えば、従業員同士の結びつきを強化するためにコミュニケーションを活性化させる施策を実施したり、やりがいを感じてもらえるような評価制度の整備やタレントマネジメントが考えられます。
- ITツールの導入
- 人事評価制度を従業員に対し透明化する
- 従業員の能力を正確に評価し、適材適所の人員配置を行う
▼タレントマネジメントシステムの関連情報
・カオナビの特徴・レビュー紹介
・SAP Success Factors Talent Solutionsの特徴・レビュー紹介
また、長時間労働(過重労働)の是正の取り組みも働きやすい職場づくりにはかかせません。
【長時間労働対処への4つのポイント】
長時間労働は、以下の4つのポイントに沿って対処していくのがおすすめです。自社の現状と照らし合わせながら、不足している部分への対処を行っていきましょう。
1. 現状の把握
労働時間の実態を把握できていないなら、まずは労働時間の見える化を行いましょう。勤怠管理ツールを導入して、客観的に労働時間を可視化できるようにするのがおすすめです。
2. 長時間労働を良しとする企業文化を打破するための意識改革
続いて行うべきなのが、企業における意識改革です。意識改革の方法には、主に以下3点が挙げられます。
- 経営層からの社内外への発信:まず初めに行う
- 評価制度・人事制度の変更:例)部下の長時間労働抑制の取り組みを管理職の人事考課に盛り込む
- 管理職への研修・教育:部下への適切な指示のために特に重要
3. 働き方への取り組み
仕事の進め方を改善する際は、職場風土と業務効率化の2点を意識することが大切です。
職場風土の醸成とは、「従業員が帰りやすい環境の構築」を指します。残業に関して事前承認制やノー残業デーなどの規定を設けたり、朝型勤務を推奨したりするのがおすすめです。業務効率化を進めるには、属人化した業務を作らないよう業務を標準化したり、情報共有の仕組みを再検討するのがおすすめです。
4. 生活習慣改善への取り組み
生活習慣と労働は切り離せない関係にあり、例えば労働時間が長くなると、生活にかける時間が短くなります。生活習慣の乱れは生産性低下を招く場合もあります。
従業員全体に対してアプローチをかける「ポピュレーションアプローチ」と、特にリスクが高い人に対してアプローチをかける「ハイリスクアプローチ」を組み合わせて実施してくとよいでしょう。
長時間労働是正に関する詳しい内容はこちら
ウェルネスプログラムの導入
健康維持・促進や病気の予防を目的とした制度はウェルネス・プログラムと呼ばれ、海外では多くの企業が導入しています。職場のウェルネス市場は近年急成長しており、従業員エンゲージメントを上げるための方法として認識されつつあります。
ウェルネスというのは体だけでなく心の健康も指しますが、心身共に健康になることで幸福度が増幅し、それが生産性や従業員エンゲージメントの向上へとつながり、結果企業の持続的成長をもたらすことがさまざまな研究や事例から分かっているため、経営の柱の一つとして捉えるところが多いようです。
ウェルネスプログラムを導入するにあたり、従業員の時間不足・関心不足による参加率の低さが原因で形式的な制度で終わってしまっているケースが多く見受けられます。
仕事で忙しい従業員が継続的にプログラムに参加するためには、「利便性」や「楽しさ」「モチベーション」が欠かせません。
まずは健康セミナーのような参加型のイベントを業務時間内に開催したり、定期的に従業員の興味関心に合わせた健康情報の発信から始めてみるとよいでしょう。
関連記事:健康課題に合わせたセミナーを ❘ 企画~効果検証までを解説
成長支援
社員ひとりひとりの成長を支援することもエンゲージメントを高めることにつながります。自分のキャリアの見通しがつかないような会社に対してエンゲージメントを高めることは難しいからです。従業員ひとりひとりが理想のキャリアを築けるよう、今後のステップアップについて明らかにしたり、スキルアップを促すような制度を作ることが大切です。
特にテレワークはコミュニケーションが希薄になるほか、周囲に会社関係の目が届かない場所で黙々と業務に取り組むため、従業員エンゲージメントが低下しやすい傾向にあるため注意しましょう。
成長できる環境や支援体制の構築
単に報酬を得る場ではなく自身のスキルアップにつながる職場は、従業員の意欲を高めていきます。成長できるチャンスに恵まれるため、従業員が自分のキャリアを描きやすく、この先も自社で長く働きたいと考えてもらえる確率が高まります。仕事を通じた成長の実感は、仕事のやりがいを感じるうえで重要な要素のひとつです。自身のキャリアを考える人材にとって日々の業務が自身の成長につながっている実感は、仕事を続けていく上で何よりのモチベーションになります。
- 書籍購入費のサポート制度
- 自社内の研修、勉強会の企画強化
- スキルを活かせる仕事を任せる
- 別の分野で新しい経験を積む
- 新しいプロジェクトに挑戦する
- 資格取得に向けた勉強会
- 外部の講師を招いたセミナーの開催
定期的なフィードバックの実施
どの社員も自分の仕事ぶりが認められずフィードバックも得られない状況が続けば、徐々に従業員エンゲージメントは低下していきます。
また、上司からのフィードバックの頻度と働きやすさの関係を みると、フィードバックが全く実施されない場合は働きにくいと感じている者が働きやすいと 感じている者より多く、半年に1度よりも高い頻度でフィードバックが行われる場合は、働き やすいと感じている者の割合は横ばいとなっています(令和元年版労働経済の分析)。
今後の行動に関するアドバイスや、行動した内容の重要性や意義に ついての説明など、よりきめ細やかに充実した内容のフィードバックを行うことにより働きやすさが向上する可能性が示唆されています。
従業員エンゲージメント向上させる
健康施策をご紹介
健康プログラムは従業員エンゲージメント向上につながります。
仕事で忙しい従業員が継続的にプログラムに参加するためには、「興味」「楽しさ」「モチベーション」が欠かせません。
■ 社内コミュニケーションを活性化させたい
■ 離職率を低下させたい
■ 健康経営を推進したい
そんなお悩みをお持ちのご担当者様はぜひご覧ください。
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健康経営の推進に重要なワークエンゲージメント
近年社会構造の変化や人材確保の面から、従業員の健康管理を経営的視点から捉えて取り組む「健康経営」に注目が集まっています。健康経営を推進していく上でも、ワークエンゲージメントは重要なポイントです。

ワークエンゲージメントを構成するのは、熱意と活力、没頭です。健康なくして、これらのようなポジティブな心理状態で仕事に取り組むことはできません。
健康経営に取り組む企業の中で特に積極的な行動を起こしている企業を決める「健康経営優良法人」の認定要件には、職場のコミュニケーションの活性化といった、エンゲージメント向上につながるものも含まれています。
健康状態とエンゲージメントは仕事のパフォーマンスと密接な関わりを持っています。
健康経営は国の成長戦略に組み込まれていることもあり、年々取り組む企業数が増加しています。健康経営優良法人認定制度の申請数をみると、2016年度は約400法人だったのに対し、2020年度は20倍以上の約9,400法人に増加しています。
健康経営にはエンゲージメントを向上させるだけでなく多くのメリットがあるため、企業戦略の一つとして取り入れてみてはいかがでしょうか。
関連記事:【徹底解説】健康経営とは?目的や効果~具体的な取り組み方
ワークエンゲージメントを高める方法
ワークエンゲージメントを向上させるメリットは数多くあります。例えば心身を健康な状態に保つことができ、睡眠の質向上も挙げられます。また、組織に対し愛着を抱くため、欠勤率が低くなる、離職率が低下するといったメリットもあります。
熱意をもって仕事に取り組むため、周りに指示されずとも自発的に行動を起こせるようになるのも大きなメリットです。それが積極的なリーダーシップにつながり、チームをまとめあげられる人材に育っていきます。
そして、従業員のワークエンゲージメントを高めるためには下記のような働きかけが考えられます。過去の研究によりワークエンゲージメントを高める要因は「仕事の資源」と「個人の資源」とされています。この二つに対するさまざまなアプローチの方法をご紹介します。

【組織ができる工夫】
まず上で紹介した「仕事の資源」には、上司からのフィードバックや評価、職場の風土、会社の支援体制があります。つまり上司と部下の関係性や職場環境は、ワークエンゲージメントを向上させる上で重要な役割を担うといえます。
組織ができる工夫としては、管理者・職場環境それぞれへのアプローチが考えられます。以下に具体的にご説明しましょう。
●管理者へのアプローチ
従業員が生き生きと働けるかどうかは、管理者がどういったアプローチができる上に立つ人材であるかにも左右されます。部下のエンゲージメントを高めるために管理者に行えるアプローチとしては、以下のようなものが考えられます。
- 上司によるコーチング
- タスク型ダイバーシティ
- 1on1ミーティング
- 管理職研修
●職場環境へのアプローチ
一方、職場環境へのアプローチとして考えられるものは、以下のようなものです。
- 従業員が精神的・身体的余裕を持って仕事に取り組めるための、人手不足の解消。
- 職場の人間関係やコミュニケーションの円滑化。サポートし合える関係性の構築。
- テレワークやフレックス制、ノー残業デーなどの導入による、労働時間の短縮や働き方の柔軟化。
- 各種研修やキャリアアップ制度の整備による、学習・向上機会の提供。
【従業員に促せる工夫】
ワークエンゲージメントを高めるもう一つの要因である「個人の資源」は、目標設定や動機付けなど自己肯定感に起因する要件となります。これらを満たすためには従業員へ働きかける必要があります。
- 自己肯定感の向上
- ジョブ・クラフティング:従業員が主体的に行動し、やりがいを感じる働き方ができるよう促すこと
ワークエンゲージメントに関する詳しい内容はこちら
従業員エンゲージメントが向上した好事例
RIZAPでは健康セミナーを中心に、多くの企業の健康経営推進のサポートを実施しています。
その中で、健康経営の推進を行い、従業員のエンゲージメントにも影響があった事例をご紹介します。
株式会社ベネッセホールディングスの事例
健康経営を推進している株式会社ベネッセホールディングスでRIZAP健康セミナーをご導入いただき、下記の結果につながりました。
- 健康セミナーの参加申し込み人数が、翌年に4倍、翌々年には9倍に推移
- 健康経営優良法人2021でホワイト500に認定
- 従業員の健康や運動への取り組みが定着し自発的な動きがでてきた
- 「社員の働きがい」のスコアが、2018~2021年の3年間で64.7から68.2に向上している

株式会社ベネッセホールディングスは通信教育、出版などの事業を行う会社で、従業員数は19,456名を抱える大企業です。企業理念「よく生きる」のもと、従業員の健康の分野でもNo.1を目指そうという方針のもと、2018年1月にベネッセグループ健康宣言の発信を皮切りに「ひとりひとりの幸福な仕事生活のための」健康経営に取り組まれています。
ベネッセホールディングスは、比較的若い従業員が多く、病気の人が多いわけではありませんが、生活習慣病予備軍については気を付ける必要があり、生活習慣病の予防としてポピュレーションアプローチをいろいろ実施してきた過去がありました。
しかし、健康無関心層が集まらず毎回関心のあるメンバーしか集まらないなど健康施策に関して苦戦を強いられている現状を変えるため、RIZAPの健康セミナーの導入を実施しました。
参加申し込み人数は翌年に4倍、翌々年には9倍もの推移を遂げる結果となりました。
2年間で9倍の参加申込数の増加を達成し、健康風土醸成につながっていると考えられます。また、健康や運動への取り組みが定着し自発的な動きがでてきました。
健康施策の推進等の効果の指標として、組織風土調査における「社員の働きがい」のスコアを現在の60%から70%への改善を志向していますが、2018~2021年の3年間で64.7から68.2に向上していることから、従業員のウェルネスプログラムを推進することは従業員のエンゲージメントの向上にも寄与できてきているものと考えられます。
まとめ
本記事では従業員エンゲージメントについて詳しく解説してきました。
従業員エンゲージメントを高めるメリットとしては「労働生産性の向上」「離職率の低下」「組織の活性化」の3つがあり、従業員エンゲージメントを高める取り組みは企業にとっても従業員にとっても重要度が高いことが分かりました。
また、近年注目を集めている健康経営においても「従業員エンゲージメント」の向上が重要視されており、心身ともに健康であることが重要であるとされています。
従業員エンゲージメントを向上させるために、本記事であげた高めるポイントを確認することはもちろん、従業員の健康増進にも着目していきましょう。
