メンタルヘルスとは?職場のメンタル不調の予防と対策を解説

「メンタルヘルス」とは、直訳すると「心の健康」です。メンタルヘルス対策は健康経営優良法人の認定要件にも入っています。

なぜ重要視されているのでしょうか?

それはメンタルヘルス対策の遅れが、従業員の生産性を下げ、その結果、企業の損失や業績悪化の要因となるためです。従業員の皆が心身ともに健康な状態で、高い生産性を維持できる環境を整えたいものですね。

メンタル不調を未然に防ぐために、企業の健康管理担当者はどうすれば良いでしょうか?

メンタルヘルスの「3段階の予防対処法」「4つのケア」、この基本の考えを理解して、従業員の心身の健康作りに取り組みましょう。

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目次

メンタルヘルスとは?

メンタルヘルスとは心の健康を指します。

メンタルヘルスとは「心の健康」のことです。世界保健機関(WHO)※1ではメンタルヘルスについて、人が自身の能力を発揮し、日常生活におけるストレスに対処でき、生産的に働くことができ、かつ地域に貢献できるような満たされた状態(a state of well-being)であること、と定義しています。

※1 WHOメンタルヘルスアクションプラン 2013-2020(翻訳)
出典:Promoting mental health: concepts, emerging evidence, practice, WHO, 2004

また日本においては厚生労働省が、「メンタルヘルスの不調」※2についてこのように定義しています。

精神および行動の障害に分類される精神障害や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活および生活の質に影響を与える可能性のある精神的および行動上の問題を幅広く含むものをいう。

※2 平成27年11月30日 厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」P14

メンタルヘルス不調というと、うつや、パニック障害、適応障害、依存症など、日常生活が困難になるような重度な精神疾患をイメージしがちです。

しかし、厚生労働省の定義※2 によると、特別な精神疾患だけを指すものではないことが分かります。

ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活および生活の質に影響を与える可能性のある精神的および行動上の問題を幅広く含むもの

これはすなわち、疾患ほど重度ではなくても悩みや不安を抱えた状態も指すため、私たちの日常生活でも「メンタルヘルスの不調」は起こりえます。

メンタルヘルスが重視されている理由

メンタルヘルスが重視されている理由とは職場でのメンタル不全がなぜそれほど問題視されているのでしょうか?理由を紐解いていきましょう。

メンタルヘルスを取り巻く社会的背景

厚生労働省は、地域医療の基本方針となる医療計画に盛り込むべき疾病として、従来より「がん」「脳卒中」「急性心筋梗塞」「糖尿病」の4つの疾病を位置付けていましたが、2011年から「精神疾患」も加わり、これら5つの疾病対策に注力しています。

近年労働者の受けるストレスは拡大する傾向にあり、仕事に関して強い不安やストレスを感じている従業員が5割を超える状況を受けて、国民に広く関わる疾患として重点的な対策が必要と判断したためです。

実際、仕事のストレスのため「うつ病」などの精神障害を発症し、労災と認定された件数は2021年に過去最多となりました。※3

このような中で、心の健康問題が従業員、その家族、事業場及び社会に与える影響はますます大きくなっており、事業場においてより積極的に従業員の心の健康の保持増進を図ることは非常に重要な課題となっています。

今やメンタルヘルスは日本が抱える社会的課題となってきています。

※3 厚生労働省2021年6月23日発表 令和2年度「過労死等の労災補償状況」 表2-1 精神障害の労災補償状況

メンタル不調で生産性低下、業績不振に繋がる

従業員のメンタルヘルスは、組織全体の活力や生産性に影響を与えます。働く中で、誰しも不安を抱えたり、何かが気になって業務が手に付かなくなるなどの経験はあるでしょう。

そうしたメンタル不調は脳の機能低下をもたらし、集中力や判断力を鈍らせます。

その状況が深刻化すると生産性が下がっていくというメカニズムです。

そしてメンタル不調者が増えるとどうでしょう?

不調を訴える人の数が増えれば、それだけ組織にインパクトを及ぼすものとなり、部署、事業部、企業全体の生産性の低下を招き、業績不振にも繋がっていきます。

またソフト面においても、一緒に働いている身近な仲間が2人、3人とメンタル不調によって業務効率が下がったり、体調不良になっていくと、不穏な空気感がひろがります。そして不調ではない従業員に対しても、不安感をもたらしたり、モチベーション低下を招くことがあります。

空気感については表面化しにくいものですが、働くうえで重要な、所属組織へのロイヤリティ、あるいはモチベーションの面でじわじわと波及していきます。

このように、メンタル不調は組織へ悪影響をもたらすため、常に心身の健康状態を良好に保つことが重要となるのです。

コロナ禍で働き方が変わりメンタル不調者が増えている

RIZAPで2021年6月に実施したコロナ禍でテレワークが普及したことによる健康課題に関する調査を行ったところ、78.6%が「運動不足を実感している」と回答し、次いで「メンタル不調者が増えている」22.1%という回答結果が得られました。

関連記事:テレワーク中の従業員の健康問題とは?その対策は?

テレワークの普及による健康面への影響のアンケート結果

各社のメンタルヘルス対策状況

メンタル不調者が増えている中、各社がどのような対策を行っているのかの調査結果です。

テレワーク中の従業員の不調への気づきのアンケート結果

ストレスチェックは企業規模によって義務化しているため、実施割合が高いものと考えられます。しかしストレスチェック以上に踏み込んでメンタル状況を把握することが難しいという課題が把握できます。

現状では、不調を相談したいときの受け口として相談窓口を社内および社外に設置するほか、不調の前段階として、勤務状況の確認や面談を実施することで予兆を知り、面談などのケアをするという対策が見受けられました。

また「パルスサーベイ」などで定期的なアンケートを継続することで変化をカウントしているという企業様も見られました。

「その他」は、下記のような回答になっています。

・保健師が全員と面談を実施
・産業医との面談を実施
・1対1での面談を定期的に行っている
・特に何もしていない

健康経営優良法人の認定条件にもなっている

健康経営優良法人とは、従業員の健康に配慮した取り組みを積極的に行っている企業を顕彰する制度です。2016年に経済産業省と日本健康会議によって創設された制度で、従業員の心身をサポートできる体制、環境が整っているかについて一定の基準を設け、クリアしている企業(法人)を「見える化」することを目的としています。

認定基準の中には「メンタルヘルス不調者への対応に対する取り組み」があり、メンタルヘルス対策を進める必要があります。メンタルヘルス対策等従業員の心身をケアできる体制が整っていれば、健康に支障をきたすようなトラブルや困りごとが離職に結びつく前に適切な対応ができるようになります。そのため、健康上の理由による退職者が減少するのです。

また、このような従業員の健康に配慮した取り組みは社内の働きやすさや、互いが協力的になることで仕事の効率やモチベーションアップにもつながり、心身ともに健康で、快適に働けるようになります。ひいては企業の生産性向上や業務効率化に寄与するのです。

このように、健康経営優良法人に認定されるための取り組みが社内に広まることで、組織全体の意識を変革したり、人材の確保につながるといったメリットが享受できます。

メンタルヘルスの予防・対処に関する3段階の考え方

メンタルヘルスが良好に保たれ、従業員皆が健康な状態で企業が運営されている状態が望ましいものです。そのためにはどうすれば良いでしょうか。

メンタルヘルスには、未然の防止と、職場復帰まで含めた3段階の予防方法があります。

一次予防:予防

一次策はメンタルヘルス不調を未然に防止する「予防」です。

メンタルヘルスに不調をきたすことのないよう、職場や業務に起因するストレスを未然に防止する段階です。従業員が自分で行うストレス緩和ケアのほか、ストレスチェック、業務環境の改善がこの段階に含まれます。

「ストレス緩和ケア」は、従業員が自分のストレス状況について気付くことを促したり、その対処によりストレスを緩和するケアを行うことです。しかし、このやり方や度合いは従業員個人によって異なるため、教育研修によって意識を高めていくことが重要となります。

「業務環境の改善」とは、ストレスを低減するための職場環境作りや、業務量や体制(組織形態)、業務環境(温度や湿度、照明などの明るさ、騒音、机や椅子といった設備)等、環境を整える取り組みのことです。

企業が従業員の業務環境を改善し、ストレスが低減された状態となれば、必然的にメンタルヘルス不調に陥る数を減らすことができます。

ストレスチェックの活用

労働安全衛生法に基づき、常時50名以上の従業員がいる事業場に1年間に1回、従業員のストレス度合いを調べるストレスチェックの実施が義務付けられています。ストレスチェックでは、「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」といった項目を調査します。

参照:厚生労働省 ストレスチェック制度導入ガイド

ストレスチェックは、労働者に自身のストレスへの気づきを促す目的で実施します。初期兆候があらわれてた段階で自分の状況に気づき、十分な休養や睡眠をとるなどの緩和ケアを行うことにつながり、メンタルヘルス不調の未然防止に大きな効果をあらわすことになります。

ストレスチェックはメンタルヘルス対策の一次予防に用いられるものですが、副次的な効果としてメンタルヘルス不調の早期発見(二次予防)にもなります。

不調に気付いた時に、ためらわずに相談できる相談窓口を社内外に設置したり、産業医との面談機会を設けることも重要です。

関連記事:ストレスチェックで高ストレス者が。対応と根本的な改善策とは?

二次予防:早期発見

二次策は、メンタルヘルス不調を早い段階で発見し、適切な措置を行う「早期発見」です。

重度な精神疾病に至る前に、早い段階で不調を把握・発見し、対処するための取り組みのことを指します。

具体的には、メンタル不調者本人・上司・同僚への気づきの支援や、検診、相談窓口などの体制整備があります。

SOSを上げたり、気兼ねなく相談できる風土醸成により、二次予防が効果的に働きます。

また不調に気付いた時に、ためらわずに相談できる相談窓口を社内外に設置したり、産業医との面談機会を設けることも重要です。

三次予防:復帰支援

三次予防は、メンタル不調を発症してしまった従業員の治療と、休職後の職場復帰・再発予防の取り組みです。おろそかにすると、再発したり離職につながることもあるため、慎重に取り組む必要があります。

休職した従業員は、症状の回復への不安だけでなく、回復後に社会復帰できるかどうかの不安も抱えています。

復職については、休職時と同様に、医師の診断結果や見解に基づく判断と、本人とも相談の上、慎重に時期や受け入れポジションを決めていくことが重要です

また一度復帰しても、一定期間をおいて再度不調に陥ることもあります。そのため、定期的に面談機会を設けたり、慌てることなく療養するよう促すことも必要です

並行して、復職後すぐは業務量が多かったり納期の厳しい業務について注意を払ったり、短時間での勤務形態にするなど、受け入れ体制の構築も三次予防に有効です。

4つのケア

メンタルヘルスケアにおける「4つのケア」について

メンタル不調と向き合うための有効策として、厚生労働省から「労働者の心の健康の保持推進のための指針」(改正)(平成27年11月)が発表されています。

従業員自身で行う「セルフケア」

セルフケアは従業員自身でストレスを予防し、気付いた時に適切に対処することです。

セルフケアは、簡単そうですが実は正しい知識がないと適切に対処できません。

例えば、体や気持ちに異変が生じていても「今の自分は、うつ病かもしれない」と、自ら気付いて対応できる従業員ばかりではありません。また異変の度合いや、生じる症状や頻度は、人によってそれぞれであるため、判断が難しい場合があります。

ストレスの認知や、その反応に自ら気付くためには、従業員一人ひとりがストレス要因に対する反応や、心の健康について理解するとともに、気付こうとする姿勢が必要です。自ら気付き、対応する「セルフケア」を適切にできるようになるには、研修機会を設けて、従業員一人ひとりの意識を高めていくことが重要です。

このセルフケアが十分にできれば、不調を未然に防いだり、重度に至る前に対処でき、組織全体でストレスへの対応力が強化されることとなります。

組織の管理監督者によるラインケア

ラインケアとは、組織の管理監督者による部下のストレスケアのことです。

管理監督者が従業員の具体的なストレス要因を把握し、相談に乗ったり、必要に応じて環境を改善したり、配置転換等の策を講じることを指します。

ここで重要なことは、管理監督者が適切なケアを実行できるよう、管理監督者に対して定期的にラインケアに関する教育・研修、情報提供を行うことです。

管理監督者が部下の不調を認知できるかどうか、あるいは認知したところで適切に対処できるかどうかは、ラインケアの基盤となるためです。

まずは管理監督者自身に、ラインケアを行う職務であることを認識させましょう。

また、部下の変化に気がついていても、どう対処したら良いか判断がつかず悩むこともあるでしょうし、管理監督者自身が強いストレスを抱えて困っている場合もあります。

そのため、人事担当者やさらに上位監督者による定期的なコミュニケーション、研修機会が重要になります。

適切なラインケアにより、企業のメンタルヘルス状況は改善・強化できます。ラインケアの基礎知識や重要性と、管理監督者がどう取り組むべきかをまとめた記事もチェックしてください。
関連記事:ラインケアとは?職場で重要な管理職によるメンタルケアの具体策

事業場内産業保健スタッフ等によるケア

事業場内産業保健スタッフ等によるケアとは、産業医や衛生管理者、保健師、心理職、精神科医など社内の産業保健スタッフ等による支援のことです。

セルフケアやラインによるケアが効果的に実施されるよう、従業員や管理監督者に対する支援を行うとともに、次に示す心の健康づくり計画の実施にあたって、中心的な役割を担います。

具体的な支援内容は以下になります。

  • 具体的なメンタルヘルスケアの実施に関する企画立案
  • 個人の健康情報の取扱い
  • 事業場外資源とのネットワークの形成やその窓口
  • 職場復帰における支援、など

事業場外資源によるケア

事業場外資源によるケアとは、メンタルヘルスケアの専門知識を有する外部の機関やサービスを活用することです。

事業場内での相談を希望しない従業員のケアや、企業が抱えるメンタルヘルスの課題解決のために、カウンセリング、従業員への教育研修、情報提供、復職支援など、専門性や第三者の介入が必要なケースもあります。

そのため、外部の専門的な知識を有する資源の活用が有効です。

必要に応じて外部EAP(Employee Assistance Program)など、適切なサービスを得られるネットワークを整えておきましょう。※外部EAP:身体と精神の両方の健康を支援するプログラムのこと

企業が継続的に取り入れるべきメンタルヘルス対策とは

前述のように三段階での予防策と、メンタルヘルスに重要な4つのケアを理解したうえで、企業の健康管理担当者はどのような取り組みや施策を行えばよいでしょうか?

令和2年の労働安全衛生調査によると、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は61%に上昇してきているものの、令和4年に80%になるという目標値にはまだまだ達していない状況です。従業員規模が50人未満の事業所でのメンタルヘルス対策の推進が課題となっています。

具体的に考えていきましょう。

社内あるいは社外に相談窓口を設置

安心して働くことのできる職場環境を作る土台として、社内相談窓口を設置し適切に運用することは大切です。特に身近に相談できる人がいない人や、テレワークのように孤立した環境で仕事をしている人にとって、気兼ねなく相談できる場所があるかどうかは非常に重要です。

社内相談窓口を設置したからといってそう簡単に相談してくれるとは限りません。悩みを誰かに相談するということ自体に抵抗を感じる人もいます。

しかし、相談した人の多くは「気持ちが楽になった」「少し自信がもてた気がする」「心が軽くなった」といった経験をしています。助けを求めることができて、お互いが助け合える職場は働きやすく、心の健康に良い影響をもたらします。

社内の相談窓口の設置については、2020年6月に施行された改正労働施策総合推進法によって設置が義務化されました。

中小企業については2022年3月31日までは努力義務となっていますが、2022年4月1日には、大企業と同様に義務化が適用されるため、全ての企業において体制整備が必要となってきます。

社内の相談窓口の場合、社内に不信感や疑念を抱いている従業員は相談しづらい場合もあるため、社外に相談窓口を設置することも有効です。必要に応じて検討しましょう。

職場環境などの把握と改善

メンタルヘルス不調を未然に防ぐためにも、職場環境の改善を意識しましょう。働く人がストレスを感じる職場環境には、職場の空調や照明といった物理的環境のほかに、職場組織、情報の流れ方、労働時間、求められる作業量や責任など多岐に渡ります。

どこから手を付けてよいのかわからない場合、以下のステップを参考にしていきましょう。

■ステップ1:解決すべき課題の特定

メンタルヘルス対策として職場を活性化するために、まずはどこに問題があるのかを特定することから始めます。ストレスチェック従業員サーベイなどを活用すると、解決すべき課題を客観的に見つけることが可能です。

ステップ2:計画の作成

メンタルヘルス対策として職場を活性化するためには、自社の状況にあった計画の作成と実施が不可欠です。上記での課題の特定で検討した結果を参考に、改善についての計画を決めていきます。職場の状況や資源(人的、物的)を考慮して、すぐに取り組めるもの、低コストで実施可能な具体的な改善策から行うことが大切です。

改善策は 1 つでもよいですし、複数実施してもよいです。小さな改善、業務に役立つ改善、働きやすくなる改善を重視しましょう。

ステップ3:対策の実施

改善の実施に際して、特定の人に負担が集中しないよう職場全体で協力しながら進めるように支援することが必要です。

ステップ4:成果報告と評価

活性化計画の実施内容や改善に取り組んだことでの成果(効果)は、必ず記録するようにしましょう。報告する内容を事前に決めておくと、負担が少なく取り組みの進捗や成果が確認できます。

取り組み実施後、ストレスチェックの集団分析結果を活用して実施前後の変化を見ることで、取り組みの効果を評価できます。取り組みを評価し、見直すことで PDCA サイクルに沿った職場づくりを継続するヒントが得られます。

関連記事:一人一人がイキイキと働く職場とは|活性化のステップと具体例を紹介

マネジメント層の研修

ラインケアで重要なことは、管理監督者が適切なケアを実施できる状態であることです。

管理監督者は日常的に部下と接点があるため、早期発見や問題があった場合のケアにおいて非常に重要な役割を果たします。職場のメンタルヘルスケアの1つで、管理監督者が部下の状態変化にいち早く気付き、解決を支援する「ラインケア」を行うためにメンタルヘルスを学ぶ必要があります。

適切なラインケアにより、企業のメンタルヘルス状況は改善・強化できます。適切に行っていくためには、定期的に管理監督者向けの研修を実施するのが良いでしょう。

部下からの相談に適切に対応するためには、メンタル疾病に対する偏見を持っていては適切に対応できないことがあります。偏見は教育研修によって一定の改善が見込めます。そういった意味合いでも、メンタルヘルスの教育研修の機会を設けることが大切です。

「昨年度実施したから、今年度はいいだろう」という考え方ではなく、年に1回以上は機会を設けることが望ましいです。

同じ内容であっても、一度聞いても忘れてしまったり、聞く側のマインドや置かれている立場によって新たな発見となることもあります。また、マネジメント層の人の入れ替わり等で、初めて部下を管理する立場になる人もいます。

関連記事:人材育成を進めるには|ステップや階級ごとの育成例を紹介

セルフケアの強化

従業員のメンタルヘルスを考える中で最も重要なのがセルフケアです。自らがストレスを認知し、適切に対処できれば、不調を防ぐことができるためです。

また不調を感じた場合も重症化することなく改善できれば、企業にとってのダメージも軽減できます。

セルフケアには何が最も有効でしょうか?それは、一人ひとりに気づきを与える教育研修です。

セルフケアセミナーの実施

セルフケアの言葉の通り、自身をケアするための知識、スキルを身に着けるセミナーです。

  • ストレスやメンタルヘルスに対する正しい理解
  • ストレスへの気付き(認知すること)
  • ストレスへの対処

など、自分自身のメンタルをケアするための知識スキルを習得する内容です。

メンタルヘルスの際によく聞かれるキーワードに「ストレス耐性」という言葉があります。2000年前後からしばしば飛び交ってきたキーワードです。ストレスに対する耐性を身に着けるという意味合いが含まれています。

ストレス耐性=耐えるスキル、つまり、打たれてもへこたれない強さがある、という意味合いで使われることが多い用語です。一昔前は、求人情報の「求める人物像」の欄などに記載されていることも多く、「ストレス耐性を持ち合わせた人を採用したい」という考え方がありました。

しかし、この考え方も時代とともにシフトしてきています。

これからの日本社会では「いかにストレスに強くない従業員でもパフォーマンスを発揮できる組織を作るか」という新しい考え方がベースとなりますストレス耐性ではなく、ストレス対応力、あるいはメンタル面でのコントロール力を上げるという考え方が、今後ビジネスパーソンに求められるスキルの1つです。

従業員が心の健康を自分で管理するセルフケアのスキルを上げる教育研修を強化することがすなわち、組織を強化することに繋がります。

セルフケアセミナーの他に、ストレスをうまく対処するための思考法を身につけるセミナーとして「メンタルタフネスセミナー」や、怒りの感情とうまく付き合えるようになることを目指す「アンガーマネジメントセミナー」、頭と心のコンディションを整える「リラクゼーションセミナー」なども様々なセミナーがあります。

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RIZAPでは、ストレスを受けた際の従業員のパフォーマンス低下を最小限でとどめることができるよう、従業員個々のストレス対応力、コントロール力を向上させるための対策として、健康セミナー「メンタルヘルス編」を提供しています。

ストレス対応力を身に着け、メンタル面でのコントロール力を高める方法を実践的に学べる内容です。

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RIZAPのセミナーコース「メンタルヘルス編」では、自らを知ることから始まります。

自己肯定度チェックで、普段の生活習慣や言動を振り返り、「どれくらい、ありのままの自分を受け入れる力があるか?」を把握します。

これにより、高いストレスを受けていることへの気付きや、辛い、しんどい、などの心のSOSに気付くこともできます。この行為がストレスの認知には重要です。

そして自己肯定感を高めるための思考のトレーニング方法や自分の強みを知るための方法などを、参加形式で実践的にお伝えしていきます。

さらに、座学だけでなく、運動パートもある点がRIZAPのセミナーの「メンタルヘルス編」の特長です。メンタルヘルスのセミナーですが、運動パートを設けているのには理由があります。

運動にはさまざまな良い効果があります。

  • セロトニン分泌が促進され、睡眠の質が上がる
  • エンドルフィンによるストレス解消効果
  • ドーパミンの分泌によりポジティブになる など

また、少し古いデータになりますが、運動がうつ病に与える影響について、1999年 アメリカのデューク大学医学部のブルメンタール教授らの研究が有名です。

うつ病患者156人を、薬(抗うつ剤)と運動、運動のみ、薬のみの3グループに分けて、4か月後と10か月後の経過を見るという研究がありました。

4か月後には、薬のみのグループは改善率68.8%で最も改善が見られましたが、10か月後は38.0%が再発しています。

一方、運動のみを見ると、4か月後は改善率60.4%であり、有意な改善が得られましたが、10か月後の再発率はさらに顕著であり、わずか8%の再発率だったという結果が得られています。メンタルヘルスと運動の関係性こうした研究からもわかるように、運動はメンタルに良い効果をもたらし、運動を継続することは、さらに効果的です。

したがって、座学中心のものと思われがちなメンタルヘルスセミナーですが、RIZAPでは運動を取り入れることが効果的と考えて、運動実践も取り入れています。

RIZAPのトレーナーが正しいフォームをお見せしながら、注意点などもしっかりお伝えしていきますので、運動が苦手な方でも安心して取り組むことができます。

ご興味をお持ちいただけましたら是非お気軽にお問合せください。

 

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